アーカイブ: 竹下氏からの情報

[Sputnik]2017年:人類はどんな脅威に直面するのか? 〜危機に備えて、食料備蓄と人的ネットワークの準備を〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事では、様々なリスクに触れていますが、この中で特に、“世界の富の半分以上は1%の最富裕層が手にしている”という社会的不平等が、最も深刻な危機的要因ではないかと思っています。エリートたちは、こうした危機をテロリストを利用して拡大し、世界を混沌の中に投げ込み、最終的にルシファー崇拝の世界統一政府を作ろうとしていました。しかし、トランプ大統領の出現で、彼らのこうした計画は完全に破綻しました。
 しかし、世界の危機的状況とエリートたちの抵抗を考えると、これから世界各地で、革命を含む大きな動きが起こると予想されます。出来れば無血革命であって欲しいと思います。
 記事の中で、人工知能とサイバー攻撃のリスクについて触れています。“これが原因となってエネルギー部門、運輸交通、通信に支障をきたす可能性がある”とのことです。下の記事では、専門家が誰よりも人工知能を恐れているとし、いずれ人工知能は、“人類に対する反乱を引き起こす可能性がある”としています。大規模な人口削減を計画しているエリートたちは、こうした手段も計画の中に入れている可能性を考えておかなければなりません。
 一般人より多くの情報を手にしている富豪たちは、黙示録に備えて、すでに、地下施設と兵器、弾薬などを準備しているとのことです。庶民は、富豪たちのように島を購入したり、巨大な地下施設を建設したりすることは出来ません。ですが、せめて食料備蓄と人的ネットワークは日頃から意識して準備しておく必要があると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2017年:人類はどんな脅威に直面するのか?
転載元)
© Sputnik/ Vladimir Astapkovich

© Sputnik/ Vladimir Astapkovich


リュドミラ サーキャン 

現在の社会政治情勢は世界経済を惨劇に導く可能性がある――世界経済フォーラムが発行するグローバルリスク報告書(Global Risks Report 2017)の著者の一人で保険会社Marshのグローバルリスク部門社長のJohn Drzik氏はこのように危惧する。

(中略) 

世界経済フォーラムの報告書は、2017年の人類最大の脅威として、環境リスクと地政学的リスクを挙げている。

(中略) 

気候変動こそが最も発生の可能性が高い脅威だとされている。

地政学的リスク

次に重要なリスクカテゴリーが地政学である。

(中略) 

2016年には、ロシアや南アフリカなど一連の国々が国際刑事裁判所から脱退し、中国は南シナ海の領土に関する国際司法裁判所の判決を拒否した。トランプ氏はイランとの協定破棄や気候変動に関するパリ協定からの脱退を匂わせている。

(中略) 

報告書はまた、お互いに内政干渉を非難し合って憚らない国同士の信頼欠如も地政学的緊張を助長する要因だと記している。

社会経済リスク

専門家は社会経済リスクとして大量移民を挙げており、社会的不平等の危機的な拡大や人種・宗教・文化を理由とした分断が2017年の情勢を深刻に悪化させるかもしれない。クレディ・スイスの報告書によると、世界の富の半分以上(50.8%)は1%の最富裕層が手にしているという。

(中略) 

技術リスク

軍事用ロボットや人工知能の利用が広がる軍拡競争により、紛争発生リスクは高まっている。技術リスクの中で最も発生の可能性が高いものには、サイバー攻撃、詐欺とデータの盗み取り、ソフトウェアの欠陥があり、これが原因となってエネルギー部門、運輸交通、通信に支障を来す可能性がある。新技術とロボット工学の急激な進展がますます人間の労働を奪い、その結果、失業率と社会の不安定性が増すことになる。これがまた、騒乱につながる可能性がある。

(中略) 

リスクマネジメントを提供する米国のシンクタンクで、ホワイトハウスも外交政策の策定にあたり提言を求めている外交問題評議会が先日、2017年に米国の国益にとって主要な脅威となるのは「ロシアとNATO加盟国の意図的もしくは非意図的な軍事対立」であると発表した。この脅威のレベルは「高レベル、可能性がある」と評価されている。その他の脅威としては、北朝鮮情勢の先鋭化、米国の最重要インフラへの破壊的サイバー攻撃、米国もしくは同盟国でのテロなどが挙げられている。とはいえ、2016年に「極めて可能性が高い」と評価されたシナリオのうち、どれひとつとして現実になったものはない。


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黙示録への備え:IT富豪が地下施設と兵器を買い漁る
転載元)
シリコンバレーのIT大富豪たちが世界の終わりに備えて、地下施設と兵器、弾薬、バイクを買い漁っている。英紙インデペンデントが報じた。

