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メキシコでM8.4の大地震…太陽フレアのタイミングに合わせた人工地震 地震誘発のレーザー砲(高周波)照射

竹下雅敏氏からの情報です。
 メキシコでマグニチュード8.4の大地震が、8日の現地時間4時49分に発生したようです。
 IN Deepさんによると、この日は「巨大な太陽フレア」の発生と「満月の前後」が重なっていたということで、どちらも地震と関係があるとのことです。記事の最後の動画をご覧ください。巨大地震の直前に発光現象を目撃した人が居ましたが、動画では、何度も青い光が発生しています。
 この地震は、おそらく太陽フレアのタイミングに合わせた人工地震ではないかと考えられます。“続きはこちらから”以降の記事は本質を突くもので、地震発生の前日に、米空軍の無人スペースプレーン「X-37B」を打ち上げています。
 記事では、“太陽嵐到来に合わせたタイミングで…上空から、地震誘発のレーザー砲(高周波)照射”とありますが、これが真相のように思います。記事では、2014年4月に発生したM8.2のチリ地震でも、同様のことが起こっていたのではないかとしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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メキシコでM8.4の大地震 沿岸部に津波警報発令【写真・動画】
転載元)
太平洋津波警報センターがメキシコでの大地震後、同国沿岸部に津波警報を発令。地震で少なくとも2人の死者が出た模様。

スプートニク日本

メキシコで現地時間4時49分(日本時間13時49分)にマグニチュード8の大型地震が発生。震源地は居住区トレス・ピコスの南西119キロの地点。震源の深さは33キロ。

同センターは、地震の規模から推測して危険度の高い津波が発生する可能性があると警戒を呼び掛けた。


地震観測局の発表ではこれから3時間以内にメキシコ、グアテマラ、エルサルバドル、コスタリカ、ニカラグア、パナマ、ホンジュラス、エクアドルの沿岸部で津波が発生する危険性がある。


メキシコのエンリケ・ペーニャ・ニエト大統領は国民非常事態委員会の召集を宣言。「ユニバーサル」紙の報道によれば、首都メキシコシティでは複数の地区で停電。


西側マスコミがメキシコ政府の発表を引用して報じたところによれば、少なくとも2人の死者が出ている。

メキシコ国民地震学庁は最終的に、地震の規模はマグニチュード8.4だったことを明らかにした。

メキシコの地元マスコミの報道では、犠牲者の数はメキシコで6人、グアテマラで1人の合計7人。犠牲者の中には子どもも含まれている。
最新情報によると、犠牲者の数は15人にのぼった

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配信元)

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まるでこの数日間はこれまでのデータに挙げられていたデータ上の「巨大地震の可能性」がすべて集約していた時だった・・・メキシコ史上最大のマグニチュード8.4の大地震の報を受けて
転載元)
(前略) 

今日 9月8日の日本時間の午後2時頃に、メキシコでマグニチュード 8.4 (メキシコ地震局による)という、メキシコとしては史上最大クラスの地震(中略)…メキシコでは 1985年にマグニチュード 8.0のメキシコ地震というものが起きていまして、この時には、メキシコ政府の発表で1万人が亡くなっています。

(中略) 

9月8日のメキシコ地震の震源

BBC



(中略)…
この数日というのは、

・滅多にない巨大な太陽フレアが発生した直後で、地球全体が強い磁気の影響を受けている

満月(9月6日)の前後

フレアの影響で観測史上最大ともいえる「宇宙線の瞬間的な減少」があった

という時でした。

つまり、「太陽フレア」、「月」、「宇宙線の急激な増減」ということについての、通常ではあまりない状態の時がこの数日だったのです。

(中略) 

まず、太陽フレアと地震の関係については、地球物理学分野での世界最大の学会であるアメリカ地球物理学連合(AGU)が 2007年に論文を発表しています。

[地震と太陽フレア] 2007年のアメリカ地球物理学連合の論文「太陽フレアは地震のトリガーとなり得るか」の概要
 
太陽フレアの発生後 10時間から 100時間後に発生していたことが示される多くの地震があるため、太陽フレアの増加と地震の発生には関係があると認められる。

ただし、巨大な太陽フレアが大地震と関係するという「証拠」は掴めていない。

・推論としては、太陽フレアによって放出された荷電粒子が、地球の磁場圏でリング状の流れを作り、それが断層帯でプレート運動を強めるという可能性がある。
 (過去記事:太陽活動と地震・噴火の活動に関しての2つの考え方より)

