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第三次世界大戦は起きないが、カバールとの最終決戦は不可欠であり、確かに時は迫っている ~良い人たちの勝利は、実は確定している~

竹下雅敏氏からの情報です。
 第三次世界大戦は起きませんが、カバールとの最終決戦が不可欠であるというのは、Yutikaさんのこの前の記事でも語られていました。改革に協力的なナサニエル・ロスチャイルドは別として、他のロスチャイルド家の者たちやシオニストたちが果たして素直に降伏するかというと、ほとんどの者がそうではないと感じています。
 おそらく今月の末までには、習近平氏は、抵抗するカバールの撲滅、すなわち首領であるナサニエルを除くロスチャイルド家の者たちの排除に合意するとみています。排除の方法とその結果がどのようなものになるのかは、私にはわかりません。
 時が迫っているのは確かで、今日の1本目のpopoちゃんの記事はタイムリーでした。シャンティ・フーラの時事ブログで取り上げた記事の中でも、最も質の高い優れた記事の1つだと思いました。
 記事の中にある動画「Q The Plan To Save The World (Subtitles)」は必見です。これまで世界で何が起こっていたのか、これから何が起こるのかがわかると思います。この動画を拡散していただくと、人々の目覚めを早めると思います。
 動画の中では、“良い人たちが勝利している”(10分36秒)と言っていますが、良い人たちの勝利は、実は確定しているのです。正確に言うと、悪人の滅びが確定しているわけで、彼らの内側の身体は既に滅ぼされています。これは、魂がすでに滅びていることを意味しており、彼らの未来はありません。今も悪をやめない者たちは、肉体(狭義)の深層、中層、表層と順次滅ぼされて行き、最終的に抵抗する気力すらなくし、精神破綻に追い込まれるでしょう。そうでなければ、刑務所行きです。
 世の中は一見悪が増大しているかに見えますが、実は悪は駆逐されて行っており、これまで見えなかった悪が表面に浮かび上がってきただけなのです。人々が目覚め、今何が起きているのかを知れば知るほど、その認識の光が悪を焼き尽くします。
 早いか遅いかだけの違いで、悪の滅びという観点では、未来は確定しているのです。くれぐれも、目先の欲に惑わされて悪に巻き込まれることのないようにしてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
トランプ大統領とプーチン大統領が、ナット・ロスチャイルドに「FRBから手を引け」と通達し、第3次世界大戦による「未来計画」を正当化する「預言」が回避された
◆〔特別情報1〕
 トランプ大統領とプーチン大統領が、欧州最大財閥ロスチャイルド総帥ナット・ロスチャイルドに「FRBから手を引け」と通達し、これにナット・ロスチャイルドがあっさり受諾したことから、米最大財閥ロックフェラーが事実上、滅亡したのに続いて、ロスチャイルド財閥が滅亡に追い込まれた。これは、2大財閥が「第1次、第2次、第3次世界大戦を経て世界を統一する」という「未来計画」を正当化する「預言」が、ものの見事に回避されたことを意味している。欧米人は、南北戦争時の南部連合(南軍)のアルバート・パイク将軍(1809年12月29日~1891年4月2日、弁護士、秘密結社フリーメイソンに所属、1857年に最高幹部=最高位33階級にまで登り詰め、「黒い教皇」と呼ばれ、「KKK」の創始者)の予言を信じてきていた。
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米上院議員が、9.11テロ事件に関する機密資料の公開を要請
転載元)
アメリカの上院議員5名が、2001年に発生した9.11テロ事件関連の資料の機密扱いを解除するよう求めました。

ロシア・スプートニク通信によりますと、31日火曜、ボブ・メネンデス氏、リチャード・ブルメンタル氏、チャック・シューマー氏、クリス・マーフィー氏、そしてクリステン・ギルブランド氏の5名の上院議員らは声明を発表し、「2001年の同時多発テロ関連の資料は、テロリストと諸外国との知られざる関係ややり取りを暴露しうる」と表明しています。

