アーカイブ: 竹下氏からの情報

[Sputnik]悲愴のモルモットがあなたの深層に訴えかけるものとは…

竹下雅敏氏からの情報です。
 貪り食う彼女とのコントラストが、より一層人生(モル生)の儚さを感じさせる。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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悲愴のモルモットがあなたの深層に訴えかけるものとは…
転載元)
2匹のモルモットの食事風景を映したこの動画、わずが2日間で20万回のアクセスを集めた。与えられたブロッコリー、ピーマンを一心不乱にむさぼり食うモルモットの隣でもう1匹は丸い目を大きく見開き、前を直視したまま微動だにしない。

 

動画のキャプションいわく「ある月曜の朝、ふと気づくのだ。お前の人生は思いとは裏腹の方向へ向かっていたではないかと。」

涙をためているようなモルモットは動画を見る人を直視している。彼の(それとも彼女か?)目は自然と見る者の視線と重なっていく。モルモットはあたかも日常の無意味さを沈思しているようだ。

モルモットにガツンとやられたある人のコメント。「40になって突然思い知る。それまでの20年間、自分はなんと無駄に過ごしてきたのかと。

安倍政権が雇用の完全破壊に着手 〜指導者によって天国にも地獄にも…〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本経済の意図的な破壊に並行して、安倍政権は雇用の完全破壊に着手しています。田中龍作さんの記事は大変見事で、急所を的確についたものになっています。引用元では安倍政権の真の狙いである“組合潰し”について、わかりやすく書かれています。非常に優れた記事なので、ぜひ元記事で全文をご覧ください。
 記事によると、経産省は、“雇用関係によらない働き方に関する研究会”を設けたとのことで、将来的には、個人が自由裁量で仕事をする様になるらしい。要するに、企業が一切雇用責任を負わずに済むということのようです。
 明らかに新しい業務契約の形態で、これを安倍政権が推し進めると、“生き地獄”すなわち安倍叫喚地獄になります。しかし、人工知能が働き手と企業を結ぶ“プラットフォーマー”となり、ロボットが大幅に人間の労働を肩代わりし、富が平等に分配される社会であれば、この業務契約の形態は、人々に自由な働き方をもたらすことになります。
 要するに、国を指導する者たちがどういう人たちかによって、天国にも地獄にもなるわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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共産党を潰し労働者の息の根を止める『アベノ働き方改革』
引用元)
(前略) 

 「安倍の雇用破壊は最終段階に来た」と明かすのは労働行政に長らく携わってきた人物だ。

(中略) 

 「同一賃金・同一労働のウソ」「長時間労働是正のウソ」「柔軟な働き方のウソ」

(中略) 

 すべてが労働者を究極の奴隷状態に追い込む項目ばかりだ。

(中略) 

 安倍政権の真の狙いは「組合潰し」である。

(中略) 

厚労省ではなく経産省に「雇用関係によらない働き方に関する研究会」が設けられた。

(中略) 

 働き手と企業を結ぶ『プラットフォーマー』なる事業体があり、両者をマッチングさせる。

(中略) 

個人に自由裁量で仕事をさせるのである。1日24時間、365日働かせても問題にはならない。

(中略) 

企業が一切雇用責任を負わずに済むのである。

(中略) 

 日本はファシズムなどという生やさしい言葉ではくくれないほどの生き地獄となる。
 

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安倍政権の「働き方改革案」が厚生労働省の「過労死ライン」で働けという基準である件。
(前略) 

安倍政権が盛んに言い始めた「働き方改革」。

 ところが、この働き方改革が厚労省の過労死ラインを超えた「働き方」を認めてしまっていて逆効果なのです。

(中略) 

 安倍政権は「年間で月平均60時間まで」としていますが、繁忙期は残業を「100時間」まで認め、さらに「2カ月連続80時間」もOKとしているのです。

 電通で過労死した女性が働いた時間数が月100時間の残業でしたから、安倍政権は過労死や過労自殺を認める基準を公に認めてしまっていることになります。

 月80~100時間は厚労省が以前から認めている過労死ラインです。

(中略) 

 しかも、「残業時間上限法案」を提出するとしながら、労働時間ではなく成果に応じて賃金を払う「脱時間給制度」、いわゆる「残業代ゼロ法案」も同時に成立させる方針なのですから、話になりません。

