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22/03/21 フルフォード情報英語版:春分の日は、地球を解放するための戦いのターニング・ポイント

 3月22日フルフォード・レポート(英語版)です。冒頭から「はぁ〜???」です。人類解放後、ホワイトハットは不老不死を実現するための大規模なキャンペーン開始、地球生命体の宇宙の植民化が許される。

 邪悪な連中らは、大量虐殺と同時に環境破壊を計画。「環境に優しい」自動車の電気モーターはエコでなく環境破壊。フルフォード氏いわく、ソーラーパネル自動車はハザール・マフィアのエネルギーと世界経済の支配から解放させてくれる。ウクライナのTV司会者は、ロシアの子供の大量虐殺を呼びかけ、後、ロシアの特殊部隊に身柄を拘束。

 先週【3月第3週】の最大の動きは、英独がロシアに和平提案したこと。この提案で1914年以前のドイツの国境線に戻すことを要求。FSB【ロシア連邦保安庁】の回答は、「プーチン大統領は、EUを2つに分割し、スラブ諸国を統合し、NATOを終わらせるつもりである。・・・」。ロシアはユーゴスラビアを復活させ、ブルガリアをNATOから脱退させようとしていると言うフルフォード氏。FSBの情報筋によると、ハザール・マフィアもロシアに降伏案を提示。ハザール・マフィアは、600万人のユダヤ人をイスラエルから移動させ、彼らの本当の祖国であるハザリア、別名ウクライナに戻す。イスラエル政府がウクライナへの武器供給やロシアへの制裁を拒否しているのは、イスラエルのユダヤ人がハザール悪魔崇拝者の奴隷にされた事実にようやく目覚めてきているから。

 フルフォード氏は、二度とハザール・マフィアに支配させてはいけない理由を3つ列挙。
 ①ビル・ゲイツがワクチンで人口削減することが「環境に優しい解決策」とし、ビル&メリンダ・ゲイツ財団は、ビル&メリンダ・ゲイツ人口管理研究所を設立し、ワクチン製造に資金を提供。
 ②PCR検査の綿棒の先端にmRNAとHIV病原体を含んでいる。
 ③ファイザーとアキュイタスは、さらに10種類の遺伝子治療製品を開発中。
【ちなみに前回のレポートでファイザーはNY証券取引所から上場廃止とありましたが、読者の方からフェイクだと指摘され、フルフォード氏は訂正されていました。】

 ドイツ最大の健康保険会社のCEOが突然解雇。その理由はドイツ保健当局がCOVID-19ワクチンによる傷害を著しく低く報告していることを示唆するデータを発表したから。また英国政府は、三回ワクチンを接種した人が、後天性免疫不全症候群を発症するまであと数週間というデータを静かに発表。

 アメリカは延命資金集めに必死で、中国に媚びている。バイデン大統領は、米国は中国との新たな冷戦、中国の体制変更、対中同盟の活性化を求めておらず、米国は「台湾独立」を支持せず、中国との対立を求める意図もないことを改めて強調したところだと習氏は述べた。

 ロシアの空軍は、クリミア上空に巨大なペニスを描きそれをウクライナに向けた。スエズ運河のエバーグリーン事件を思い出そうと言うフルフォード氏。またロシアではロシア式バベルの塔、焼失、ウォルマート配送センター火災。ウクライナ戦争について西側メディアが流す映像の99%はフェイクというCIA情報筋。ブリトニー・スピアーズが悪魔的虐待を暴露。人身売買や略奪者の摘発を目的としたおとり捜査で、ディズニー社員と判事がフロリダ州で逮捕。

