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23/12/4 フルフォード情報英語版:アメリカ大統領、ローマ法王、イギリス国王、そして日本の天皇が崩御する

 記事冒頭で、「この数世紀で最大の変化を遂げようとしている。落ち着いたら、アメリカ大統領、ローマ法王、イギリス国王、そして日本の天皇はすべて排除されるだろう」と言っています。
 東アジアでは「日本の最後の将軍と中国の最後の皇帝が倒れて以来、最大の政治的変革が始まっている」そうです。台湾問題に対する「驚くべき解決策」として、「台湾は日本の支配下に返還される」と言っています。また、「小野寺直(おのでらなおし)氏が日本の天皇になることが決まっており、現在の皇室は退位する」とのことです。そして北朝鮮は、「日本の任侠(ヤクザと蔑称される)組織の多くを支配していることを利用して、大きな変革を起こそうとしている」と言っています。事実上の北朝鮮の支配者である金与正は、「兄である金正恩がドナルド・トランプとの会談に同意した際、アメリカが金正恩を電磁波兵器で殺害した」ことを理解しているとのこと。さらに、「将来、朝鮮と日本、台湾を統一する日本と朝鮮の王室の結婚があるかもしれない」とも。これらの情報について、「数十年にわたる私の取材活動において、これほど多くの異なる有力筋からこれほど積極的な発言を聞いたことはない」と語っています。
 おなじみのアメリカ経済については、「アメリカの銀行が債務超過であること」、「米国財務省が破産していること」を示すグラフを提示しています。また、「国債価格が50%も下落したのは、中国と日本がついに米国株式会社から手を引く準備が整ったからだ」と語っており、中国と日本は10年前、「米国債の22%以上を保有していた」ようですが、「現在は7%」だそうです。
 ロシア連邦保安庁の情報筋によると、「ゼレンスキーの死を偽装し、ロシアのせいにした上で、ヴァレリー・ザルジニ将軍と交代させる計画」があるそうで、それは「メディアですでに始まっており、その布石が打たれている」と言っています。
 「EUとアメリカが、ロシア、BRICS、中国との貿易を禁止すると宣言した」せいで、「ウクライナの農家はEUに農産物を投げ売り」しており、その「安価なウクライナ産の穀物が農業部門全体を破産させているため、ポーランド、ルーマニア、ブルガリア、スロバキア、ハンガリーによって封鎖されている」と言っています。実際、ウクライナの運転手たちは、「ポーランドとウクライナの国境のコルチョワ・クラコヴィエツ検問所を越えるのに2週間以上待たされた」とのことです。
 カリフォルニア州のギャビン・ニューサム知事が、『AI制御のヒューマノイド・ロボット』である可能性があるとの情報が入ってきたと言っています。また、彼は「ホームレスの臓器を摘出して売るために、路上でホームレスを捕まえることを監督した」とされ、特殊部隊は、「臓器を摘出されたホームレスの遺体を数百体(中略)...発見した」とのことです。
 以下、その他のトピックになります。
  • 10月の住宅販売保留件数は、全米不動産協会が2001年に調査を開始して以来の最低水準まで落ち込んだ。現行制度の恩恵を受けているのは富裕層だけである
  • CIAとモサド【イスラエル政府の情報機関】のリーダーは、カタールのムハンマド・ビン・アブドゥルラフマン・アル・タニ首相とエジプト当局者に会い、カタールにハマスの資金援助を継続するよう要請した
  • アンソニー・ファウチは、Covid-19パンデミックに対するアメリカの対応と、中国におけるウイルスの起源について、議会で証言することに同意せざるを得なくなった。
  • マイコプラズマ肺炎の新たな、いわゆる『流行』は、ファイザー自身が明らかにしたように、COVIDワクチンによって引き起こされることが判明した。
  • トルコの報道機関が報じたところによれば、1949年から1950年にかけて5万人のイエメン系ユダヤ人がイスラエルに移送された際、5000人の赤ん坊が出産直後に母親から強制的に引き離され、その後、何も知らされずに子供が死んだとだけ告げられた
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:アメリカ大統領、ローマ法王、イギリス国王、そして日本の天皇が崩御する
転載元)

