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[カレイドスコープ]ウクライナの原発事故に関するモニタリング

竹下雅敏氏からの情報です。
 放射線量が上がっている件ですが、この記事を見ると、取り立ててウクライナ周辺で放射線量が上昇しているようには見えません。はたと思いついたのは、キエフ政府が行ったと思われるEMP兵器、すなわちドンバス上空での高高度での核爆発の影響です。
 このドンバスの事件は、ウクライナでの戦争はもちろん、アメリカで起こすつもりの核テロの予行演習だったのではないかと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウクライナの原発事故に関するモニタリング
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[フルフォード氏]米企業政府の倒産の影響で多くの混乱あり 〜日本は、アメリカと共にいったん破綻か、食糧備蓄へ〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 “米企業政府の倒産の影響について…多くの混乱がある”とのこと。アベノミクスは海外ではバンザイノミクスと言われています。要するに日本経済の玉砕です。おそらく現在株に手を出している人は、最終的に全てを失ってビルから飛び降りることになる人が、たくさん出るのだろうと思います。
 こうした事に関わらない人たちも、一時的に混乱の中に巻き込まれる可能性が高いと思います。
 記事によると、能力の高い人々が新しい金融システムの要所に配置され、“再起動される”とのこと。問題はこの期間をどれ位短く出来るかです。ロシアはソ連崩壊時にこうした大混乱をすでに経験しており、さほど混乱に巻き込まれないだろうと思います。問題は日本で、背後でどれだけ賢明に動いてくれる官僚が居るか否かにかかっていると感じています。
 ただ年金問題にしろ、財政再建にしろ、アメリカの言いなりで、ひたすら金を貢ぐことしかできない政府では、アメリカと共にいったん破綻するより道が残されていないように思えます。食糧備蓄を怠らないようにしてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(12/2)
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[フルフォード氏]国家非常事態対策委員会 :新刊紹介、問題分子からの核脅迫、中東情勢、欧米の崩壊、明るい未来

 前回の続きです。
 “今日ここ来る前、またブッシュから核脅迫のメールがケータイに入ってた”とのこと。しかし、決着はすでについているようで、“もうあの人たちは終わりです。…あとは表の発表をどうするかっていう議論だけの段階”のようです。いよいよ、これから逮捕劇が始まるのでしょうか。
 ちなみに核脅迫等をしている“問題分子”らの大きな資金源になっているのがアベノミクスで、衆議院解散総選挙で「安倍おろし」が実現されれば、相当な一撃となることは間違いないようです。なんとか実現させたいものです!
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国家非常事態対策委員会 2014 1127 後半
転載元より抜粋)

14:20〜
MC:ベンジャミンさんの本が3冊出たということで、私個人的に興味があるんですけどね。
例えば、これ。


MCこれはどういう内容の本でしょうか??

ベンジャミン・フルフォード:和泉パウロ先生のところに自衛隊の技術者が避難したんですよ。3.11の前に、海底のいろんなところに小型の原子爆弾埋め込む作業をやってたんですけれども、それ、何のためにやったか知らないでやって、で、津波を起こしたことがわかったら、それに参加した同僚皆殺されたから、その人がパウロ先生の協会に避難して、キリスト教団体に保護されて、それで(和泉パウロ先生は)3.11について自衛隊の内部告発情報を持ってる人なんですよ。

僕は同じく、3.11の時直接それについて、事前に言われたし、脅し的な情報寄せられたから。それの情報と、人工的世紀末を発想する連中の、どういう頭してるかっていう分析の本なんです。

MC:じゃあまさに、前から仰ってた話、核の件ですね?