 P3フリーメイソンよると、偽バイデン政権は人々を覚醒させるための茶番。”2021年1月20日.正午12時、アメリカはクリストファー・ミラー軍長官と、合法的に選ばれたドナルド・トランプ大統領を最高司令官とする軍事政権に乗っ取られたのだ。”とありますが、本物トランプさんはすでに亡くなっています。
 惑星の「闇の支配者」が電離層加熱をしすぎ南極と北極が加熱。これは今後の気候災害に!毎度、最後はブルービーム関連の動画でおしまいです。ハザール・マフィア、そのパペットらに「感謝のマントラ」✨🙏✨。自分の心身浄化し、世界の浄化(変化)もスピードアップ💨
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:春分の日は、地球を解放するための戦いのターニング・ポイント
投稿者:ベンジャミン フルフォード 

ホワイトハット:不老不死キャンペーンと宇宙の植民地化


Spring equinox marks turning point in battle to liberate earth There are multiple reports coming in from all directions indicating the war for control of the planet earth, one that has been literally raging for thousands of years, is coming to an end. The battle over the Ukraine will be seen by future historians as the last stand of the Satanic Khazarian mafia that has been plotting to turn the entire planet into a giant animal farm ruled by them. 文字通り何千年も続いてきた、地球の支配をめぐる戦争が終わりを告げようとしていることを示す報告が、あらゆる方面から寄せられている。ウクライナをめぐる戦いは、未来の歴史家たちによって、地球全体を悪魔のハザール・マフィアによって支配される巨大な動物農場にしようと企んでいた最後の抵抗として見られることになるであろう。

Once humanity is liberated, a massive campaign to make immortality on this earth real is set to begin, white hat sources promise. The quarantine on the planet earth will also be ended and earth life will be allowed to colonize the universe. This will make the Cambrian explosion (when multi-cellular life suddenly emerged) seem like a firecracker in comparison, they say. 人類が解放されれば、この地球上で不老不死を実現するための大規模なキャンペーンが開始されると、ホワイトハットの情報筋は約束している。地球上の隔離も終わり、地球生命体の宇宙の植民化が許されるだろう。そうなれば、カンブリア紀の爆発(多細胞生物が突然出現した)が比較にならないほど爆竹のように感じられるようになるだろうと彼らは言う。

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ロシア政府は 10 日、日米欧などを対象に通信機器、医療機器や自動車など200品目以上の輸出を2022年末まで禁止 ~「対ロシア制裁」と「ロシアの制裁対抗策」の応酬

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、“バイデン大統領は「食糧危機は本当にやってくる」と発言。欧州全域でガスやガソリンの価格が上昇し、抗議デモが相次いでいる。フランスでは食料引換券制度の導入を検討している”ということをお伝えしました。
 「欧州はロシアの天然ガスなしでは生きていけない」にも拘らず、ロシアへの経済制裁を発動した反動ですが、ロシア政府によって「非友好的な国・地域」に指定された日本は、エネルギーと食料を輸入に頼っている関係で、かなり大きな影響を受けると考えられます。
 長周新聞さんが、「対ロシア制裁」と「ロシアの制裁対抗策」を分り易く解説しています。“ロシア政府は 10 日、日米欧などを対象に通信機器、医療機器や自動車など200品目以上の輸出を2022年末まで禁止…現在日本が輸入している LNGのうち一割は「サハリン2」からのもの…これが寸断されるとなると都心部をはじめ国民の生活に重要なライフラインを失うことにも繋がる”とあります。
 こちらのツイートを見ると、“欧州におけるエネルギー価格高騰や情勢不安”の影響で、日本のガス料金も値上げになるとのことです。恐らく、すべてのエネルギー価格が上昇するでしょうから、特に都会では生活が成り立たない人が出て来るのではないでしょうか。
 それにしても日本政府は、なぜここまで国益を損なうことばかり優先して出来るのか? エネルギー危機もですが、食糧危機の方が恐ろしいわけで、バイデン大統領の「食糧危機は本当にやってくる」という発言を見れば、近い将来日本はどうなるのだろうと誰もが思うはず。
 ワクチン接種のことも含めて考えれば、やはり日本国民を半分に減らそうとしているとしか思えません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
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制裁の応酬で世界的混乱 原油や小麦の高騰、各国に跳ね返る ドル依存からの脱却が進行
転載元)
ウクライナに侵攻したロシアに対して、アメリカやEU、イギリス、韓国、そして日本などがあいついで制裁を決定している。その影響でロシア国内ではルーブルが暴落し国民生活に大きな打撃となり、相場暴落や貿易の混乱も起きている。
(中略)
制裁の反動で世界的に原油が高騰し、それが「ブーメラン効果」となって制裁をうち出した各国の経済を直撃するなど、世界的な影響が拡大している。