欧米諸国から『グリーン』マネーを奪おうとする彼らの企み


US President, Pope, King of England and Emperor of Japan all about to fall
By
Benjamin Fulford
December 4, 2023
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The world is undergoing the biggest changes in centuries if not millennia. When the dust settles, the US President, the Pope, the King of England and the Emperor of Japan are all likely to be removed. Also, the last of the Satanists will be hunted down and brought to justice and their remaining Swiss, Israeli and US fortresses will suffer a Masada-like fall. This is what senior Asian secret society sources predict.
世界は、数千年とは言わないまでも、この数世紀で最大の変化を遂げようとしている。落ち着いたら、アメリカ大統領、ローマ法王、イギリス国王、そして日本の天皇はすべて排除されるだろう。また、最後の悪魔崇拝者たちは追い詰められ、裁判にかけられ、彼らの残りのスイス、イスラエル、アメリカの要塞は、マサダ*のような没落に見舞われるだろう。これが高位のアジア秘密結社筋の予測である。

The signs of this are everywhere. Last week for example saw leaders from nearly 200 countries and around 100,000 delegates gather in Dubai for COP 28 with begging cups in their hands. EU Chief Ursula von der Leyen tweeted “In climate finance, we have to move from billions to trillions.” King Charles demanded that taxpayers around the globe cough up $5 trillion every year in order to advance the globalist “Net Zero” agenda. その兆候はいたるところに見られる。例えば先週、COP28*のために約200ヶ国の首脳と約10万人の代表団が、物乞いのカップを手にドバイに集まった。EUのウルスラ・フォン・デア・ライエン欧州委員長は、「気候変動の財政において、数十億ドルから数兆ドルへと移行しなければならない」とツイートした。チャールズ皇太子は、グローバリストの『ネット・ゼロ』アジェンダを推進するために、世界中の納税者に毎年5兆ドルを拠出するよう要求した。


https://slaynews.com/news/king-charles-demands-5-trillion-advance-wefs-net-zero-agenda/
Their attempts to grab “green” money from Western countries has already led Canada’s Alberta Province to openly revolt against the Castrudeau KM proxy government. 欧米諸国から『グリーン』マネーを奪おうとする彼らの企みは、すでにカナダのアルバータ州を、カストルドー(ハザール・マフィア代理)政権に対する公然たる反乱へと導いている。


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ユダヤ問題のポイント(終編) ― 第7話 ― 暗黒の封印

 この『ユダヤ問題のポイント』シリーズを始めた動機にあったのは、先ずは自分の中の整理にありました。それと全く知っていなかったことを知らされ、驚きとなっていた2つの資料、『人種主義・マルクス主義イスラエルでの、米国ユダヤ人の人生』と『「ロシア-ユダヤ闘争史」の全貌』を紹介することにありました。これは近・現代編 第1話に記した通りです。
 そしてもう一つ、密かに思っていたことがあります。「反ユダヤ主義」というレッテルのいかがわしさを明瞭にしてみたいとの思いでした。「反ユダヤ主義」は、表題としては前回でようやく載せることができましたが、雑誌『マルコポーロ』を潰した「サイモン・ヴィーゼンタール・センター」が、当時の私の頭の中にあったのでした。ガリチア出身のシオニストであるサイモン・ヴィーゼンタールはサバタイ・フランキストと見て間違いないでしょう。サイモン・ヴィーゼンタールの親分筋になるであろう「名誉毀損防止同盟(ADL)」設立の元祖シオニストであるジェイコブ・シフもサバタイ・フランキストです。
 「近・現代編」の第12話である程度示したのですが、サバタイ・フランキストがシオニストの中核であり、同時に「反ユダヤ主義」の権化で、しかもシオニズムと自分たちの実像に迫るものを例外なく「反ユダヤ主義」とレッテルを貼り、抹殺してきたのです。彼らは自分の悪行を相手の悪行とすり替え、非難・糾弾する手口を、悪魔の手口を常套手段にしたのです。「反ユダヤ主義」、これだけで全てが虚偽と隠蔽の暗黒の中に閉じ込められる、この暗黒の封印により、その延長で現在のイスラエルがあるのです。
 しかし今回のイスラエルのガザ住民虐殺の報道で、その暗黒にホツレが生じました。シオニストが自分で自分の正体を晒すような言動をとってしまったのです。彼らは暗黒の中にしか生きられない住民なのに…。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(終編) ― 第7話 ― 暗黒の封印