次は、「満月と地震」の関係については、日本の東京大学の地震物理学研究のチームが 2016年9月に、ネイチャーに論文を発表しています。

2016年9月13日のアメリカの報道より
(中略) 

[地震と満月]2016年9月13日の読売新聞より
巨大地震は満月や新月の前後に起きやすいとの統計分析結果を、東京大学の井出哲教授(地震物理学)らの研究チームがまとめ、英科学誌「ネイチャー・ジオサイエンス」に発表した。

月や太陽の引力が地下の岩盤に影響を与えると考えられるという。

井出教授らは、1976~2015年に世界で起きたマグニチュード(M)5・5以上の地震1万1397件について、発生直前の2週間の太陽と月、地球の位置関係や潮位を調べ、地下にかかる力の大きさの変化を計算した。

その結果、11年の東日本大震災や10年のチリ地震、04年のスマトラ島沖地震などM8~9級の巨大地震は、地下にかかる力が高めの期間に起きるケースが多いことが判明した。

 宇宙線と地震の関係については(中略)…9月7日の太陽フレアの直後から地球に到達する宇宙線は「過去に例を見ないような急減」をしていました。

9月8日までの1ヶ月間の宇宙線量の推移


これは、この後また「急速に元に戻る」ことになるわけで、つまり、今度は「急増」しますので、その頃(あと3〜4日以内)の間の火山や地震を含めての地質の動きというものも注目しておくと興味深いものかもしれません。

(中略) 

そういえば、メキシコの地震の直前に「地上から放たれる青い光」が観測されていました。下の動画がそうです。


(以下略) 

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国家非常事態対策委員会 2017/09/07:北朝鮮情勢 / アメリカの延命と核戦争カード / アメリカの内戦 / 日本の状況 / 金塊関連の動き

竹下雅敏氏からの情報です。
 久しぶりにフルフォード氏の出演する国家非常事態対策委員会の動画です。
 4分38秒〜5分28秒は、アメリカと北朝鮮の状況を説明しています。北朝鮮のミサイル報道とアメリカの9月末の決算日が連動しており、“(アメリカは)北朝鮮に最新技術を提供しながら、挑発を頼んでいる”と言っています。
 6分15秒〜7分32秒では、9月末満期の米国債が、10月末満期の米国債より2割高だったのが、3カ月先送りになったと言っています。これはアメリカが延命資金を調達したということで、一連の騒ぎは明らかに、延命のための核戦争カードをアメリカが切ったということだと説明しています。
 9分5秒〜9分58秒では、アメリカ軍幹部筋の情報で、“ハリケーン災害を理由にアメリカ軍が国内に展開する予定”だとのことです。まず、カルフォルニアの独立を止め、ニューヨークとか他の都市の制覇にも軍隊が配置されるという、非常事態が起こっているようです。これは、アメリカが現在、水面下で内戦状態になっているということだと思います。
 10分25秒〜13分7秒は、日本の状況です。日本の裏管理をしている6名の名簿を、アメリカの軍参謀であるディフェンス・インテリジェンス・エージェンシーに渡したと言っています。動画では6名の実名が出てきます。キッシンジャーの圧力で、天皇陛下が判を押したことで、4京7,000億円もの巨額資金が動くことになり、これが、BIS、IMFなどの延命資金になっているとのことです。
 13分8秒〜17分20秒は、金塊関連の動きを説明しています。
 全体を通して、大変興味深い価値の高い内容になっていると思います。
(竹下雅敏)
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肖像の撤去に関する工作とビル・ゲイツ、ヒラリー・クリントンの死亡説【NET TV ニュース】国家非常事態対策委員会 2017/09/07
配信元)