LinkedInの共同解説者、リード・ホフマン氏は、少なくとも米カリフォルニア州の半数の富豪は積極的に黙示録に備えていると確信している。

ホフマン氏は「私にはバイク数台、大量の兵器と弾薬がある。食料品は、家に一定期間こもるには十分だと考える」とかたった。

フェイスブックの元プロダクトマネージャー、アントニオ・ガルシア・マルティネス氏は、太平洋の島の土地の一分を購入し、家を建てた。氏は家に発電機と太陽光バッテリー数個を搭載し、また、兵器を購入した。

同紙は、最も有名なIT専門家が誰よりも人工知能を恐れている可能性があると指摘。将来的に「スマート」機器は多くの雇用を代替し、人類に対する反乱を引き起こす可能性がある。

先に伝えられたところでは、 ソーシャルネットFacebookは、自分達のネットの弱点を見つけてくれたとしてロシア人ハッカー、アンドレイ・レオーノフ氏に記録的な額の謝礼金を支払った。

[YouTube]ロシア人が見せた一致団結の救出劇

竹下雅敏氏からの情報です。
 実にロシアらしい動画です。音楽もピッタリ。
(竹下雅敏)
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20 chłopa kontra auto w rowie! Tak wygląda zaj*bista męska solidarność w praktyce!
配信元)

オリバー・ストーン監督:日本が米国との軍事同盟を離脱すれば、スパイプログラムが発動し、インフラが機能停止状態に… 〜日本の敵は悪の帝国アメリカ〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 映画「スノーデン」のオリバー・ストーン監督が、衝撃的な発言をしています。映画の中で衝撃の告白場面があり、それが記事の太字にした部分です。日本が米国との軍事同盟を離脱すれば、ダム、駅、発電所、銀行などに組み込んだスパイプログラムが発動し、日本が機能停止に追い込まれるというのです。オリバー・ストーン監督は、米国はイスラエルと共にイランの核施設に対してサイバー攻撃を実施した実例があると発言し、日本の核施設にこうしたスパイプログラムが仕掛けられていることを示唆しました。
 実際、ジム・ストーン氏は、3.11事件では、このスパイプログラムであるスタックネットが仕掛けられていたと証言しています。オリバー・ストーン監督は、ニュース23にも出演していたようで、NEWS23 オリバー・ストーン監督が明かした“衝撃情報”とする動画が出ています。阿修羅には、その文字起こしも出ており、そちらも参考にしてください。
 アメリカが日本の同盟国であり友人であると思っている多くの日本人は、オリバー・ストーン監督のこうした発言をどのように受け止めるのでしょうか。オリバー・ストーン監督は、“日本が昔、持っていた主権がない。アメリカの衛星国であり、人質なのです ”と言っています。どのくらいの日本人がこのことを自覚しているでしょう。
 日本の敵は北朝鮮や韓国や中国ではありません。アメリカ、イスラエルなのです。その悪の帝国アメリカを、古き良き時代のアメリカに戻そうと命をかけて立ち上がったのがトランプ大統領と米軍部の良識派の人たちなのです。このことが理解出来ているでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国の同盟国をやめた瞬間に、CIAのマルウェアが日本中のインフラを崩壊させる!?スノーデン証言の真偽は⁉︎ーー映画『スノーデン』のオリバー・ストーン監督に岩上安身が直撃質問! 2017.1.18
配信元)


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命を賭して国家の犯罪を暴いたスノーデン
転載元)
(前略) 

『映画「スノーデン」オリバー・ストーン監督に聞く』2017年01月29日号(赤旗日曜版)

(中略) 

紙面にはあるがWeb上には無い、2017年01月29日号(赤旗日曜版)記事の当該部分を文字起こしすると、
(中略)…映画では、当時を振り返り、こんな衝撃の告白をする場面があります。
NSAは、日本の高圧線、ダム、病院のコンピューターに不正プログラムを仕掛けた。もし日本が米国の同盟国ではなる日が来れば、電源を切ってしまう
米国は日本全体を監視するだけではなく、日本が米国との軍事同盟を離脱すれば、日本社会を停止する仕掛けをしたというのです。』

(中略) 

実はそのあとに続いているオリバー・ストーン監督の発言の方がもっと恐ろしいし、もっと衝撃的である。

(中略) 

『これの場面はこれまで、ほとんど注目さてていませんでしたが、日本だけの問題ではありませんブラジル、メキシコ、ベルギー、オーストラリアなどで状況は同じだと思います。

(中略) 

『コンピューターに不正プログラムを仕掛けるなどのサイバー攻撃(スタックネット STUXNET)を、米国はイスラエルと共にイランの核施設に対して実施した実例があります。

(以下略) 


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映画『スノーデン』 予告編
配信元)