(以下略) 

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健康を損なわずに一週間に何時間働くことができるか?
転載元)
オーストラリアの学者グループは、一週間に最大許される労働時間について研究し、それをまとめた。

専門家らは、健康な生活を送るためには、一週の間に39時間以上働かないよう勧告している。もしそれ以上働いた場合、オーストラリア国立大学によれば、労働者の心理的肉体的状態に変調をもたらす。人は、しかるべき注意を自分自身、とりわけ栄養や衛生上の問題に割かなくてはならない、とのことだ。

なお学者グループは、8千人以上のオーストラリア人の労働時間や彼らの健康状態を調査、分析し、そうした結論を下した。

また特に専門家らは、大部分の女性達は、さらに家事労働もこなさなくてはならず、大変な負担を負っているとを指摘した。

安倍首相「検討してない」→GPIF理事長が米インフラ投資否定せず 約51兆円のインフラ投資で70万人の雇用創出 〜日本経済の意図的な破壊〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 年金を米国のインフラ事業に投資するという報道を、安倍首相は否定しましたが、GPIFの高橋理事長は、“7兆円前後は投資可能”と、対米投資を否定していません。安倍首相は、“そもそも私に指図する権限は無い”と語り、資金運用はGPIFで判断するものと説明しました。しかし、GPIF側が政権の意向を無視した運用が出来るとは、誰も思っていないでしょう。
 こうしたあべぴょんの発言からは、成功は自分の手柄、失敗したらそれはGPIFの責任。関係者の誰かが自殺すればそれで済むくらいにしか考えていないのではないかと思います。
 “続きはこちらから”以降のツイートの内容を見ると、今後10年間で約51兆円のインフラ投資で70万人の雇用を生み出す予定との事。誰でも思うのが、なぜこのお金を同じように日本に投じないのかということです。要するに、彼らはどうすれば景気が回復するかをよく知っているということです。わざとやらないのです。日本の経済を意図的に破壊していると言って良いでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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年金をトランプに GPIF理事長が米インフラ投資否定せず
引用元)
 やっぱり国民の年金をトランプに差し出すつもりじゃないか。

 安倍首相は3日の衆院予算委員会で、10日の日米首脳会談で協議される経済協力について、(中略)…インフラ投資を提案する考えを示した。

(中略) 

 一方、GPIFの高橋則広理事長は「(積立金約140兆円のうち)7兆円前後は投資可能と考えている。米国のインフラに向かうこともあり得る」と対米投資を否定せず。

(以下略) 

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GPIF活用した米インフラ投資、検討してない=安倍首相
引用元)
(前略) 

[東京 3日 ロイター] - 安倍晋三首相は3日午後、10日の日米首脳会談で協議する経済協力に関し、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の資金を米国のインフラ事業に投資するとの一部報道について「政府として検討しているわけではない」と否定した。衆院予算委員会で大串博志委員(民進)の質問に答えた。

首相はGPIFの資金運用について、法律に基づいて被保険者の利益のためにGPIFで判断するものとし、「そもそも私に指図する権限はないので、(経済協力の)パッケージとしてあり得ない」と語った。


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配信元)


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配信元)


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トランプ大統領がヒラリーを徹底的に追求するように指示 〜トランプ政権の背後に居るキッシンジャーの見極め〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領とキッシンジャーの取引の中で、このクリントン財団に対する調査の件がどうだったのか。大統領に無事就任する約束と、こうした犯罪者に対する赦免が、取引の材料になっていたのではないかという不安がありました。
 しかし、記事によると、トランプ大統領がヒラリーの事案を徹底的に追求するように指示したらしく、こうした不安は払拭されました。
 トランプ政権の背後に居るキッシンジャーの動きを見極めるのがなかなか難しいのですが、彼の“俺だけは助けてくれ”という発言を考えると、トランプ政権に協力する自分とその仲間は過去の罪を問わないでくれ、と言っているように見えます。
 楽観的な見方としては、トランプ政権をロックフェラー側が協力しているようにも見えるのですが、もしそうだとすると、すでにデイヴィッド・ロックフェラーは死亡していて、代替わりしている事、キッシンジャーの政治哲学により、強いロスチャイルド家を潰すには、トランプ政権はロックフェラーと組んだ方が良いという判断があるのかも知れません。
 これなら以前紹介した記事の中で、強い中国と対峙するためにアメリカがロシアと組むべきだとキッシンジャーが考える事とも整合していると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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引用元)
http://beforeitsnews.com/new-world-order/2017/02/breaking-trump-just-ordered-gowdy-and-chaffetz-back-on-clinton-case-to-go-after-everything-7162.html 
(概要)
2月1日付け

