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シリアへのミサイル攻撃は北朝鮮の武装解除を目指すキッシンジャーの戦略

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の記事は、私も同様に考えています。米軍は、シリアの空軍基地の被害が出来るだけ少なくなるように攻撃したと考えています。トランプ大統領も、当然同意の上の出来事だったと思います。なので、下の記事の訳者の方の疑問の通り、トランプ大統領は意図的に狂人のように振舞って、“味方も敵(グローバリスト)も欺く行為”を行っています。おそらくグローバリストは、トランプ大統領が自分たちの手の内に落ちたと思い込んでいるでしょう。記事に書かれているように、トランプは今や寝返って、ネオコンの計画に沿って、ヒラリー・クリントンが行おうとしていた戦略を彼が実行していると思っているでしょう。
 フルフォード氏が指摘している通り、トランプ大統領は12歳の少女のビデオで脅されていた可能性があります。軍部もキッシンジャーもそれを知っていたに違いありません。そうした状況下でキッシンジャーが出した判断は、シリアの空軍基地に対するミサイル攻撃を実行することでした。
 キッシンジャーは戦略家であり、ミサイル攻撃によるロシアとの関係悪化というマイナス面と、攻撃することによるプラス面を正確に量りにかけたと思います。実際問題として、攻撃したことによって、メディアのトランプ攻撃は静まり、ドル安を望んだトランプ大統領の思惑通りになり、しかも、ロシアの傀儡であるというイメージを払拭することが出来ました。諸々を考慮すると、少なくともトランプ大統領にとって、このミサイル攻撃はプラスに作用したと言えます。
 その後の、アフガニスタンに落とした “すべての爆弾の母”ですが、明らかに北朝鮮への脅迫であると同時に、ウイグル自治区をコントロールしている瀋陽軍区に対する圧力でもあります。アフガニスタンには、将来の中国へのテロ行為の準備として、ウイグル人が多数入り込んでいるからです。要するに、この爆弾は習近平氏への援護射撃であると同時に、習近平氏に対して北朝鮮制裁への決断を促すものだったと思います。
 ただ、こうしたやり方は天才的とは言え、あまりにも乱暴なのが気になります。キッシンジャーが考えているのは、北朝鮮の武装解除です。北朝鮮はCIA、ネオコン、江沢民派とつながる瀋陽軍区、旧満州国を作った一族の末裔たち、そしていかがわしい宗教団体といった闇とつながる危険な国家です。中東ではダーイシュ、極東では北朝鮮です。
 要するに、CIAが作ったこうしたテロ組織やテロ国家は、第3次大戦の導火線となり得る大変危険な存在なのです。ロスチャイルド家は、これらの組織を使って第3次大戦を引き起こそうと画策していますが、そうした彼らの計画に乗るように見せて、実はこれらの脅威を解体するために動いているのがキッシンジャーです。なので、この事件が起こった当初から、キッシンジャーの計画は天才的だと評しているのです。ただ、ロシアの価値観から見ると、大変乱暴なやり方だということなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米ロの離れ業
転載元)
59発の米ミサイルによって攻撃された一日後、シリア空軍基地は依然として機能しており戦闘機が離陸している
https://www.palmerreport.com/opinion/one-day-after-being-hit-by-u-s-missiles-syria-air-base-is-still-functional-and-launching-warplanes/2223/
by Bill Palmer

(前略) 

ドナルドトランプが米軍に59発のトマホークミサイルをシリア空軍基地に発射(中略)…私は、これがトランプの攻撃はすべてショーのためのものであり、シリア大統領アサドやシリア内のロシアの利益に損害を与えないように意図していたものと想定している。

(中略) 

ロイターニュースのツイートはすべてを語っている。「ちょうど今、シリアの戦闘機は米国によって攻撃された基地を飛び立ち、ホムスの田園地帯の攻撃をしている-人権のためにシリアの観測所」

(中略) 

CNBCは米国は実際、シリアの攻撃についいて事前にロシアに話していたと報道している。

(以下略)

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世界はアメリカの軍事的狂気によって人質に取られている
転載元)
【訳者注】
(中略) 
この論考のアメリ カのとらえ方に異論はないのだが、トランプについては本当にそうなのだろうか?