中国の一帯一路構想を妨害するために弾圧されているロヒンギャ族

竹下雅敏氏からの情報です。
 ミャンマーのロヒンギャ族のイスラム教徒が、政府軍と過激派仏教徒から弾圧されており、ミャンマーの政治的指導者ア・ウサンクサイ・スーチーじゃなかった、アウンサン・スーチー氏への批判が高まっています。彼女は、人権の進歩的擁護者として宣伝され、ノーベル平和賞を受賞したにもかかわらず、ロヒンギャ族の弾圧に対して沈黙を保ったままであるためです。
 事の経緯は、youtube動画の2014年に公開されたNHKの国際報道がよくわかります。非常にバランスの取れた、適切な報道だと思います。動画の4分15秒〜5分30秒の所は歴史的経緯の説明で、7分15秒〜8分10秒では、インドの国家捜査局の資料などから、ロヒンギャ族と国際テロ組織とのつながりを指摘しています。
 事件の本質は、冒頭の記事にある、中国とミャンマーをつなぐ天然ガス・パイプラインにあるようです。アメリカとその属国である日本は、インドを抱き込んで中国包囲網を作り出したいのです。アメリカにとって、中国の一帯一路は出来れば邪魔をしたい政策なのです。一帯一路の海の起点とも言える南シナ海は、紛争地域です。なので、中国は、南シナ海で問題が起きた時のために、マラッカ海峡や南シナ海を通過せずに済むように、ミャンマーと中国を結ぶパイプラインを、記事の地図のように建設する計画を立てたのです。契約は、軍事政権時代の2005年に結んでいるようです。櫻井ジャーナルによるとミャンマーの軍事政権を倒すために、「サフラン革命」が2007年に始まっているとあります。
 どうやら、中国の一帯一路構想を妨害するために、ミャンマーの仏教徒とイスラム教徒のロヒンギャ族の対立を利用して、ミャンマーに混乱を作り出したいようです。ロヒンギャ族には、“パキスタンとサウジアラビアに訓練され、率いられ、資金提供されている”聖戦戦士集団が活動しているとあります。
 アウンサン・スーチー氏は、元々極右ファシストの民族主義者だと、冒頭の記事の引用元に書かれています。なので、彼女にしてみれば、政府軍と過激派仏教徒がロヒンギャ族を弾圧しミャンマーから追い出そうとすることを、歓迎しているはずです。しかし、それでは中国の政策を妨害しようとする欧米の諸国には都合が悪いわけです。ミャンマー政府に弾圧されるイスラム教徒のロヒンギャ族が大きく取り上げられ、そこに聖戦戦士集団が世界中から集まってくるという構図でなければなりません。このために、罪のないロヒンギャ族はダシに使われているのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ミャンマーのロヒンギャ - サウジアラビア聖戦士が戦う英・中代理戦争の駒
Moon Of Alabama

(前略)
ラカイン州は[中国の一帯一路構想]OBORで重要な役割を占めている。インド洋への出口で(中略)… 雲南省の昆明市につながる石油と天然ガス・パイプラインがあるチャウピュ深水港がある。(中略)… マラッカ海峡や紛争の対象である南シナ海を避け、ペルシャ湾からの炭化水素輸入を中国に送ることが可能だ。

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ミャンマーにおける中国によるプロジェクト妨害は"欧米の利益"になる。ラカイン州内で、聖戦をあおれば、それが実現するかも知れない。

(中略)

最近イスラム教徒-仏教徒紛争が猛威を振るったのは2012年だ。それ以来、地域でイスラム主義反政府部隊が構築された(中略)… パキスタン出身の聖戦戦士アタウッラー・アブ・アンマル・ジュンジュニの指揮下で活動している。

(中略)

ロイターは、2016年末、聖戦戦士集団は、パキスタンとサウジアラビアに訓練され、率いられ、資金提供されている報じた

(以下略)

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ミャンマー政府によって迫害を受けるロヒンギャの悲惨な現状
配信元)
 