また、この声明では、「アメリカ国民と9.11テロ事件の犠牲者の遺族は、このテロに関する完全な情報を入手する権利がある」とされています。

さらに、「アメリカ司法省や、9.11テロ事件の調査に関するそのほかの機関が作成した、数十ページに渡る資料が、依然として機密扱いとなっている」ということです。

アメリカ上院の新たな承認内容でも、9.11テロ関連資料を機密扱いから外すことが求められています。

9.11テロに複数名のサウジアラビア人が絡んでいたことを裏付ける報告が公開されている一方で、大統領府をはじめとするアメリカの政府関係者は、この問題の追及を差し控えています。

9.11テロに関する28ページの報告書は、2016年にアメリカ議会で提示されています。

この報告書の一部には、9.11テロの事件の実行犯とされる要員が、サウジアラビア政府と関係していた人物らの支援を受けていたことが述べられています。

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18/8/1 ソルカ・ファール情報:共産主義“見世物裁判”が米国で再び擡頭するという衝撃の後、ロシア軍指導層は即座に対応 2/2

 昨日、アメリカの司法制度が劣化して有罪率98.7%にまでなったと訳しましたが、そのリンク先を確かめると、2015年時点で99.8%となっております(なのでソルカ女史がどこから「98.7」という数値を持って来たのかは不明です)。2013年でも99.75%でした。
 ちなみに記事のタイトルは「米国連邦裁判所の有罪率99.8%は日本の検事たちも嫉妬させる」というもの。一説では日本は99.9%だそうですから、どっちもどっちな気はします。ということは日本も日々、“ソ連式見世物裁判”を繰り広げている訣でして……推定無罪が絵に描いた餅と化した原始時代に我々は生きています。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:共産主義“見世物裁判”が米国で再び擡頭するという衝撃の後、ロシア軍指導層は即座に対応 2/2
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

失われた正義


アメリカで最も影響力のある憲法学者の一人アラン・ダーショウィッツポール・マナフォートの唯一の罪状はトランプ大統領と親しくなったことだけだと正しくも宣言したように、この“ソ連式見世物裁判”によってマナフォートは通常1年3箇月で済む罪で300年以上の拘禁刑に直面しており

――これを受けてニューヨーク市警本部長バーナード・ケリックがアメリカの人々に対して深刻な警告を発するに至ったのだと当該報告書は記しています。

その内容の一部を抜粋すると:
政治的な動機で動く検察官は真実を考慮したりはしない。あなたがこの国にどれほど貢献したか、あるいは自分たちの有罪追及によってどれ程あなたが私的にも経済的にも公的にも破壊し尽くされることになろうが、歯牙にもかけないのだ。

検察官は長年、罪を犯していない人々の身内に圧力をかけたり、有罪を得るために虚偽の証人陳述を強要したりして、有罪答弁を強いてきた。マナフォートやコーエンやフリンの訴訟で取られた【手法】もこれだというのに、人々もメディアも一切注目しようとしない。フリンの訴訟では、虚偽の陳述をしたと罪状を認めたが、そうしなければ政府はフリンの家族を標的にして、彼を破産に追い込んだであろうから、選択の余地などなかったのだ。

【……】以上の全てが特ダネを提供し、興味を掻き立てる内容なのだが、私が何より気掛かりなのは、【連邦】議会やACLU【=アメリカ自由人権協会】や刑事司法改革を擁護する者の大多数、何十あるいは何百もの人間がこのことに関して平気でいられる点だ。

検察の不適切な行いや過剰な犯罪化検察官の自由裁量、そして恣意的な標的設定と訴追行為に対してメッセージを発信しては正義を訴え、何百ドルもの税金を掻き集めている諸団体だというのに。

この【3人の】訴追ほど、以上の点がこぞって公衆の面前で展開されたことは未だかつてなかった。だが、標的として狙っているのがドナルド・トランプだというせいで、【上に挙げた団体に所属する】連中は気味が悪くなるほど沈黙を守っている。

【……】上院や下院の司法委員会に席を置く者は平気なのだろか?