(中略) 

トランプが、ほとんど誰もがニセ旗と考える、4 月 4 日のシリアの化学兵器事 件を宣伝通りアサドの仕業と即断し、しかもその 2 日後に、ミサイルによってシリアにそ の報復をしたというのは、本当にその通りだろうか?

(中略) 

トランプ が、アメリカのお家芸ともいうべき false flag を知らないということはありえない。しかし 知らないふりをすることは大いにありうる。私にはこの一連の行動が、何らかの理由で味方 も敵(グローバリスト)も欺く行為のように見える。

(中略) 

Finian Cunningham
April 15/16, 2017, “Information Clearing House,” “Sputnik”
 

(中略) 

アメリカのニュース機関 NBC は、トランプ政権は、朝鮮人民民主主義共和国に、先制軍事 攻撃を加える用意ができていると報道している。

(中略) 

先週、トランプ政権がシリアに対して行った 59 発のクルーズ・ミサイルの発射は、明らか な国際法違反で、ワシントンが合法性など関係なく、好きな時、好きな場所で、大規模な軍 事力を用いる意志をもっているという、間違いなく計算された暴力行為だった。

その後、数日前に、アメリカが、核でない最大の爆弾――MOAB、すなわち“すべての爆弾 の母”――をアフガニスタンに落としたことは、ワシントンに課せられたすべての法的規制 を破るだけでなく、彼らが、一方的・先制的に行動する用意があるという信号を北朝鮮や他 の国家に送る、計算されたもう一つの行動だった。

ロシアや中国など、太平洋地域のすべての強国は、朝鮮半島をめぐる一触即発の緊張に対し、 交渉による解決を求めている。しかし、対話の道を開くことを拒否している唯一の強国はワ シントンである。

(中略) 

トランプは、“北朝鮮問題”を独力で軍事力によって解決すると言っている。このような精 神構造が問題である。このならず者国家は誰なのか?

(中略) 

ホワイトハウスは、「もし政府高官が、北朝鮮は核兵器実 験をずっと続ける意図があると確信した場合には」ピョンヤン攻撃を命令する準備をして いる。これは“実験”に釣り合う反応とは言えない。

(中略) 

北朝鮮に対するアメリカの先制攻撃は、大いにあり得る。

(中略) 

アメリカの同盟国、韓国の首都 ソウルは、北朝鮮の火砲力の十分な範囲内にある。2 千万以上の人口をもつソウルは、もし 攻撃されれば大惨事となる。

(中略) 

問題を非常に危ないものにしているのは、ワシントンの頑固で傲慢な愚かさである。トラン プは、これまでの政権以上に向こう見ずであり、ワシントンの思い上がりの最も新しい見本 である。

トランプの、先週シリアで見せたような、また今週のアフガニスタンでの大量破壊兵器の乱 暴な使用で見せた、一方的軍事侵略にたやすく走る傾向は、驚くべきものである。

(中略) 

もしアメリカが、化学兵器についての非常に疑わしい主張に基 づいて、その上、それほど騙され易く、唆され易い大統領の下で、クルーズ・ミサイルをシ リアに発射することができるとしたら、世界は間違いなく崖っぷちへ追い込まれている。

(中略) 

そこで質問: ――このアメリカの狂気は、安全に信管を抜くことができるだろうか? そして平和な終 わりへと誘導することができるだろうか?

韓国聯合ニュースの「来週初めには半島沖に米空母3隻が結集」報道は演出?