悪魔崇拝グループの運動


現在に至る歴史の刻みに非常に重要な役割を果たすことになったのが、1600年の初代エリザベス女王勅許によるイギリス東インド会社の設立です。イギリス東インド会社はブラック・ロッジに所属する黒い貴族の一団と、ホワイト・ロッジ系のテンプル騎士団の流れのドレイク海賊団が合流することで誕生したのです。悪魔崇拝の海賊会社であり、その中核が英国諜報部隊MI6になっていくことが2023/07/21の竹下さんの記事で分かります。

このイギリス東インド会社の所有者たちが英国を乗っ取り、悪魔崇拝の本部とし、イギリス東インド会社を用いて世界を植民地支配していきます。日本もイギリス東インド会社の支配下に組み込まれることで明治維新となったのでした。


このイギリス東インド会社はやがて「300人委員会」へと組織変更し、元の東インド会社の勅許をエリザベス1世が出した関係で、英国女王が「300人委員会」の長となります。元の東インド会社の所有者たち「300人委員会」のメンバーが悪魔崇拝の表(サンヘドリン)と裏(ブラックサン)のイルミナティ、つまりカバールであり、彼らが欧米のパワーエリートたちとなります。

300人委員会系統図
ジョン・コールマン著 『300人委員会』より抜粋

彼らはまたやがて上級シオニストになっていきます。ロスチャイルド初代の登場が、悪魔崇拝グループの運動の一つの転機になっていたのです。ロスチャイルド初代は、1773年に世界革命(ヴァイシャ革命)会議を主催、この世界革命運動はフランス革命、そしてナポレオン戦争等として具現していきました。そして金融界の支配者となったロスチャイルド家は、ナポレオン戦争後は世界革命運動をシオニズム運動として展開させたのです。

シオニズムは、狭義の意味ではパレスチナにイスラエル国家を建設させる運動ですが、広義の意味では地上世界の全てを一掃させ、新たな世界(NWO)を地上に現出させる運動です。世界の終末と新世界創出のハルマゲドン計画を具現化させるのが広義の真のシオニズムでした。広義のシオニズムはその運動の一環として共産主義とファシズムを生み出し、そしてテロリズムを拡散させていったのです。

ロスチャイルド初代と共に世界革命運動を進捗させたのが、サバタイ派7代目首長のモーゼス・メンデルスゾーンとサタニックメシアのヤコブ・フランクでした。つまり、サバタイ・フランキストが後の広義のシオニズムの中核として運動をリードしていったのです。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]

サバタイ・フランキストはユダヤ教などを自称したりしますが、逆にサバタイ・フランキストこそが「反ユダヤ主義」の本家とも言えるのです。サバタイ・フランキストはこの世界のあらゆるものを憎悪と破壊の対象としますが、特にユダヤ教に対してがそうなのです。正統ユダヤ教からはサバタイ・フランキストは異端として追放されているのです。サバタイ・フランキストはユダヤ教の律法を完全に否定し破壊しているので、正統ユダヤ教のこの対応は当然ともいえますが、サバタイ・フランキストは正統ユダヤ教徒に激しく怨念を向けるのです。


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23/11/27 フルフォード情報英語版:ハザール・マフィアが降伏を希望し、恩赦を求める