制裁参加国は196カ国中48カ国という現実



対ロ制裁のなかでの大きな動きとしては、2月27日にEUやアメリカ、イギリス、韓国、日本がロシアの銀行に対してSWIFT(国際銀行間通信協会)へのアクセスをブロックした。SWIFTとは、世界中の国や地域の1万1000以上の金融機関などが利用する国境をまたいだ送金情報を電子的にやりとりするインフラで、海外送金の事実上の国際標準となっている。ここから排除されてしまうと、送金業務が著しく滞ってしまう。

ロシアには約300の銀行があるが、この制裁ではまず大手7行を対象に国際決済から締め出すことを決めた。12日には正式にSWIFTが大手7銀行グループを排除したと発表した。

だが、SWIFTから排除された7つの銀行のなかには、ロシア最大手銀行のズベルバンクとエネルギー部門に強いガスプロムバンクは含まれていない。
(中略)
その他にもアメリカ、EU、イギリス、スイスはロシア中央銀行、財務省などとの取引を禁止。さらにロシアのオリガルヒ(新興財閥)への資産凍結など、経済的な制裁を強めている。

また、欧米各国や日本は追加制裁をあいついで表明している。11日には、アメリカ、日本、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、カナダからなるG7が、ロシアへの追加制裁として貿易優遇措置である「最恵国待遇」の撤回を表明。これにより、輸入品に高関税を課すなどの制裁がさらに加わることとなる。バイデン大統領は11日におこなった演説のなかで、北朝鮮に対する関税(30%)並みに税率を引き上げることも示唆している。
(中略)  
ロシアの資源供給に対する制裁もあいついでいる。すでにアメリカ、イギリス、カナダが原油、天然ガスの輸入禁止を決めている。
(中略)  
アメリカやイギリスがロシア産原油の輸入を止めている反動から需給バランスが狂い、原油価格は暴騰している。イギリスでは現在、ガソリン価格が1㍑当り1・55㍀(240円)と昨年同期比25%も値上がりし、今後は2㍀をもこえると予想される。同じくアメリカでも14日時点のレギュラーガソリン小売価格の平均は1㌎(=3・78㍑)当り4㌦31㌣となり、2008年7月以来、13年8カ月ぶりに最高値を更新。ロシアへのエネルギー制裁が「ブーメラン」となって自国経済にはね返っている。

一方、EU各国は依然として天然ガス輸入のうちの約41%、石油の27%をロシアに頼らざるをえない状況だ。そのためロシアはアメリカやイギリスの制裁を尻目に、高騰した資源をそのままEU各国へと売り続けている。

EU圏内では天然ガス供給をロシアに頼るドイツ(49%)やイタリア(46%)でもすでにガスや電気料金が大幅に値上がりしており、対ロ制裁による反動が直撃している。

今回対ロ制裁に動いたのは世界196カ国のうちEU27カ国を含む48の国と地域であり、世界の全人口約78億人に対して、制裁参加国の人口は約12億人【地図参照】。単純に人口だけで比較することはできないが、ロシアは近年隣国の中国や大国インド、また中東などとも連携を強めようとしており、今後これらの国々との経済連携が進むとの見方もある。ロシアのルシアノフ財務省は13日、ロシアの中央銀行が保有している外貨準備と金のうち、欧米や日本などの制裁によって凍結されているのは約半分にあたる3000億㌦(約35兆4000億円)だとのべている。