 4月17日に韓国の聯合ニュースが「来週初めには米空母3隻(カールビンソン、ロナルドレーガン、ニミッツ)が朝鮮半島の戦区(軍事作戦区域)に位置することになる」と報じましたが、その後のDefenseNewsの報道によると、空母カールビンソンは、朝鮮半島から5600キロ離れたインド洋で、オーストラリア軍との訓練に参加中。空母ロナルドレーガンも、母港の横須賀で定期メンテナンンス中で5月まで動きがとれず、空母ニミッツも南カリフォルニア沖で訓練中とのこと。
 これが事実だとすると、韓国聯合ニュースの「来週初めには半島沖へ米空母3隻が結集」するという報道の意図は何だったのでしょう。
 昨日からペンス副大統領とウィルバー・ロス商務長官が来日し、安倍首相が北朝鮮への軍事圧力に全面同意する発言をしていますが、法外な警備料をせしめるための演出だったのでしょうか。
 来週掲載予定の2017/4/17英語版フルフォードレポートでは、ペンス副大統領とウィルバー・ロス商務長官"の目的は、「株式会社アメリカ」の問題をさらに再び先延ばしにするために、日本から資金をせしめるためだという。また、「ゴールドマン・ファミリー」と呼ばれるグループは、天文学的数字を記した偽造債券を現金化するか、彼らの部下の小沢一郎を総理大臣に置き換えるかのどちらかを採るよう、天皇を説得しようとしている"とあります。
 今後の板垣英憲氏の情報で、はっきりするかもしれませんね。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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韓国沖へ一度に米空母3隻派遣
転載元)

© 写真: U.S. Navy/ Matt Brown


米国の空母3隻が来週、韓国沖に到着する見通し。17日、韓国の聯合ニュースが、韓国政府筋の話として報じた。 

スプートニク日本 

聯合ニュースによると、まず米原子力空母「カール・ビンソン」が25日ごろ日本海に入るという。

聯合ニュースは政府筋の話として、米国は韓国政府と空母打撃群が参加する合同訓練の実施を協議していると報じた。

また来週初めには「カール・ビンソン」の他にも、空母「ロナルド・レーガン」(CVN 76)と「ニミッツ」(CVN 68)が日本海に位置する見込み。

先に「カール・ビンソン」を中心とする打撃群が、北朝鮮で金日成主席の生誕105年が祝われる4月15-16日に朝鮮半島近海に到着すると報じられた。

聯合ニュースは、来週初めには米空母3隻が朝鮮半島の戦区(軍事作戦区域)に位置することになると指摘し、「一つの戦区で空母3隻が活動するのは異例で、韓国政府筋は『トランプ米政権が北への抑止力を行動で示している』と評価する」と報じている。

先の報道によると、北朝鮮は、米国が「核脅迫」を止めるまでは核戦力による予防攻撃能力を強化する。

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米軍は朝鮮半島の周辺に3空母を集結させるという報道があったが、これは中国や露国に対する挑発
引用元)
アメリカ国防総省は空母カール・ビンソン中心とする艦隊に続き、空母ロナルド・レーガンと空母ニミッツを朝鮮半島周辺の海域へ向かわせるという。これが事実なら3空母が終結することになる。カール・ビンソンを中国やロシアの情報収集船が監視しているようだが、こうしたアメリカの動きは朝鮮でなく、中国やロシアに対する挑発だと見ることができる。

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空母「カール・ビンソン」朝鮮半島に向かう途中で「ぐずぐず」する
転載元)
マスコミ報道によると、空母「カール・ビンソン」を中心とする米海軍の空母打撃群はまだ朝鮮半島沖に到着しておらず、現在インドネシアのジャワ島とスマトラ島の間の海峡に位置している。 

スプートニク日本 

Defense Newsは、米国の空母3隻からなる打撃群は現在、インド洋でオーストラリア海軍との演習に参加していると報じている。

複数のマスコミによると、米国の空母打撃群は4月25日以降に目的地へ到着する。なお公式情報は伝えられていない。

(以下略)

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配信元)