ベンジャミン・フルフォード:(それを)裏付ける人間ですね。


もうひとつの『英米のA級戦犯(上)(下)』なんですけども、これよく、日本がね、慰安婦とか、南京虐殺とかいろいろずーっと非難されるんですよね。日本人の対応が下手くそなんですよ。否定したりするので、いつまでたっても責められるけれども、それよりも、守りじゃなくて、逆に攻めればいいんですよ。これだけ英米がものひどい戦争犯罪やったのに、それについて語らないのおかしから。詳しい英米の犯した大量殺人犯の歴史がそこに書かれてる。生物兵器、核爆弾、無差別空爆、などなどの残酷非道行為がいっぱいありましたので。たまたま戦勝国だったから、A級戦犯達がそのままノーベル賞もらったり、いい思いしたりしてたんですけども、本来なら、死刑を受けるべき人も多かったんですよ。
もちろん、ドイツ軍、日本軍と同じく紳士もいましたけれども、やっぱり戦犯もいました。その歴史を紹介してるんですよ、日本語で。

MC:なるほどですね。上と下、二巻ですね。「自分たち以外の人間は家畜、または奴隷なので殺して奪って当然である」というような考え方を持ってる人たちがいるっていうことですね。これを見るといろんなことがわかるそうです。

MC:それでは話を戻しまして、今度は総裁の方に。先ほどEUの崩壊が、もう始まってるという。

【総裁が語るEUの崩壊】

総裁:今のA級戦犯についてね、これ中身、僕はわからないんだけれども、やはり戦争の仕掛けというものが、かなり巧妙に組み立てられて出来上がると。だから支那事変とか、いわゆる、パールハーバーを奇襲攻撃をかけて、太平洋戦争の勃発とかいうものは、1941年だから。1938年当時に、フランスの大統領も、フランスの国防大臣も、東久邇宮がフランス行った時に、東久邇宮に対して、あなた方はアメリカとの戦争は必ず起こるでしょうと、何回も言われてるわけ。アメリカは日本を追い込んでいくでしょうと。必ず戦争なりますよと。どこまで日本はそれに我慢できるか、我慢しきれて戦争の回避ができればいいんだけれども、それに乗っかって攻撃をすればたちまち叩き潰されますよ、というアドバイスを何回も受けてる。

そういう意味でですね、パールハーバーは日本側から仕掛けたと、奇襲攻撃だと。それ見たことかと、今度は反撃に出て今日本はやられた。だからこれは計画されたものであるということをね。

ベンジャミン・フルフォード:ただ、今、その計画をしてる人達が、負けてるんですよね。ほら、シリアで毒ガスという騒ぎを起こしたけれども、戦争起こすことできなかった。マレーシア17便でも、ロシアに戦争仕掛けようと思ったらできなかったから、この人たちのカラクリも機能しなくなったんです。だからあの人たち非常に今ビビってるわけ。

今日ここ来る前、またブッシュから核脅迫のメールがケータイに入ってたんですけれども、もうあの人たちは終わりです。もうオシマイ。見てください。世界権力が裏ではもう変わったから、あとは表の発表どうするかっていう議論だけの段階ですよ。

あと残る問題分子、ネタニヤフ、ジェブ・ブッシュとか、コーエンとか、非常に数少ない人たちを最終的にどういう風に逮捕するかっていう問題だけ抱えてる。マケインとかさ、あの連中。


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[The Voice of Russia 他]スイスで一風変わった国民投票/イタリアに自国通貨の導入案/数か月後に金融大崩壊の可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 スイスが通貨の裏付けとして金準備を増加させるか否かで、国民投票を実施するとのこと。結果如何では、金の価格が上がります。記事にもあるように、“ドルを基軸とした通貨体制はいつ崩壊してもおかしくないとの確信”からこうした状況になっているようです。
 2つ目は、イタリアがユーロと並行して自国通貨を導入するというアイデアです。これはギリシャ危機が起こった際に、私がブログ上で提案したものと同一です。ギリシャはユーロ内の地域通貨として自国通貨を発行すべきだと提案しました。地域通貨が効果的であるのは、過去のいくつもの例が証明していることなのです。ようやく今頃こうした事が議論されるようになってきました。私は始めからユーロは単一通貨ではなく、各国の通貨を残した共通通貨にすべきだったと言っていたのですが、今ならそれが当たり前のことだとわかると思います。
 地方の経済はそこに住んでいる人が一番実情がわかっているのです。住んでいる人たちが通貨供給量を決めるべきなのです。欧州中央銀行に流通量をコントロールされるべきではありません。
 3つ目は、数か月後に金融大崩壊が起きるかも知れないとのこと。理由は記事を読めばわかります。その通りかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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スイスで一風変わった国民投票
転載元)
© Photo: Fotolia.com/meryll