我々の政府【機関】が大統領を標的とするためだけに刑事司法制度を武器として利用し、その過程でアメリカ市民を【恣意的に】取捨選択した政治的な理由で破滅に追いやっているという【事態を前にして】。」


明日は我が身


画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
巻き込まれなかった者が巻き込まれた者と同じくらい憤るようになるまで、正義というものは実現しない
何らの有罪判決も確定していないのに独り牢獄で過ごすポール・マナフォート(上)の将来について【だろうか】、アメリカ建国の父ベンジャミン・フランクリンが国民を前にして語った言葉。

アメリカ民主党を牽引する一人【と表現すべきかは不明ですが、テネシー州の民主党広報担当】マーク・ブラウントランプ大統領を名指しで「あんぽんたん」だの「プーチン【お抱え】のあばずれ」だのと呼び、トランプのキリスト教徒支持層全員を「能無しのクソッタレ」だの「まぬけ」だのと表現してみせたことからも、悪魔的グローバリストたちはこれから実行されるポール・マナフォートの“ソ連式見世物裁判”を取り巻く毒々しい環境作りをもう完成させてしまった、と当該報告書は更に詳述しています。

――そして彼らが主に見込んだ【波及】効果とは反トランプかつ反ロシアヒステリーを引き続き煽り立てることなのですが、このどちらもマナフォートの訴訟とは無関係だという点は誰も気に留めようとしないのです

ポール・マナフォートに対する“ソ連式見世物裁判”に反対する気概のあるアメリカ人【対策】としては、悪魔的グローバリストはCNNケーブルニューズTV局を使ってマラー特別検察官を支持するか愛国心の欠如した裏切り者としてレッテルを貼られるかのどちらかだと警告を発したのだ、と当該報告書は続けています。

――【そのせいで】CNNの最も熱心な悪魔的視聴者層はアメリカ中で激高し、何百人もがこぞってトランプ大統領支持が発覚した人間を攻撃しています

――ここに含まれるのが過激な共産社会主義団体アンティファで、現在彼らは今週末オレゴン州ポートランドで銃を持ち出すように呼び掛けており、キリスト教徒の愛国団体がトランプと自分たちの国のために祈りを捧げようと計画しているのを攻撃するつもりです

――今週【デモ隊に】包囲されたトランプの【移民政策に従っている】出入国審査官たちの生命を守ることすら公然と拒絶したようなポートランド警察が、一人でも保護してくれるとは思えません

画像はシャンティ・フーラが動画に差し替え
【※元記事は「ICE組合はポートランド市長が警察による支援要請を拒否したと主張」という見出しのニュースのスクショを掲載していたので、その動画版です。ICEは「移民・関税執行局」の略です。】

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ジェラルド・セレンテ氏「近い将来、アフガニスタン、韓国、沖縄を含む世界中の基地から米軍が撤退する」 ~世界中の米軍基地撤収はトランプ大統領の公約~