[Sputnik]ロシア外相 米国はシリアと同じ行動を北朝鮮では取らないと期待 〜好戦的なトランプ政権の“北朝鮮に対する先制攻撃の意思”のレベルは?〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ラヴロフ外相が、北朝鮮問題で米国に対して、“国際法に違反していいということにはならない”として、シリアで行われたような国連憲章に反した武力行使を自制するよう要求しました。ラヴロフ外相のこうした声明はもっともです。トランプ政権は非常に好戦的で、先制攻撃による北朝鮮の武装解除も選択肢の1つとして、本気で考えています。常識で考えれば、中国との協力で様々な制裁措置を取り、北朝鮮に圧力をかけ、北朝鮮が暴発するのを待つ戦略を取ると考えるのが自然です。そうした圧力の中で交渉を進め、武装解除と共に平和条約を締結するというのが、常識的なシナリオです。ただ、トランプ政権は国際法を遵守するという姿勢がまるで感じられないので、チャンスと見れば、力による排除を全く厭わないと思うのです。
 トランプ政権の周りにいる連中は、第3次大戦の危機回避の有効的措置として、少々の犠牲は止むを得ないと考える人たちばかりです。その少々の犠牲の中に、日本や韓国の一般市民が大量に含まれていても、彼らはあまり気にしないと思うのです。彼らが気にするとすれば、米兵が犠牲になることでしょう。国内の批判が高まるのを何よりも嫌がります。しかし、この連中は、肌の色の違う人種が少々犠牲になろうが、何とも思っていないのです。
 この辺りの感覚が、ロシアとは著しく異なります。例えばトランプ政権の要人に対して、“北朝鮮に対する先制攻撃の意思”という観点で彼らの心のレベルを測ってみると、ほぼ全員が共通してアナーハタ・チャクラになります。これは、いつでも先制攻撃をする意思があるということに他なりません。非常に物騒な政権です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシア外相 米国はシリアと同じ行動を北朝鮮では取らないと期待
転載元)

© Sputnik/ Grigoriy Sisoev


ロシアは、米国は先ごろシリアに対して行ったような一方的な行動を朝鮮民主主義人民共和国に対しては取らないものと考えている。ロシアのラヴロフ外相はこうした声明を表した。

スプートニク日本

ラヴロフ外相はペンス米副大統領の「北朝鮮への戦略的忍耐の時代は終焉」との声明にコメントしたなかで、次のように強調した。

「米副大統領のこの言い回しに一方的に武力を行使する脅威があると解釈するならば、これはとてもリスクの高いやり方だ。我々は朝鮮民主主義人民共和国の国連安保理決議に違反した核ミサイルによるアヴァンチュール的行動を受け入れないが、だからといって国連憲章に反して武力を行使し、同じ方法で国際法に違反していいということにはならない。我々がシリアで先日目撃したような一方的行為は行われないことを期待する」。

先の報道によると、朝鮮民主主義人民共和国は新たな軍として特別戦略軍を創設した。

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日米の「戦略的忍耐」の備蓄終了間際 中国は沈黙を守る
転載元)
リュドミラ サーキャン
ペンス米副大統領は朝鮮半島の南北の軍事境界線、38度線にある板門店(パンムンジョム)を訪れ、北朝鮮に対する「戦略的忍耐の時代は終わった」として、米国政府が同盟国とともに北朝鮮に断固とした措置を取る用意があると発言。この立場を支持して安倍首相は17日、衆議院の決算行政監視委員会で、「外交努力を通じて平和を守ることが重要であることは言うまでもありません。同時に対話のための対話では意味がないわけでありまして、北朝鮮が真剣に対話に応じるよう圧力をかけていくことが必要と考えています」と強調した。

スプートニク日本

先にNBCテレビは、米国には核兵器の実験を防ぐため北朝鮮に先制攻撃を加える用意があると報道。15日、金日成主席生誕105周年を盛大に祝う北朝鮮をめぐる情勢を、多くの人々が不安な面持ちで追いかけていた。米ジョンズ・ホプキンズ大学付の米韓による北朝鮮分析サイト「38ノース」は、豊渓里(プンゲリ)核実験場の衛星写真を公開し北朝鮮には新たな核実験の準備が出来ていることの証左だとの見解を示した。