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スイスで30日、中央銀行の金準備の増加をめぐる国民投票が実施される。複数の専門家たちは、これは米ドルが基軸となっている現代の通貨体制における切迫した危機の証拠だとの確信を示している。

国民投票の設問は3つ。1つは、スイス国立銀行による金売却の禁止、2つ目は、現在フランスとカナダで保管されている金の国内回帰、3つ目は、スイス国立銀行の金準備を全資産の8パーセントから20パーセントへ増加することが提案されている。

これらの提案が国民投票で可決された場合、金相場は必然的に上昇する。スイス国立銀行は、およそ1千500トンの金を購入しなければならない。スイス国立銀行と政府は国民投票に反対している。スイスの金融政策の柔軟性は低下し、結果として政府は、ユーロ/フランの為替レートの維持が困難となり、フランが急騰する。

専門家たちは、ドルとドルを基軸とした通貨体制はいつ崩壊してもおかしくないとの確信を示している。その時、唯一の流動資産となるのが金だ。ロシアは今年10か月間で115トンの金を購入、昨年は80トンの金を手に入れた。中国も金準備を増加している。米国は傾向に抵抗しようとしている。ドイツは金準備の一部を国外で保管しようとしたが、長期にわたる外交議論の後、事実上この案を断念した。


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ベルルスコーニ氏、イタリアに自国通貨を導入することを提案
転載元)
© Photo: AP/Luca Bruno

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元イタリア首相シルヴィオ・ベルルスコーニ氏がイタリアに自国通貨を導入し、ユーロと並行的に流通させることを提唱している。

イタリア政府内でNo tax day運動を進める同志らとの土曜の電話会談で、78歳の同氏が述べた。通貨主権の一部回復がその目的であるという。

「第二通貨は発行後、市場に流し、あとはおのずからユーロに対する交換価値が決まっていく」と同氏。

深刻な経済危機が続くことを背景に、ユーロ撤退というアイデアがイタリアの左派政党に好まれるようになっている。
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[The Voice of Russia 他]ル・ペン仏欧州議員、大統領に当選したら仏はEUを離脱する

竹下雅敏氏からの情報です。
 次期フランス大統領の最有力候補のマリン・レ・ペン氏が、国家の主権を取り戻すため、EUを離脱すると主張しているとのこと。
 2つ目の板垣氏の記事では、ドイツのメルケル首相もEU離脱を洩らしており、英国のキャメロン首相まで移民問題で悩み、EUを離脱するとゴネ始めているということです。予想通りの展開になって来ました。
 ギリシャ危機が起こった際に、支配層はこの機に乗じて、EU各国がさらに主権を手放す方向で画策するだろうが、うまく行かない、統一通貨という野望自体がナンセンスであるということをコメントしました。
 時事ブログではこれまで何度も、各国は自国通貨に戻るべきで、国力(GDP)に応じた通貨バスケットによる国際通貨で貿易を行なうべきだと言って来たのですが、少しずつ世界がその方向に向かっているというのがわかります。
 3つ目の記事は、こうした大転換の要にロシアが居て、彼らが何かを仕掛けているのではないかという事です。そうかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ル・ペン仏欧州議員、大統領に当選したら仏はEUを離脱する
転載元)
© Photo: AP/Jacques Brinon

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欧州議会の議員で仏「国民戦線」党の党首をつとめるマリン・レ・ペン氏2017年の仏大統領選で勝利した暁には、仏のEU離脱を問う国民投票を実施する構えを明らかにした。フィガロ紙が報じた。

レ・ペン氏は仏の領土、法、経済上の主権および通貨面での主権を取り戻す構え。国民投票でEU離脱に反対が示された場合、自分は大統領職を退くと宣言している。
 「はっきりいいたいのは、自分の運命を自分で決める自由を取り戻さない限り、何も変えることができないということだ。この状況を変えるため、私は政権の座に就きたい。」

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ローマ法王フランシスコ1世が、「EU解体」の危機を憂慮し、欧州議会の演説で「活」を入れた
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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