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジェラルド・セレンテ氏は、“近い将来、アフガニスタンから米軍が撤退する”と言っています。確かに“アメリカ国務省のウェルズ副次官補が、アフガニスタンのテロ組織タリバンの代表団とカタールで会談”しています。タリバンはアフガニスタンからの米軍撤退を要求していますが、元々、世界中の米軍基地撤収はトランプ大統領の公約だったわけで、セレンテ氏によると、帰還兵は米国内のインフラ再構築のために再雇用されるとのことです。大変望ましい方向で動いていると思います。沖縄の基地問題も、そのうち変化が出てくるかも知れません。
 フルフォードレポートによれば、やはり中国けん制のために、ロシアとアメリカが同盟を結んでいるようです。しかし、ロシアはアメリカを基本的に信用していないようで、あくまでも、“公平な多極世界システムの構築”のための軍事同盟のようです。
 板垣英憲氏は、先の米ロ首脳会談の結果として、ロスチャイルド家の没落が確実になったとしています。記事では、“日本の長老とキッシンジャー博士が話し合い、戦略を決めてトランプ大統領とプーチン大統領を動かしている”と書かれています。
 時事ブログで何度もコメントしていますが、本物のプーチン大統領は隠れており、実際には、本物のプーチン大統領のチームが今後の世界の大きな枠組みを定めています。それが球体連合(スフィア・アライアンス)や銀河連合の宇宙人たちを通じて、ロシア軍や米軍、そしてゴールドマン・ファミリーズ・グループに伝えられるのです。
 本物のプーチン大統領は、世界皇帝として私たちの太陽系を統べていると度々説明していますが、銀河連合などの宇宙人たちが本物のプーチン大統領の指示に従って動いていることを、いずれ、地球上の人々も理解するようになるでしょう。
 “続きはこちらから”の記事は、2京円もの資金が被災地に分配されるという情報に対して、その資金を盗み出そうとする官邸の人間がいるので気をつけた方が良いとコメントしましたが、実のところ、既に1回目に配分された資金の一部を、“安倍晋三政権の何者かが引き出して政府に入れてしまった”とのことです。
 やはり思った通りで、彼らが2京円もの資金を黙って指をくわえて見ているはずがありません。まず、安倍政権を排除することが先決だということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ジェラルド・セレンテ氏:アフガニスタンから米軍撤退?
引用元)
(前略)
http://www.investmentwatchblog.com/gerald-celente-trump-rally-peaking-now-trump-will-end-17-year-afghan-war-to-boost-economy/
(概要)
8月1日付け
(中略)
中間選挙に向けてトランプは17年間続いたアフガニスタン戦争を終わらせるでしょう。既に和平協定が進行中です。トランプは2016年の大統領選キャンペーンでもアフガニスタン戦争を終わらせたいと明言しました。

近い将来、アフガニスタンから米軍が撤退するでしょう。

ただ米軍が撤退するのはアフガニスタンだけではありません。韓国、沖縄を含む世界中の基地から米軍が撤退することになります。

また、トランプは米経済を押し上げるために様々な政策を実行します。例えば、規制緩和、減税、関税引き上げ、インフラ整備など。。。

トランプは米国内のインフラを再構築するために海外から帰還させた米軍兵士を退役させてから雇います。
(以下略)
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フルフォードレポート(7/30)
転載元)
(前略)
交渉に関係している情報筋によると、トランプの選挙前に米軍とロシアの間の秘密交渉が行われた。(中略)… 基本的に、中国に対するロシアと米国の軍事同盟の代わりにロシアに欧州を与えたものであると、これらの交渉に関与した情報筋は言う。

しかし、ロシアは彼らが決定的な声を持っていること承知しており、彼らはそれを公平な多極世界システムの構築にそれを使うつもりであると、ロシアFSB情報筋は言う。彼らはまた、経験からアメリカ人を信用しないことを学んだ。何故なら、彼らは自分のききたいことを話し、そのごに彼らを欺くことするからである、情報筋は述べた。
(中略)
経済と人口統計の現実をよりよく反映した世界の機能をインドに与えることを目指して、秘密の交渉が行われている。これらの協議がうまくゆけば、待望の新金融システムの発表が最終的に可能となるであろう。
(以下略)
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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
日本の長老とキッシンジャー博士が、急激に新機軸構想を徹底するためトランブ大統領とプーチン大統領の2人を精力的に動かしいる
◆〔特別情報1〕
 世界は、米ロ首脳会談(7月16日、フィンランドの首都ヘルシンキ)から一気に動き出した。根っこから変わっていく。ロックフェラー財団はすでにただの一財団であり、かつての栄光は完全に過去のものとなっている。ロスチャイルド財閥は、基軸通貨ドルの発行権を失えば、ただのヘッジファンドの1つとなり、ロックフェラー財閥同様、ロスチャイルド財閥の栄光も過去ものとなって落ちぶれる。ロスチャイルド・ロックフェラー2大財閥栄光の歴史は、そのまま第1次・第2次世界大戦をはじめとする大戦争の歴史でもあった。急激に新機軸構想を徹底するため、トランプ大統領とプーチン大統領の2人が精力的に動き始めているので、その影響が日本にも及んできている。まずはそれに期待すべきだろう。日本は自らの力で、日本を改革することはなかなかできない。残念ながら、トランブ大統領とプーチン大統領に期待するところだ。それも明治150年という、いい節目で、ロスチャイルド財閥が没落したのも、いい節目といえる。これで、新機軸は実現する方向で動いている。日本の長老とキッシンジャー博士が話し合い、戦略を決めてトランプ大統領とプーチン大統領を動かしている。