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バイデン大統領「食糧危機は本当にやってくる。ロシアへの経済制裁のコストは、ロシアだけでなく経済制裁をした米欧日等に課せられる」 ~既に欧州全域で、ガスやガソリンの価格上昇、食料価格の高騰、品薄による買い占めなどの事態に

竹下雅敏氏からの情報です。
 バイデン大統領はブリュッセルでの記者会見で、「食糧危機は本当にやってくる。ロシアへの経済制裁のコストは、ロシアだけでなく経済制裁をした米欧日等に課せられる」と発言しました。
 ロシア制裁の反動により既に欧州全域で、“ガスやガソリンの価格が上昇…農家、運送業従事者、運搬業者も危機的状況に陥っている。ドイツでは品薄になった製品の買い占めが相次いでいる。石油はなくなり、小麦粉は手に入らず、トマトは高騰し、終わりが見えない”というとんでもない事態になっているようです。
 予想された事とはいえ、“こんなに早く?”というのが、素直な気持ちです。こうした余波が日本に波及するのも時間の問題でしょう。時事ブログでは、これまでに何度も食糧、燃料などの備蓄を呼びかけて来ましたが、ついに避けられない状況になりそうです。
 人為的に仕掛けられた「食糧危機」ですが、食料価格の高騰は経済を大混乱に陥れます。人々の心に不満と怒りが蓄積し、これがロシアという「悪」に向かうようにメディアが誘導すれば、「第3次世界大戦」の導火線になります。先の記事で見たように、国防総省は戦争を回避しようとしているのに、主流メディアはNATOを紛争に巻き込もうとするプロパガンダを垂れ流しています。
 ウクライナのゼレンスキー大統領の役割は、ウクライナ上空にNATOの飛行禁止区域を設定させることです。これにより「第3次世界大戦」が始まります。そのための「食糧危機」です。
 しかし物事には両面があり、コロナちゃんのおかげで、“若者の3人に1人がロックダウン期間に幸福度が改善した”という報告があるのです。ロックダウン前と比べて、“いじめの減少、友人や家族との関係の改善、孤独感の減少、学業管理の向上、睡眠時間の増加、運動の増加などを報告している”とのことです。
 私も、これまでなら意識が向かわなかった肉体レベルの健康、医学といった分野に注意を向けることができ、現実に「花粉症」の根治という形でコロナちゃんの恩恵を受けた一人です。
 食糧危機は、人々の「農業」の在り方や「食」の在り方に、根本的な意識の変化をもたらす可能性があります。例えば日本の場合、こんなことでも起こらなければ、食料の自給率を高める努力や、安全・安心な食べ物を生産する方向へと、国民の意識は向かわないでしょう。
 問題は、“この大混乱がどのくらいの期間続くのか?”ということ。「ロシアは遺伝子組換食品の根絶を表明している」のですが、グローバリストの「利益」ではなく、人々の「健康」と言った方向にできるだけスムーズに移行できれば、食糧危機を逆手に取ることになるのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
 
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肥料価格の高騰は、世界の指導者がもはや否定できない悪夢を引き起こした。
引用元)
(前略)
ジョー・バイデンはブリュッセルでの記者会見で、世界的な食糧不足が「現実のものとなる」と語ったばかりだ…。
 
 ジョー・バイデン大統領は、ロシアのウクライナ侵攻の結果、世界は食糧不足に陥るだろうと述べ、木曜日に開かれた七カ国(G7)会合で増産が議論の対象となった。
 
バイデン氏はブリュッセルでの記者会見で、「現実になる」と述べた。「制裁の代償はロシアだけに課されたものではない。ヨーロッパ諸国や我が国を含む、非常に多くの国々にも課せられているのだ。」
 