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フルフォードレポート英語版(9/4):新しい金融システムの発表と米国の内戦の可能性が急増 〜新金融システムの始動と金塊〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 この9月4日付のフルフォードレポート英語版では、冒頭で、“新金融システムと米国の内戦の両方が差し迫っている”と書かれています。内戦の方は、5日の記事で取り上げたように、すでに始まっていると考えられます。次から次へとアメリカを襲う巨大ハリケーンは、気象兵器によるもので、アメリカでの内戦が表に現れた姿だと言えます。
 レポートでは、新金融システムの始動と、現在の石油ドル体制の崩壊の兆候が示されています。以前、時事ブログで取り上げた原田武夫氏の予測は、“2018年の声を聞くや否や風雲急を告げる状況となり、場合によってはそこで「リーマン・ショックを超える金融崩壊」が発生するのである”というものでした。このタイミングなのか、それともさらに後ろにずれ込むのかは定かではありません。
 ただ、レポートを見ると、不思議なことが起こっているようです。どうやら、大量の金塊が放出されて、金塊に裏付けられたお金が生み出されたようです。レポートには、“金塊が現金化され、金融システムに侵入してきた”とあり、ドイツが米国に求めていた金塊の返却が完了したというのです。
 “インドネシアの金塊保管所が開かれて、金塊は運びだされた”と書かれているので、これは、ドラゴン・ファミリーの合意の上で、金塊が運び出されたと考えてよいのではないでしょうか。インドネシアのグラスベルグ鉱山の支配権を、インドネシア政府が51%所有しているというのは象徴的です。
 7月26日の記事のコメントで、“ドラゴン・ファミリーとゴールドマン・ファミリーズ・グループ(300人委員会)は、上層部で重要な交渉をしている…おそらく、和解の方向で進んでおり、最終的にドラゴン・ファミリーの金塊の所有権は50%に落ち着くのではないか”と予測しました。
 予測はほぼ正しく、鉱山の支配権のパーセンテージは、実際にはドラゴン・ファミリーの金塊の所有権が、51%に落ち着いたことを示すものではないでしょうか。
 新金融システムの始動に対して、アメリカもヨーロッパも、必要な金塊を手に入れたということになると思います。日本は金融システムの崩壊によって一旦ハイパーインフレになるかも知れませんが、その後の新金融システムの始動で、もう一度ゼロからやり直すことが出来るだけの金塊は、十分にありそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(9/4)
新しい金融システムの発表と米国の内戦の可能性が急増

新金融システムと米国の内戦の両方が差し迫っている証拠が増えている。

(中略) 

スティーブン・ミンチンが1948年以来初めてフォート・ノックス金保管所を訪問し(中略)…「金塊が安全でありうれしい」とつぶやきで続けた。
http://www.economicpolicyjournal.com/2017/08/what-hell-is-this-mnuchin-tweets-on.html

(中略) 

また、ロスチャイルド家が先週、白龍会に接触してきて、大規模な元帳を離れた金塊が現金化され、金融システムに侵入してきたと伝えた。(中略)…それから、ドイツ中央銀行が三年後に金塊の半分を国へ返還すると言う計画を完了したと発表した。
https://sputn iknews.com/world/201709021057023219-germany-us-relationship/
http://money.cnn.com/2017/08/23/investing/germany-gold-reserves-new-york-paris/index.html

(中略) 

ドイツが初めにフランスと米国に金塊の返却を求めた時、どちらの国も返却する金塊がなかったので、これは面白い。(中略)…突然、ミンチンが金は安全であるとつぶやくと、予定より早く金塊が返却された。
一体、この金塊はどこから突然来たのだろうか?

(中略) 

インドネシアの白龍会関係者は、インドネシアの金塊保管所が開かれて、金塊は運びだされたと言っている。さらに、フリーポート・マクマロン社はインドネシアが51%の支配権を持つ巨大グラスベルグ鉱山の操業を継続すると言うインドネシア政府との契約に合意したと発表した。
http://news.morningstar.com/all/dow-jones/market-digest/201708292988/freeport-to-give-up-majority-stake-in-indonesias-grasberg-mine-update.aspx

ロスチャイルド家の情報源によると、鉱山は金融システムへの歴史的金塊の資金洗浄に使われているにすぎないと言っている。重要な点は、アジアは今過半数の支配権を持っていると言うことです。

(以下略) 