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18/8/1 ソルカ・ファール情報:共産主義“見世物裁判”が米国で再び擡頭するという衝撃の後、ロシア軍指導陣は即座に対応 1/2

 アメリカ司法制度の劣化が進み、ロシア憎しの世論が微動だにしなくなり、ロシアが警戒を強めています。今回翻訳するにあたって、ソ連時代の“見世物裁判”と呼ばれたスターリンの大粛清の様子をざっと見たのですが……とにかくひたすら悪魔の所業です。特にモスクワ裁判の恐ろしさときたら凄まじいものです。皆が有罪を認めてしまうまでには、一体どのような恐喝や拷問があったのでしょう。
 この中心的人物とされる秘密警察長官ラヴレンチー・ベリヤに関して、ウィキペディアで「漁色と性的暴行」の項目を御覧頂ければ、当時の異様さがひしひしと伝わってきます。
 法の上にいる人間はここまで劣化するものなのですね。ヒラリー・クリントンの幼児レイプ容疑と不審死リストの数々を思い出しました。大局を論じる上ではすっかりさくっと無視されていますが、アメリカだけでなく今の日本にも通じるものが。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:共産主義“見世物裁判”が米国で再び擡頭するという衝撃の後、ロシア軍指導陣は即座に対応 1/2
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

自国の兵器を誇示して総力戦回避に努めるロシア


本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省MoD)の非常に厳粛な報告書によると、プーチン大統領参謀本部作戦総局局長アンドレイ・カルタポロフ大将ロシア軍の士気高揚を目的として作られた軍政治局の長として任命することを承認しました。

――ロシアにとって、世界中のキリスト教徒をテロから守るという【ロシア正教会のキリル総主教が2016年に宣言した】“聖戦ドクトリン”の下では到底許容することのできないソ連共産党見世物裁判が現在のアメリカで再び擡頭してしまった点から何よりも明白なように、彼らは皆ロシア連邦西側の間で総力戦となることが今や不可避だと分かっているのです。

――その【対応の】第一歩としてカルタポロフ大将はここ数日、アメリカの全ての臨海都市に壊滅的な惨事をもたらすため使われることが予定されている核配備済みの水中ドローン【型】“終末兵器マッハ3.5(時速2,685マイル)という驚異的なスピードで西側の戦艦全てを防御不能としてしまうKh-31超音速・空対地・対艦ミサイルについて、【一般の】人々に対する情報公開を促しています。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に該当するおおよその英語【訳】となっております。]



グローバリストによって攻撃に曝されるロシアのキリスト教徒


当該報告書によると、反キリストの悪魔的グローバリスト連中ドナルド・トランプ大統領彼を支持するアメリカ国内のキリスト教の愛国者勢力と存亡を巡る決死の戦いを繰り広げる中、彼ら【グローバリスト】はアメリカロシアで勝利を収めたキリスト教と手を組むことを阻むのに最大の心血を注いでいるのです。
――彼らの攻撃の第一手となったのがロシアは2016年の米国大統領選に“介入した”という馬鹿げた主張で、