そして、バイデンは間違いなく一人ではありません。
 
信じられないかもしれませんが、フランスではすでに深刻な事態になっており、政府は実際に食料引換券制度の導入を検討しているのです…。
(中略)
多くのアメリカ人は、ロシアなどの他国を制裁することは、我々自身を制裁する
ことでもあることを理解していない。
(以下略)

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堤未果氏による「ロシア侵攻のきっかけ」の見事な解説 〜 米、露オリガルヒ、ウオール街グローバル企業の民営化利権が一致し、プーチン排除へ

読者の方からの情報です。
 堤未果氏がウクライナ危機の背景を網羅的に解説されている分かりやすい動画が読者の方から届きました。25日までの限定公開ということらしいです。
 まず2019年にゼレンスキー大統領が「ミンスク合意は守らない」と宣言し、それからロシア国境に10万人のウクライナ軍を配置したことから両国間の緊張が高まっていたことを述べています。日本国内では「2月24日ロシアが軍事侵攻」という報道ですが、時系列ではウクライナ側が先にきっかけをつくっていることは伝えていません。次に、ロシア侵攻のきっかけとされるのはNATOの東側への拡大がありますが、その本当の狙いはロシアのプーチン大統領を潰すこと。それを望んでいるのが「アメリカ」の他に存在する2つのプレーヤーで「ロシアのオリガルヒ」という財閥あるいは政商、そして「ウオール街:アメリカのグローバル企業」。これらが1991年エリツイン政権下のクーデター動乱に乗じてロシアの天然資源を「民営化」の名の下に国民から略奪していった。それらをプーチン大統領が全て排除して国有化したため、アメリカもウオール街もオリガルヒも利権を奪い返すべく90年代からずっと「プーチン憎し」で一致していた。ウクライナはその手段に使われた生贄であった。ゼレンスキーのスポンサーはオリガルヒ。ちなみにクーデターで西側に失脚させられたヤヌコービッチは、「アメリカ」「オリガルヒ」「ウオール街」の意を受けた「IMF」によって融資の条件にウクライナの電力民営化を突きつけられていた。しかしヤヌコービッチは国民の立場に立って「公共料金が上がる」と断っている。ヤヌコービッチも連中の利権に邪魔な存在だった。その間、EUは脱原発の流れを受けて、ロシアからの天然ガスのパイプライン計画が進んでいた。アメリカにとってEUがエネルギーをロシアに依存することは阻止したい。ネオコンのビクトリア・ヌーランドは「例えばロシアがウクライナに軍事侵攻をすれば、パイプライン計画も終わりになるはずだ。」と予言めいた発言をしている。ロシアの軍事侵攻はアメリカにとって好都合だった。実はこのような、ターゲットの国に内戦を起こして巻き込む手法は、アメリカがずっとやってきたこと。情報戦でうまくロシアは悪魔化され、ウクライナは被害者になった、と。
 全て腑に落ちる解説です。これを観た後に、オリバー・ストーン監督のインタビュー動画を観ると、決してロシア寄りではない発言であることが分かります。「CIA革命テクニック」と言われる内戦が起こされる過程。殺されても誰も調査されない。キエフから来たネオナチ。ゼレンスキーには何の力もない、ネオナチの言いなりになるしかない、、、と。
 そのゼレンスキー政権に大金を寄付した日本であった。
(まのじ)
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【3月25日(金)までの限定公開】速報)堤未果の緊急解説講座の一部を公開!「ウクライナ危機」の裏側〜メディアが報じない"ロシアvsアメリカ・ウォール街"の代理戦争
配信元)
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配信元)

ロシアの資産を凍結する不法な決定に対抗して、プーチン大統領が宣言「非友好国に供給するロシア産天然ガスの支払い手段をロシアルーブルに変える…すなわち、ロシアは、信頼をなくしたすべての通貨をこの決済に使用することを拒否する」