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フルフォード氏の言う「ゴールドマン・ファミリー」と板垣英憲氏の情報 〜今上天皇とエリザベス女王の意向が強く働く「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(300人委員会)」〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日のフルフォードレポートの日本版で、「ゴールドマン・ファミリー」という言葉が出てきました。このことで板垣英憲氏の情報が、かなりの程度正しいということが判りました。これまでフルフォード氏は、“小沢一郎はヘンリー・キッシンジャーと並んで「300人委員会」のトップだと周囲に言いふらしている”と書いていました。板垣氏の情報からは、小沢一郎氏とヘンリー・キッシンジャー氏はゴールドマン・ファミリーズ・グループに属しており、ゴールドマン・ファミリーズ・グループと300人委員会は、同じ組織だと考えられます。
 『吉備太秦が語る「世界を動かす本当の金融の仕組み」』(板垣英憲著、ヒカルランド)のp97には、“世界銀行には『300の個人委員会』があります。これが、いわゆるゴールドマン・ファミリーズ・グループのことです”と書かれています。また、p105には、“最終承認の文章には、以下の各機関の代表者がサインします。世界銀行、国連、国際刑事裁判所、IMF、国際決済銀行、国際司法裁判所、ファイナンシャルタスクフォース、バチカン、ホワイトハウス、FRB、米国財務省です。実は、エリザベス女王は、ジェイコブ・ロスチャイルドの代理人なのです”とあります。
 ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(300人委員会)の会長は、エリザベス女王のはずです。そのエリザベス女王がジェイコブ・ロスチャイルドの代理人だということは、事実上この組織が、ジェイコブ・ロスチャイルドによって支配されていると考えて良いでしょう。
 ところが、下の板垣氏の記事にあるように、すでにロックフェラー財閥もロスチャイルド財閥も、ゴールドマン・ファミリーズ・グループから排除されているのです。このことは、この組織がこれまでNWO(新世界秩序)を推進してきたのとは逆に、記事の通り、“世界恒久の平和”を築く方向に転換したと考えられます。
 これは両財閥が排除された関係で、今や今上天皇とエリザベス女王の意向が強く働くようになり、その意向を実現すべくキッシンジャーが努力しているという事ではないでしょうか。
 本来ならキッシンジャーは、小沢一郎氏の天敵のはずです。そのキッシンジャーが小沢一郎氏を日本の代表として指名したという事実だけを見ても、これまでとは全く異なる動きだということがわかります。
 これまで何度か書いているように、キッシンジャーの“オレだけは助けてくれ”と言う密約が、プーチン大統領とその背後に居る宇宙の勢力に聞き入れられたと考えるのが自然です。
 ところが、フルフォード氏は、ゴールドマン・ファミリーズ・グループと300人委員会を別の組織だと考えている可能性が高いと思います。また、キッシンジャーが方針を転換していることも気づいていないかも知れません。ただ、このゴールドマン・ファミリーズ・グループの行動が合法か否かは何とも言えません。ドラゴン・ファミリーの金塊を自分たちの所有物だと考えている可能性があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【 プエルトリコの破産危機 】
皇室に近い右翼筋によると、先週「ゴールドマン・ファミリー」と名乗る欧米勢が天皇陛下に手紙を送り、今年の4月末までに安倍晋三政権を小沢一郎政権に置き換えるよう要請したという。また、今週アメリカのマイク・ペンス副大統領とウィルバー・ロス商務長官が来日する際にも、それぞれ日本の国家権力中枢に対して同様の要請がなされる見込みだ。

しかし欧米権力が混乱している今のうちに、日本の国家権力が勇気を出して外国勢からの要請を拒否する姿勢を打ち出せれば、日本は再び「真の独立国家」になれる。また、それによって日本から外国勢へと不当に渡っているおカネの流れも止まり、世界中のテロの根源である連中が人類を苦しめることもなくなるのだ。

何故に 彼らが今年の4月末までに「小沢政権」を誕生させたいのかというと、下記リンクのニュース記事でも報じられている通り、アメリカ自治領(コモンウェルス)であるプエルトリコの破産危機が間近に迫っているからだ。

https://www.yahoo.com/news/puerto-rico-seen-sliding-toward-bankruptcy-deadline-nears-070022952–sector.html

(以下略) 

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世界支配層は11月11日より、小沢一郎代表をリーダーとして「新機軸」に基づく具体的行動を始める
◆〔特別情報1〕

 天皇陛下を戴く世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・クループ」は、世界恒久の平和を築くための「新機軸」に基づく「国際秩序」を確立することで合意しており、いよいよ11月11日より、小沢一郎代表をリーダーとして具体的行動を始める。「新機軸」とは、「第3次世界大戦=核戦争回避」「全世界の原発廃炉=原発ゼロ」「地球環境改善=地球温暖化対策」「世界経済健全化=人工知能(AI)活用型産業社会の構築」などを実現することである。「強欲資本主義」の権化と言われる米国最大財閥デイビッド・ロックフェラー、欧州最大財閥ジェイコブ・ロスチャイルドは、すでに他界。両財閥ともに世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・クループ」からは、外されているので、これらの財閥に僕の如く仕えて奉仕してきた米国政府はじめ各国政府、政治家、軍人、経済人などは、「軍産複合体」「金融工学活用型強欲資本市場」最優先の価値観や手法を大転換、すなわち、「パラダイムシフト」を求められている。安倍晋三首相の自公連立政権も例外ではない。

