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[日本や世界や宇宙の動向]大型貨物運搬船が大西洋から完全に消えました! 〜中東での大戦争を望んでいる理由〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事を見ると、“あらゆる大型運搬船が大西洋から姿を消しています”ということで、石油が動いていないようです。文末のオバマ政権の動きを見ると、このままの状況が続くと“欧米諸国の経済、金融が崩壊する”ことになり、アメリカは滅びることになります。それを避けるために、中東での大戦争を望んでいるように見えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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大型貨物運搬船が大西洋から完全に消えました!
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/alternative/2016/01/the-entire-atlantic-ocean-has-been-totally-deserted-of-major-freighter-ships-3272958.html
(概要)
1月6日付け:

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ロシア国防省の海軍リポート(1月5日付け)によると:
大型貨物運搬船が完全に大西洋から消えました。このようなことは近代史上初めてのことです。

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パナマックス、スプラマックス、ハンディサイズ、ケープサイズなどの大型船舶や、VLCCやULCCなどの石油、天然ガスを運ぶスーパータンカーを含むあらゆる大型運搬船が大西洋から姿を消しています。
さらには、INTTRAの膨大な海上輸送データベースやBDIを分析した結果、海運は過去最低の水準となり現在崩壊中です。このような状況下で、ドイツ銀行は史上最悪の嵐がやってくると警告しています。

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この結果からわかることは。。。今の状況は2007年~2008年に起きたリーマンショック直前と同じ状況であり、もうすぐ欧米諸国の経済、金融が崩壊することを物語っています。株価も今年に入り1週間も下落し続けています。

昨年11月時点のリポートでは、メキシコ湾のガルベストン港付近に何隻ものオイルタンカーが列になって停泊していたことが確認されています。つまり、石油の輸出先が見つからないということです。3週間前にも複数のオイルタンカーが大西洋上でUターンしアメリカに戻ってきました。もはや余った石油を保管するタンカーさえもなくなりました。

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そんな中、オバマ政権は米海軍の貨物運搬船を使って大量の兵器や砲弾をサウジアラビアに運搬し続けています。これらの兵器や砲弾は中東の紛争地帯でテロ活動を行っているISISに供給されています。オバマ政権のこのような行動を理解できる専門家は誰もいません。

[MONEY VOICE]「北朝鮮の水爆」は安倍首相のシナリオ通り?隠された日韓合意の真実=高島康司

 日韓合意に至った経緯ですが、2014年10月にCSISから日韓関係の改善を指示する文書が出され、その18日後に、谷内国家安全保障局長とキム国家安保室長が会談したことが最初の一歩だと指摘されています。
 また、なぜ2015年末に電撃的な合意がなされたのかについて、2015年12月20日に外交問題評議会(CFR)が出した「日本と韓国の緊張を管理する」という文書が出され、その4日後に、安倍首相は岸田外相に年内の訪韓を指示したようです。こうした状況から米国の圧力によって実現したものと思います。
 ネオコンは、日韓を団結させて中国に対抗させることが狙いなのかもしれませんが、田中宇氏は違った見方をしており、北朝鮮の核開発問題解決に向けた動きと分析しています。田中宇氏の記事によると日韓合意について"外交問題評議会(CFR)は…米朝関係を改善して6カ国協議を再開し、北朝鮮の問題を解決する好機だとする分析"を載せているようです。また"6カ国協議が提示してきたシナリオは、北に核兵器を廃棄させ、…東アジアから国家間対立の構造をすべて除去し、日韓から米軍が撤退し、代わりに日韓は中露朝と新たな安保体制を組み、日韓朝中米露の6カ国で集団安保体制を作ることを最終目標"としているようです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「北朝鮮の水爆」は安倍首相のシナリオ通り?隠された日韓合意の真実=高島康司
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[嗚呼、悲しいではないか!]フルフォードレポート英語版(1/5) 〜12月21日から27日に降りた光で、確実に変化が起こっている〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 やはりサウジアラビアは、ニムル師処刑によって“自身の執行命令書にサインしてしまった”とのことです。サウジアラビアとトルコは、分割される可能性が高いようです。また米軍は“ロシアとは戦わない”とあり、これも想定した通りになっています。
 “続きはこちらから”以降では、米国内のメディアに変化が起きている様子が窺えます。日本も背後の動きが変化している兆候が、様々なところから見て取れます。まだはっきりした動きにはなっていませんが、確実に変化が起こっているのが感じられます。
 12月21日から27日に降りた光、そしてその後、多くのハイアラーキー残党組織が壊滅したことで、今後このような動きは加速すると見ています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(1/5)
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[Sputnik]サウジアラビア アジア市場向け原油価格引き上げ / 米中央軍元司令官「サウジとイランの紛争が、全面戦争に発展する可能性あり」 〜石油価格を上げている連中が全面戦争に誘導〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 時系列に沿って見て行くと、とてもよくわかります。今回のサウジアラビアによるシーア派指導者ニムル氏処刑で、サウジアラビアとイランの関係が緊張しています。対応を誤れば、“全面戦争に発展する可能性”があります。しかし最後の記事をご覧になるとわかるように、米国防総省のデヴィス報道官が適切な発言をしています。これは、米国防総省はロシアと戦争をする気はないという声明です。ところが同じ日に、ダンフォード統合参謀議長は異なる発言をしています。これを見ても、米国防総省はオバマ政権に従うつもりがないのがわかります。
 しかし万一に備えて、ロシアはS-400連隊をモスクワ郊外に配備しました。戦争になるとペルシャ湾地域に近づくことが出来なくなるため、“船の航行や原油ガスの輸送を制限するものとなる”わけで、こうした状況の予想から石油価格が上がっているようです。市場は戦争を予想しているということだと思います。
 というより、石油価格を上げている連中が全面戦争に誘導しようとしているということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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サウジアラビア アジア市場向け原油価格引き上げ
転載元)
1207771