 記事タイトルにもあるように、「ハザール・マフィアが降伏交渉を行おうとしている」ようです。デビッド・ド・ロスチャイルドは、「欧米の金融システムの支配権を惑星解放同盟に引き渡す」と申し出ており、その見返りとして「恩赦を求めている」という。その惑星解放同盟からは、「ジュビリー(借金免除)」を含む7つの要求が出されているとのことです。
 降伏しようとしている理由として、ハザール・マフィアに対する大虐殺が「ドナルド・トランプ米大統領の支持者によって実行されることを恐れている」ことと、「デジタル銀行システム全体の停止を目論むグループがある」ことを挙げています。このグループの代表者は、「新金融システム、別名QFS【量子金融システム】に関連したプロセスだ。パレットを動かすには、少なくとも1T【1兆ドル】の現金がなければならない。」と言っています。
 ケネディ大統領暗殺事件について、第46代副大統領のディック・チェイニーによる「ケネディ殺害を命じたのはイスラエルのダヴィド・ベン=グリオン首相」だとする主張に対し、ハザール・マフィア側は「カナリス提督の仕業」だと返答しています。また、モサドの情報筋からは、「イスラエルとモサドがJFK暗殺の背後にいた証拠満載」の映像が送られてきたそうです。ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、「叔父と父の暗殺についてCIAを非難している」と言ってます。フルフォード氏は、ケネディが推し進めようとしていた『新しい資産担保型の米ドル』が、ケネディの後任のリンドン・ジョンソン大統領によってすぐに取り消されたと言っており、その背後に悪魔崇拝者の陰があることを示唆しています。ケネディ大統領暗殺については、これまで時事ブログでも取りあげています。
 「盗まれたアメリカの選挙も、いまや覆されようとしている」として、ジョージア州の投票機に対する判決や、アリゾナ州のクリス・メイズ司法長官が「紙の投票用紙を使用して公正な選挙を確保しようとする役人を脅した罪で摘発」された事例、また、2021年米国議会議事堂襲撃事件における「1月6日の委員会が、【録画】テープが公開される前に、都合よく50%近くの証拠を破棄したことが判明」した事例を挙げています。
 BRICSは「イスラエル国防軍を提訴し、国連事務総長に対し、ガザの大量虐殺は即刻停止しなければならない」と述べており、またトルコとイランも、「イスラエル政府高官を戦争犯罪で告発している」そうで、戦争犯罪法廷が開かれることは確実視されているとのことです。
 中国の習近平国家主席による、ガザでの『即時停戦』や『民間人に対するあらゆる暴力と攻撃の停止』などの要求に対して、「ロシアの戦車で支持した。それがガザでの戦闘が停止した本当の理由である」と言っています。
 以下、その他のトピックです。
  • EUは鉄鋼と重要な鉱物に関する交渉が行き詰まったため、アメリカとの貿易会議を中止にした。EUはまた、ロックフェラーの石油ではなく、ロシアの石油を購入するようになった。
  • ドイツの最高裁判所は、600億ユーロにのぼる未使用のコロナ資金が違憲のまま気候変動対策基金に移されたとの判決を下した
  • 日銀関係者によれば、ドイツはドイツマルクを復活させる準備をしているという。
  • ドイツもまた、日本とともに水素革命を起こそうとしている。イタリアとドイツは、ガスパイプラインを水素パイプラインに変えて、アルプス山脈を迂回したいと発表したばかりだ。
  • 世界最大の銀行の一つであるUBSのCEOは、救済策のシナリオとして民間の買い手を希望している
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ハザール・マフィアが降伏を希望し、恩赦を求める
転載元)

イルミナティ評議会と惑星解放同盟の交渉


The Khazarian Mafia wants to surrender, asks for amnesty
By
Benjamin Fulford
November 27, 2023
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The Khazarian mafia is trying to negotiate a surrender, according to high-level intelligence agency sources. David de Rothschild, chairman of the board of directors of the World Jewish Congress, the first thing you need to know is that he was indicted in Spain in 2015 for defrauding pensioners, as well as the head of the British and French branches of the Rothschild family, is offering to hand over control of the Western financial system to the Planetary Liberation Alliance. They are asking for amnesty in return. This offer came via the new head of the committee of 300 (who replaced Queen Elizabeth and is not Charles). The Illuminati council has granted this individual the power to negotiate with the alliance.
ハザール・マフィアが降伏交渉を行おうとしていると、情報機関の高官筋が伝えている。世界ユダヤ人会議の理事長であるデビッド・ド・ロスチャイルドについて、まず知っておくべきことは、2015年に年金詐欺の罪でスペインで起訴されたことであり、またロスチャイルド家のイギリスとフランス支部のトップでもあり、欧米の金融システムの支配権を惑星解放同盟に引き渡すと申し出ていることだ。彼らはその見返りとして恩赦を求めている。この申し出は、300人委員会の新しいトップ(エリザベス女王の後任で、チャールズではない)を通じてもたらされた。イルミナティ評議会は、この人物に同盟と交渉する権限を与えている。


The alliance has responded with the following demands: これに対し、同盟は次のような要求を出した。:

A jubilee, as in a one-off cancellation of all debts, public and private, must be carried out.
The wealth of the world -stolen by creating money out of nothing and charging “interest” on it- must be returned to the people.
The post-war Western-led institutions like the BIS, the IMF, the World Bank, the UN, etc. must be replaced by something that actually serves the people of the planet.
All the technologies, such as hydrogen and anti-gravity, that have been suppressed by the KM must be released to the public
A massive campaign to end poverty and stop environmental destruction must be started.
Democracy, freedom of the press and the rule of law must be restored in the Western countries hijacked by the KM.
The true hidden history of the planet must be disclosed to the people on all the major media.
As far as the amnesty is concerned, the alliance itself will not take any aggressive actions against the KM. However, the various legal actions against them for massive crimes against humanity, such as mass murder by vaccine, will proceed in accordance with the law.
  1. 公的、私的を問わず、すべての負債を一度に帳消しにするようなジュビリー(借金免除)を実施しなければならない。
  2. 無からお金を生み出し、それに『利子』をつけることによって奪われた世界の富は、人々に返還されなければならない。
  3. BIS【国際決済銀行】、IMF【国際通貨基金】、世界銀行、国連などのような戦後の欧米主導の機関は、実際に地球上の人々のために役立つものに置き換えられなければならない。
  4. 水素や反重力など、ハザール・マフィアによって抑圧されてきた技術はすべて公開されなければならない。
  5. 貧困をなくし、環境破壊を食い止めるための大規模なキャンペーンを開始しなければならない。
  6. ハザール・マフィアに乗っ取られた西側諸国で、民主主義、報道の自由、法の支配を取り戻さなければならない。
  7. 地球の隠された本当の歴史を、すべての主要メディアで国民に公開しなければならない。

恩赦に関しては、同盟自体はハザール・マフィアに対して攻撃的な行動を取るつもりはない。ただし、ワクチンによる大量殺人など、人道に対する重大な犯罪へのさまざまな法的措置は、法律に従って進められることになる。

The next step will be meetings in person between representatives of the alliance and those of the Illuminati council. This will take time as travel arrangements etc. need to be made. 次のステップは、同盟の代表とイルミナティ評議会の代表が直接会うことである。これには移動の手配などが必要なため、時間がかかるだろう。

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「ヘンリー・キッシンジャーとはどんな人物か」 ~石油とドルを交換するという、ペトロダラーシステムを作ったキッシンジャー / ペトロダラーシステムの崩壊を意味する「石油取引でのドルの使用停止」を、アラブ首長国連邦(UAE)が決定した

竹下雅敏氏からの情報です。
 「ヘンリー・キッシンジャーとはどんな人物か」を知るには、この動画がとても分かりやすい。
 前編の7分~9分2秒で茂木誠氏は、“戦争が終わって、アメリカ戻ってきてハーバードに入りまして、ここで何を勉強したかっていうと国際関係、特にヨーロッパの19世紀のウィーン体制の勉強。…ナポレオンがヨーロッパを席巻したと。ヨーロッパ統一みたいな動きがあったのを、みんなで叩いて潰して、その後作ったのがウィーン体制ですね。…つまり1カ国がヨーロッパを支配するのは間違ってると。…当時ヨーロッパ5大国なんですけども、5大国が談合してヨーロッパの秩序を守っていこうと。…それを彼はずっと勉強して修士論文も書いてんですよ、ウィーン体制で。ということは、それを現代に活かせないかと。…つまり世界は特定の国が支配するんじゃなくて、いくつかの大国が談合して平和を保てるぞ、というのがキッシンジャーの最初から最後までの彼のプランなんですよ”と説明しています。
 後編の7分~8分では、“彼はユダヤ人ということで、やっぱりイスラエルを守りたいってことがありまして、ずっとそのイスラエルが周りのアラブの国と戦ってました、4回。それをもう終わらせようっていうことで仲介に入ります。プラス、このベトナム戦争でアメリカが疲弊してしまってですね、ドルの価値がどんどんどんどん下がってしまう。ドル危機っていうのがあったんですよ。そのドルの価値を保つために、彼が考えたのは「石油だ」と。中東の特にサウジアラビアの防衛をアメリカが守りますと。その代わり石油代金は必ずドルで受け取ることにしてくださいと。そうすれば世界中の石油欲しい国はドルを持ってなきゃしょうがないから、だからみんなドルを溜め込むじゃないですか。それでドルの価値が維持できるということで、この石油とドルを交換するっていう、ペトロダラーシステムというのを作ったのはキッシンジャーなんですね”と説明しています。
 10分33秒で、“キッシンジャーのですね、ダークサイドって言うとね、中南米ではめちゃくちゃやってますよ”と話し、チリのアジェンデ政権の転覆を指揮したのがキッシンジャーだったと言っています。
 アルジャジーラの『ヘンリー・キッシンジャー:血塗られた遺産を決定づけた10の紛争と国々』では、キッシンジャーが介入し、血塗られた遺産を残した10の国を紹介しています。
 4月1日の記事で、“多極化した新世界秩序の青写真が、1956年の段階で描かれていた”ことを示す記事を紹介しました。
 このとき、“世界がBRICSを中心とする「新しい多極世界秩序」に向かうことは間違いないでしょう。…世界が「ロシアの声」に耳を傾けるならば、国家主権、公正で民主的な枠組みは保障されることになると思われます。しかし、そうでなければ、情報統制と中央銀行デジタル通貨(CBDC)による民衆の支配に向かうことになるでしょう。後者には…中国とヘンリー・キッシンジャー博士の思惑を感じます”とコメントしたように、キッシンジャー博士は権力を米国から中国に移す「新しい多極世界秩序」の構築を行っていたと考えています。
 ディープステートによる中国を中心とした「多極化した新世界秩序」の計画については、4月3日の記事を参照してください。詳しいことは、いずれ映像配信で解説することになるかも知れません。 
 “続きはこちらから”の記事は、キッシンジャーの死に合わせたかのような、ペトロダラーシステムの崩壊を意味する「石油取引でのドルの使用停止」を、アラブ首長国連邦(UAE)が決定したというものです。
 「いずれ歴史の教科書に記載される」ほどの事件ですが、メディアの沈黙が不気味です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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大統領の裏には彼がいる…!?ヘンリー・キッシンジャーとはどんな人物か〜前編〜|茂木誠
配信元)
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大統領の裏には彼がいる…!?ヘンリー・キッシンジャーとはどんな人物か〜後編〜|茂木誠
配信元)