トランプがガウディとチャフェッツにヒラリーの事案を徹底的に追及するよう指示しました。

(ガウディ議員が任務を開始します。)

(ガウディ議員が任務を開始します。)


米下院監督委員会とは法を犯した官僚や閣僚を追求する組織です。
そして、ヒラリー・クリントンが国務長官時代にクリントン財団を介して行ったメールの不祥事について容赦のない追及を行ってきたトレイ・ガウディ下院議員とジェイソン・チャフェッツ下院議員がこの委員会のメンバーとなっています。

(中略) 

今年に入ってからヒラリーの取り調べは中止されるのではないかと不安視する見方もありました。しかし、トランプ政権下でこのような不安は払しょくされました。

(中略) 

(チャフェッツはトランプに援護されています。)

(チャフェッツはトランプに援護されています。)




(中略) 

ヒラリーはもう逃げられません。やっと正義が勝利する時が来ます。

ヒラリーが大統領選で敗れた後、クリントン財団は閉鎖されました。

(中略) 

FBIはヒラリーが所有する他の財団(複数の州に存在)も捜査中です。

(以下略) 

トランプ大統領のイスラエル支持と弾劾の可能性 〜銀河連邦からの声が聞こえているはずのイヴァンカさん〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領の強いイスラエル支持に不安がありましたが、記事を見ると、トランプ政権がこのまま親イスラエルで暴走するという感じでは無いようです。
 トランプ政権にはイスラム教徒を敵視する発言が目立っており、こうしたことにイランは強く反発しています。イラン、中国との対立姿勢が鮮明になるのではないかという不安があります。しかし、マティス国防長官などトランプ大統領の周りにいる人たちは、これらの国と戦争をする気は無いと思っています。
 私が思うに、トランプ大統領の顧問の中には、イスラエルを味方につけておく方が得だと考えている人がいるのではないかと思います。トランプ大統領は弾劾される可能性があり、それを防ぐ意味でも、アメリカで強い影響力を持っているイスラエル・ロビーを味方につけておきたいという思惑があるのではないかと思っています。しかし現在、こういう方向で“イスラエルに対する態度を急変している”からには、弾劾に対する目処が立ったということかもしれません。
 トランプ大統領は、政治・外交は素人でその辺りが危ういのですが、私は、何とかうまくやって行くのではないかと思っています。そう思う最大の理由は、トランプ大統領が娘のイヴァンカさんを誰よりも信頼しているからです。私の考えに間違いがなければ、彼女は普通の女性ではありません。おそらく声が聞こえているはずです。その声の主は、本物の銀河連邦からのものだと思われ、トランプ大統領がイヴァンカさんのアドバイスに耳を傾けている限りは大丈夫だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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引用元)
http://www.zerohedge.com/news/2017-02-02/
(概要)
2月2日付け

トランプは大統領選キャンペーン中も、大統領選で勝利した後も常にイスラエルに対する強い支持を表明していました。
しかし今になってトランプはイスラエルに対する態度を急変しているように見えます。

今夜、ホワイトハウスの報道官は「現在の国境を越えたところに新たな居住地を造る或は現在の入植地の面積を拡大することはゴールの達成には役立たない。」とコメントしました。

ホワイトハウス報道官の声明の内容 

米国民はイスラエルとパレスチナの平和的解決を50年前から望んできた。現存の入植地は平和を妨害するものではないと考えている。しかし今の国境を越えたところに新たな居住地を造る或は現存の入植地の面積を拡大することは平和というゴールの達成には役立たない。トランプ大統領は、これまで何度も述べてきた通り、中東地域の和平を実現させたいと考えている。トランプ政権はイスラエルの入植活動について公式見解は発表していない。しかしそのことに関しては今月末に訪米するネタニヤフ首相と議論を継続することを望んでいる。」

(以下略)