――オバマクリントン政権の諜報諸機関が証拠を一切出さずしてそうだと言い張ったり、ロバート・マラー特別検察官ロシアの個人や企業や軍人に対して根拠のない“なんちゃって訴訟”を起こしたり、フェイスブックが何らの証拠も提示せずに数人のロシア国民がトランプヒラリー・クリントンや社会主義者の候補ジル・スタイン支持で15万ドル費やしたと言い募るというのが、唯一の“証拠”なのだそうです。

これが実際に起こったと説明あるいは証明できる証拠が誰の手元にも存在せず、“ロシアが米国選挙に介入した”というミーム非遺伝的手法によって人から人へと拡がっていく文化要素や行動体系)が“信仰箇条”と化した今、

――そしてそこから逸脱しようものなら即座に誰であっても“異端者宗教的な異端を信仰あるいは実践する人間としての烙印を押されてしまう事態に至り、この悪魔的グローバリストの帝国宗教ロシアにいるキリスト教の諸国民に対してその悪魔的な力を全力で解き放ったのだと当該報告書は続けています。

――そしてこの一週間だけでも:
バルト三国の一つエストニアが第二次世界大戦中に何百万人ものユダヤ人の大量殺人に関与したナチスドイツの武装親衛隊を讃える行進と式典を主催したのにNATOは同調しました。

バルト三国の一つラトビアがロシア連邦へ西側が侵略し丸ごと解体するようあからさまに訴えるのにNATOは同調しました。

悪魔的グローバリストの指導者で前米国大統領のバラク・オバマは絶対的指導者シリル・ラマポーザ大統領を祝福するために南アフリカに赴き――その地でオバマは“富裕層”の家屋を没収することを臆面もなく呼び掛けました

それを受けてラマポーザ大統領はすぐさま全ての南アフリカの白人キリスト教徒から土地家屋を没収するため新たに憲法改正することを呼び掛けました

――何万ものこの【南アフリカの】人々が皆殺しにされる前にプーチン大統領は無償でロシアの土地を約束しています

そして最も狡猾だったのは、悪魔的グローバリストが米国の議員連中を致命的なウイルスが数週間かからずして如何に素早く9億人以上の人類を殲滅するのかというゾッとするシミュレーションに参加させたことでしょう。

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遺伝子組換え食品表示の是非でアメリカ食品業界が分裂、有名メーカーが食品業界団体を次々脱退 遺伝子組換え天国の日本は?

 大変革の只中にあるアメリカで、食品業界にもかつてないような変化が起きているという記事です。
「食品製造業協会(GMA)」は有力な老舗ロビー団体で、これまで一枚岩を誇り食品政策に多大な政治力を発揮してきました。中でも、遺伝子組み換え食品については、表示義務を求める法案を次々と葬り、骨抜きにしてきました。こうしたロビー活動は、食品企業のニーズを受けてのものかと思いきや、所属する世界的に有名な食品会社は、むしろ、遺伝子組換えの原材料情報を開示すべきだとして、次々とGMAを脱退する異例の事態になっています。
 ジャーナリスト猪瀬氏の2年前の記事では、遺伝子組み換え食品の開発に熱心だった大手食品メーカーが、相次いで「脱・遺伝子組み換え」に方向転換をし始めたとあります。それまで表示義務もなく野放し状態だった遺伝子組み換え食品を嫌って、安全を重視する消費者があえて「不使用」を自主表示した食品を求めたことで、「非」遺伝子組み換え食品の売上高が飛躍的に伸びました。地殻変動とも呼ばれたほど急速な需要の伸びに、ハーゲンダッツなどの食品メーカーは、自主的に不使用の方針に転換しました。注目するのは、政府の食品医薬品局(FDA)や権威ある米国科学アカデミーが、遺伝子組み換え作物の安全性を訴えても、消費者が納得せずに、不使用の食品を選んでいることです。
 このような消費者の行動に呼応して「不使用」を表示することに方針転換した食品会社は、表示義務をなし崩しにするGMAと相反していき、昨今ついに分裂、脱退する流れとなりました。
脱退組の食品企業が新たに立ち上げた食品団体のモットーがすばらしい。
「消費者への情報開示」「環境問題への貢献」「食の安全性の確保」「健康的な食生活の実現」そして「従業員、取引先、地域への支援」という消費者の方を向いた目的が掲げられています。実現への課題はあっても、消費者が勝ち取った安全だと言えそうです。
 さて、世界の中でも極めて安全性に無関心な国、日本はどうするでしょうか。明日掲載する関連記事もぜひご覧ください。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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遺伝子組み換えで米食品業界が分裂
引用元)
猪瀬聖 | ジャーナリスト