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WHOパンデミック条約に疑問を持つ北欧の人々が政府に抗議 / 我那覇真子氏「昨年のIHR改正自体が無効の可能性がある」採択時の参加者が有効数に達していなかった疑惑

 YouさんがWHOパンデミック条約への北欧の国々の対応を取り上げておられました。まずノルウェー、「議論がオープンなノルウェーでは、公共放送で、法学教授が、パンデミック条約の交渉が秘密裏で行われていることを警告している。」とあって、メディアがパンデミック条約の作業の異常さをきちんと伝えているようです。次にデンマーク、「デンマークの政府と議会は、パンデミック条約に係るWHOとの交渉に関する情報提供を拒んでいる。」とあり、日本のように政府と議会が国民に対して不誠実な態度です。しかし日本と異なるのは国民の態度です。「市民団体は、闇の中で行われるWHOとの不透明な交渉の中止を求める嘆願書を政府に提出した。」さらにスウェーデンでは、コロナワクチンを推進している社会大臣が、メディアに接種回数を聞かれて「えーっと…それについてはまたご連絡させていただきます。」とうろたえています。議会でも議員が社会大臣に対して「パンデミック条約により、スウェーデンの憲法、民主主義、そして主権が脅かされている」など、判明している問題点をバシバシぶつけています。国民の側が政府を問い詰めているようです。
 ところで、我那覇真子氏から「新事実発覚」とされた興味深い情報が届きました。当面の焦点だったIHR改正への拒否期限は11月末でしたが、日本政府の動きはないまま12月となりました。これで一歩後退かと思いきや、実は昨年のIHR改正時の採択が「ルールを逸脱しており無効」の可能性が出てきました。採択の参加者が有効数を満たしていなかったそうです。オランダ選出のEU議会メンバーRob Ross氏が至急、テドロス事務局長に証拠を出すよう書面で求めました。
同時に、我那覇氏は「これはEUの動きなので、日本は日本で同じくその証拠を問いたださないといけません。 Rob Roos議員はEUの議員であり、文書にも”EUの加盟国にとって無効になる”と書かれています。」と述べています。EUの人々が主権のために戦っているのを日本人が呑気に見物しているわけにはいきません。日本人も国民の中から声をあげなくては。
 まずは厚労省に「声」を届ける手があります。電話ではなく文書を届ける方が効果的らしい。デンマーク市民の嘆願書が、意見や感想を書く際の参考になりそうです。「政府がWHOと交渉を続けていることで、憲法、民主主義、基本的人権を守ることができなくなり、(デンマーク)の国民と民主主義にとって重大かつ深刻な脅威となっている。その交渉が憲法と基本的人権に違反している。 交渉内容についての情報を(デンマーク)国民に確実に提供するよう要請する。(デンマーク)人の憲法上の権利と人権に係る交渉を行うことは決して受け入れられない。」
(まのじ)
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