元イルミナティ構成員が「世界金融のピラミッド構造」を暴露 〜2つの金融搾取システム:信用創造と金利〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 イルミナティの犯罪を暴露したロナルド・ベルナルド氏の記事は、以前に紹介しました。
 氏が暗殺されたというニュースが流れましたが、引用元のトカナによると、同名の別人だということです。
 今回、氏は、“世界金融のピラミッド構造”を語っています。ピラミッドの頂点には、国際決済銀行(BIS)、その下に順次、IMF(国際通貨基金)と世界銀行、各国中央銀行、各国の銀行、多国籍企業、各国政府、国民ということです。この通りと言って良いのではないでしょうか。
 ニュースでは、このピラミッド構造の政府以下の部分のみが、事実を歪曲されて報道されているということでしょう。地球の真の支配構造に関しては、我々は何も知らされていないということになります。
 ただ、このピラミッドは、あくまで金融のピラミッドであって、氏が体験したイルミナティ組織のメンバーは、これらのピラミッド構造の要職を抑えていると考えられます。
 そのイルミナティは、悪魔崇拝集団です。彼らは悪魔に仕えており、その悪魔たちは、チャネリングでよく名前を聞く連中だと考えてよいでしょう。
 記事は、金融ピラミッドを成立させている“2つの金融搾取システム”について言及しています。これは本質を突いたもので、これまで時事ブログにおいても、何度もこれらのことを取り上げてきました。今回、ベルナルド氏がこのように簡潔に問題点を浮き彫りにしたのは、さすがにプロフェッショナルだと感心します。
 1は、銀行が何もないところからお金を作り出すメカニズムを語っています。以前にも示しましたが、銀行は我々が預けたお金を貸し出しているわけではありません。誰かがお金を借りた時、借りた人も銀行に預けている人も、同じようにお金を引き出すことができます。なので、借りたお金は、銀行が通帳に印字をしただけで、いわば無からお金を作り出したのです。銀行は自分たちが勝手に作り出したお金を貸し付けて利子まで取り、借金が返せないと現物を要求します。銀行業が詐欺の手法で成り立っていることがよくわかります。
 問題は金利です。お金を貸すのに金利を取る必要がなぜあるのでしょう。無利子で貸すのが本当ではないでしょうか。銀行は本来国有であり、銀行員は公務員であるべきです。国から彼らに給料が出ていれば、銀行が貸し付けるお金に利子をつける必要はないでしょう。ちょっと考えれば、なぜ無利子でお金を貸してくれる国立の銀行がないのか不思議ではないでしょうか。
 銀行のシステムを根本的に変えなければ、地球の解放はありえないということが、この記事でもよくわかると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Real Big Power: Revelations by insider Ronald Bernard-part 2
配信元)

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元イルミナティ構成員が「世界金融のピラミッド構造」を決死の完全暴露! 搾取システムの総本山・BISの陰謀に衝撃
引用元)
(前略) 

 ベルナルド氏によると、世界金融にはピラミッド状に構成されたトップダウンの絶対的な権力構造があるという。ピラミッドの頂点には(中略)…「国際決済銀行(BIS)」が君臨し、あらゆる国家、あらゆる法の影響を受けず、私的な警察も所有しているとのことだ。(中略)…予言研究家の山田高明氏によると、BISを支配しているのは「ロスチャイルド家」であるという。その下に位置するのが、IMF(国際通貨基金)と世界銀行だ。(中略)…次に中央銀行(中略)…次にくるのが、各国の銀行、その下に多国籍企業、その下に政府、そして最後に我々国民が現れる。

(中略) 

ベルナルド氏は、このピラミッドを成立させている2つの金融搾取システムについて「一刻も早く気付くべきだ」と警鐘を鳴らす。 

1、銀行は(中略)…たとえば、ある人が車や家のローンを組んだ時、その人が銀行に借金をすることで、銀行は自動的に世界に未だ存在しないはずのマネーを生み出すことができる。

2、金利。たとえば、毎年5%の利率を設定した場合、10年で50%、20年で100%に膨れ上がり、ピラミッドの上部構造に吸い上げられる。

(中略) 

この魔法のような搾取構造に気付かない限り、人々は上部構造の養分になるしかなく、貧乏人はますます貧乏になり、金持ちはますます金持ちになると警告している。

(以下略)