電気汚染:ある中学校での癌の集団発生

 以前、日本ではほとんど知られていない「汚れた電気」のことを取り上げましたが、今回はその第2弾を翻訳者のYutikaさんが分かりやすく執筆してくださっています。
 とあるカリフォルニア州の中学校では、「汚れた電気」のために、癌発症のリスクが64%も上昇し、特に甲状腺癌、子宮癌などの発症率は平均の13倍だったことが紹介されています。
 記事の最後に"現代の私たちは「電磁気のスープ」に浸かっている状態"とあります。20数年前には無かったWiFiの電波や携帯電波が現在では田舎も含め至る所に飛び交い、家電からも危険な高周波が出ています。知識を身につけ、少しでも避ける術を知っておくことがそうした影響のリスクを下げることに繋がると思います。
(編集長)
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電気汚染:ある中学校での癌の集団発生




◆汚れた電気とは◆




フクシマ原発事故が起こってから、癌罹患率の疫学的データが注目されることが増えているように感じます。現在は、衣食住の多岐に渡って癌の発生源がバラ撒かれており、日本は癌大国ですから一概には語れませんが、地球に住まわせてもらっている者として人間が増やした原因を一つ一つ取り除く責任があるのではないでしょうか。

私たちの身近にある電気も、何故か年を追う毎に危険なものに進化――もとい、劣化しております。「汚れた電気」と呼ばれる問題です。詳しい説明は前回の記事に譲るとして、今回の主要記事その1によると「電気の流れが中断されるときに一気に噴出する高周波」のことだそうです。

主要記事その2や、別の記事では「電離放射線同様に発がん性である、高周波の電圧過渡現象」とも表現されていました。WHOは高周波を「発がん物質である可能性あり」の中に位置づけています。

私たちの肉体では癌細胞が常に作られています。免疫システムが機能していれば、消滅していきますが、汚れた電気で免疫システムが弱ってしまえばどうでしょう。死滅しないのだから、癌になりますよね。


◆アメリカの中学校で癌が多発◆



pixabay[CC0]


カリフォルニア州のラ・キンタ中学校に通った教師と生徒の癌罹患率が突出しています。2004年には学区に報告され、以降議論されている問題です。この学校は1988年開校、新校舎が完成したのは1990年ですから、近代的な建物です。

しかし2004年当時、学区から派遣されたジョン・モーガン医師(疫学者で州の癌登録機関に所属)は、癌の手術で卵巣や胸など様々な部位を摘出された被害者一同を前にして「信用できない」と言い切りました。学校が癌の発生源だとすれば、学区は大量の訴訟を抱えてしまいますからねぇ。

そこで別の内科医で疫学者であるサム・ミルハム医師が、学区には無請求で調査を請け負います。公衆衛生と職業上の電気による癌リスクの専門家です。教師の協力の下、同僚の電気技師ロイド・モーガンと共に、教室の「汚れた電気」の値を調べました。

グラハム・ステッツァー超微細測定器(Graham-Stetzer microsurge metre)というものをコンセントに差し込むと、高周波電流の数値を測定できます。値が50以上だと要対策レベルですが、教室では数値が振り切れてしまったそうです。700~1000、場所によっては2000以上だったとか。

また、教師の一人が毎年配布される教室割り当て表(どの教師がどこの教室で教えるかという表だと思います。通常アメリカでは廊下にあるロッカーに荷物を放り込み、科目ごとに生徒が教室を移動します)を保存していました。それと照らし合わせると、癌罹患と測定結果に関連が見られたのです。

このことを報告すると、サム・ミルハム医師は学区の弁護士から不法侵入で訴えるという警告の手紙を受け取ってしまいます。そこで2005年、教師たちはカリフォルニア州の労働安全衛生法違反を訴えることにしました。

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