サウジアラビアの国営石油会社アラムコは「アジア諸国の消費者向け、2月の原油卸値を引き上げる」と発表した。

1バレルあたりサウジ原油は60セント引き上げられた。これでサウジによる、アジア市場向け原油価格の引き上げは、2ヶ月連続となった。アジアは、ペルシャ湾岸諸国にとって鍵を握る重要な市場である。サウジの原油輸出量の約60%、イランの輸出量のおよそ90%が、アジア向けだ。

一方欧州市場向けには、サウジアラビアは、原油価格を60セント下げた。北海ブレントに対し$4,85安く自国の原油を販売する考えだ。そうしたことからブレント原油の相場は下がり始め、すでに1バレル37ドル以下で取引されている。

なお米国市場向けの原油価格は、これまでどおりとなる。

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米中央軍元司令官「サウジとイランの紛争が、全面戦争に発展する可能性あり」
転載元)
1405884

米中央軍元司令官のアンソニー・ジーニー退役海兵隊大将は、Fox Newsのインタビューに答えた中で「サウジアラビアとイランの間の紛争がエスカレートすれば、全面戦争に発展する可能性がある」と警告した。

ジーニー元大将は、次のように述べたー

「今の状況は、地域の経済と安定に無関心ではいられない国々すべての懸念を呼び起こしている。非常に心配なニュースだ。もし、何らかの深刻な形で紛争が先鋭化した場合、それはイランとサウジの間の全面戦争に発展する恐れがある。それは、ペルシャ湾地域に近づくことを不可能にし、船の航行や原油ガスの輸送を制限するものとなる。

またサウジとイランの間の紛争は、ダーイシュ(IS, イスラム国)との戦いから人々の目をそらし、米国政府を支持する地域の国々の国内情勢不安定化を誘発することにつながるだろう。」

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[ヴィンセント・エマヌエル氏]私はイスラム国の誕生に加担していた

 元米兵でイラク戦争に参加したヴィンセント・エマヌエル氏が「私はイスラム国の誕生に加担していた」という告白をしています。イラク人に対して聞くに堪えないような、ひどい仕打ちしてきた当事者にとって、「いったいイスラム国はどこから現れたのか?」という問いは分かりきっており、「残念ながら、あの憎悪の念は理解可能だ」と述べています。
 イスラム国の中には、米軍の特殊部隊が潜入していたり、金で雇われた傭兵もたくさんいると思いますが、西側先進諸国(日本含む)への憎悪やレジスタンスとして参加している現地人もたくさんいるのではないかと思います。
 元米兵である著者からみると私たちは、あまりにも「世間知らず」で、「イスラム国の誕生に加担していた」という認識を持たなければならないのは私たちではないのかと思いました。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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私はイスラム国の誕生に加担していた
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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