竹下雅敏氏からの情報です。
 “ロシアのウクライナ侵攻をきっかけに、米国と欧州の政府はロシアの米ドルとユーロの準備金、つまり国の累積貯蓄を凍結。それは約 3,000 億ドル(36兆円)の価値がある。ロシアの銀行は、国際電信送金システムである SWIFT から追い出された”のですが、この事に対してプーチン大統領は、「西側各国ではロシアの資産を凍結する不法な決定が行われた。これにより、西側集団は、事実上自国通貨の信頼性を失わせたことになる」と言っています。
 ロシアの資産を凍結する不法な決定に対抗して、プーチン大統領は、「非友好国に供給するロシア産天然ガスの支払い手段をロシアルーブルに変える…すなわち、ロシアは、信頼をなくしたすべての通貨をこの決済に使用することを拒否する」と宣言しました。
 ラブロフ外相は、“米国は各国にロシアとの協力停止を要求、さもなければ制裁を課すと伝えた。…中国、インド、エジプト、トルコを相手にこのような最後通牒や要求を以て行動するとは…”と言っています。この発言から、これらの国は、ロシアがウクライナに介入することを事前に知らされており、承諾していたと思われます。また、制裁後にロシアと協力することも約束していたでしょう。恐らく、八咫烏、白龍会、ドラゴンファミリー、米宇宙軍も同様でしょう。
 ラブロフ外相は、“すでに多くの国々は、何とかしてドル建ての国際決済からこっそり抜け出す方法がないか、「頭を掻きながら」考え始めています。”と言っていますが、「基軸通貨としてのドルの崩壊」を見据えての動きです。
 “続きはこちらから”でIn Deepさんは、“最近の対ロシア制裁の流れを見ていますと、「ロシアは、わざとやっているのでは?」 と思うこともある”と言っていますが、その通りです。私の感覚では、地球同盟(アース・アライアンス)とフルフォード氏の言及する「ホワイトハット同盟」の共同作戦です。
 カバール殲滅の動きなのですが、問題がひとつあります。殲滅対象の頭とも言えるのがロスチャイルド家のはずですが、そのロスチャイルド家は「ホワイトハット同盟」の中核でもあるのです。
 2021年12月20日の記事でキンバリー・ゴーグエンさんが、“ドラゴンファミリーはブラックサン(裏のイルミナティ)とロスチャイルドによって支配されている。中国の長老たちのほとんどは、中国人ですらないのです。32人のメンバーがいて、約半分が白人のロスチャイルド、ブルードラゴン、それにイラン人やグプタもいる”と言っていた通りです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン大統領 ロシアの天然ガス購入“ルーブル支払いのみ”
引用元)
(前略)
ロシアのプーチン大統領は23日、関係閣僚とのオンラインの会議で西側の各国がロシアの外貨準備を凍結したことを批判し「このような状況でドルやユーロなどの外貨でわれわれの商品の支払いを受ける意味はない」と述べました。

そのうえで「まず非友好国と地域に供給する天然ガスの支払いをルーブルに変更する。一連の措置を速やかに講じることを決定した」と述べて、ロシアが非友好的と指定した日本やアメリカ、それにヨーロッパなどがロシアから天然ガスを購入する際には通貨ルーブルでの支払いしか認めない方針を示しました。
(中略)
ロシア宇宙開発公社も海外取り引きをルーブル建てへ
 
ロシアの宇宙開発公社「ロスコスモス」は23日、海外との取り引きは通貨ルーブル建てにすると明かしました。これは「ロスコスモス」のロゴージン社長の話としてロシア国営のタス通信が伝えたものです。

ロゴージン社長は、ルーブルでの支払いを求める動きは全国で始まっていると指摘したうえで、「われわれも海外との取り引きはすべてルーブル建てにする」と述べました。

今後もあらゆる分野でルーブルで支払うことを求める動きは広がる可能性があるとみられます。
(以下略)
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配信元)



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