米国で、世界的に有名な食品企業が所属する業界団体を次々と脱退し、食品業界が分裂状態に陥っている。最大の原因は、遺伝子組み換え食品などの原材料情報をどこまで消費者に開示すべきかをめぐる意見の食い違いだ。今月には脱退企業が中心となって新団体を旗揚げするなど、仲間割れが深刻化している。
 有力食品企業の脱退で大きく揺れているのは、1908年設立の老舗業界団体「食品製造業協会」(GMA)。全米有数のロビー団体で、会員企業から集めた豊富な資金を武器に、国や各州の食品政策、世論に大きな影響力を及ぼしてきた
(中略)
 大手食品企業が次々とGMAを脱退する背景にあるのは、食品の原材料表示の拡充を求める消費者ニーズの高まりと、そうした消費者ニーズに背を向けるGMAへの不信感だ。米国では、ミレニアル世代と呼ばれる比較的若い世代を中心に安全・安心で、かつ自分の価値観に合う食品を買い求める傾向が一段と強まっており、そうした食品を自分で選択できるよう、より詳細な情報の提供を求める声が高まっている。
(中略)
 業を煮やした消費者が、遺伝子組み換え原材料の使用が法律上認められていない有機食品や、「遺伝子組み換え原材料不使用」と自主表示した食品にシフト。その結果、これらの食品の売れ行きが急増し、自社製品にひそかに遺伝子組み換え原材料を使ってきた大手企業も早急に対応せざるを得なくなった

(以下略)
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米国の遺伝子組み換え市場に異変
引用元)
猪瀬聖 | ジャーナリスト

遺伝子組み換え大国・米国に異変が起きている。遺伝子組み換え食品の開発や販売を積極的に進めてきた大手食品メーカーが、相次いで「脱・遺伝子組み換え」を表明。7月には、全米初となる遺伝子組み換え食品の義務表示が、バーモント州で始まる。背景にあるのは、食に対する消費者の安全・安心志向の高まりだ
(中略)
 米国は世界最大の遺伝子組み換え大国。家畜飼料や様々な食品の原料となるトウモロコシや大豆は、生産量の90%以上が遺伝子組み換え品種に切り替わっている。食品業界の推定では、流通している食品の約80%には、何らかの形で遺伝子組み換え原料が使われている
(中略)
遺伝子組み換え食品の安全性に対する消費者の懸念を払しょくするかのように、権威ある米国科学アカデミーは5月17日、遺伝子組み換え作物は人や動物が食べても安全だとする内容の報告書を発表した。政府の食品医薬品局(FDA)も、遺伝子組み換え食品の安全性に問題はないと言い続けている
しかし、米国では、専門家や政府の見解を鵜のみにする消費者は多くない。
(中略)

現在、日本で表示義務の対象となっているのは、原則、遺伝子組み換え原料の含有比率が5%以上の場合に限られている。しかも抜け穴が多い。これに対しバーモント州のルールは、0.9%以上と、日本と大きな開きがある。
(以下略)