1%のための政治ではなく、アメリカ再生のための政策を行っているトランプ政権 〜竹下氏がトランプ大統領の立場なら…〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ついに、“ニューヨーク証券市場のダウ平均株価が2万ドルを突破”したとのこと。これは〜危ないですね。どう考えても、株価と実態がかけ離れています。トランプ政権の政策への期待が現れた結果だとのことですが、記事によると株価を押し上げている一番の要因は、“法人税の減税と所得税の減税”だとのこと。一見して大企業優遇、富裕層優遇にみえる政策なので、トランプ大統領はその約束とは異なり、1%のための政治をやろうとしているのではないかとあります。
 確かに、これだけを見るとそのように思います。しかし、もしトランプ大統領が1%のための政治をやろうとしているならば、TPPからの離脱はありません。ポール・クレイグ・ロバーツ氏が指摘しているように、トランプ大統領によるTPPからの離脱の大統領令は、“グローバル企業が渇望していた権力に対する致命的打撃を加えた”のです。
 トランプ氏は、公約通りアメリカ再生のための政策を行っています。要するに、雇用をアメリカに取り戻すための措置です。
企業は雇用を海外に移転することで、安い労賃により利益を出すことができます。海外移転した企業をアメリカ国内に呼び戻すための措置が、法人税の減税になるわけです。問題なのは、記事の後半部分にある通り、アメリカに競争力がなさ過ぎることです。トランプ大統領は、これを簡単に、ドルが高すぎると言っています。トランプ氏の思惑通りアメリカが再生するためには、ドルの価値が今の半分くらいになる必要があるのではないでしょうか。だとすると、トランプ大統領は、本気でアメリカの国内のみで通用する新通貨の発行を考えているかも知れません。これはFRBの廃止も意味しています。要するに、アメリカは意図的にデフォルトの道を歩もうとしていると考えれば、今の状況はとてもよく理解できます。
 そういう観点で、“続きはこちらから”以降の藤原直哉氏のツイートを読めば、よくわかるのではないでしょうか。
 私がトランプ大統領の立場なら、さらに、これまでアメリカのみならず世界に対して悪の限りを尽くしてきた連中の罪を暴き出し、彼らに相応の負担を強いると思います。簡単に言うと、例えば、ロスチャイルド家ならその財産のほとんど全部を没収する方向で動くと思います。没収したお金を世界に適切に分配すれば良いわけです。それと、最高賃金の設定をするでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ダウ平均株価2万ドル突破。トランプ大統領の富裕層優遇施策を喜ぶ「1%」の人々。
(前略) 

トランプ大統領の政策期待でアメリカの株価が上がってきたのですが、2017年1月25日、とうとう120年間で初めてニューヨーク証券市場のダウ平均株価が2万ドルを突破しました。

(中略) 

 しかし、これは、トランプ大統領の政策が富裕層優遇の政策への期待があらわれたもので、99%のアメリカの庶民にとってはちっともいいことではありません。

(中略) 

株価を押し上げている一番の要因は、大企業優遇の法人税減税、富裕層優遇の所得税減税。

 法人税は最高税率を35%から15%に大幅減。資産のある人にだけかかる相続税は廃止するとまで言っています。

 さらに、各種の規制緩和。

 その中には、環境保護のための施策のみならず、リーマンショックを受けて制定された各種の金融規制政策があり、さすが巨大証券会社ゴールドマンサックスから何人も閣僚に入っているトランプ政権ならではの施策です。

 トランプ大統領はその就任演説で、99%のための政治をすると断言しましたが、実際には彼が1%の、1%による、1%のための政治をやろうとしていることは明らかです。

 だからこその史上初のダウ高値なのです。

(中略) 

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就任三日目に、トランプは既に一つの公約を守った
2017年1月24日
Paul Craig Roberts

(前略) 

大統領の地位について三日目に、ドナルド・トランプは、アメリカ合州国が環太平洋連携協定(TPP)から離脱する大統領令に署名した。

(中略) 

アメリカのグローバル企業が渇望していた権力に対する致命的打撃を加えたのだ。

(中略) 

現代資本主義は、利益第一の世界で、(中略)…本国に対する忠誠心など皆無だ。

(中略) 

雇用の海外移転は、消費者を、消費する商品の製造に伴う収入から切り離してしまい、彼らの困窮を招くのだ。

(中略) 

結果は、州や地方や連邦の税基盤の崩壊で、そのおかげで、社会保障やメディケアや、国家や地方の年金が攻撃されることになる。

(中略) 

トランプは、まさにこれを転換するつもりだと言ったのだ。

彼は一体どうやって実現できるだろう? 法人税率を削減し、輸入、あるいは国境税を課すことで実現できるものなのだろうか?

(中略) 

トランプは、アメリカ市場向け製造の海外移転による安い労賃で、企業が得られる利益増という利点を、企業が課税される方法を変えることで相殺することができる(中略)…つまり、(中略)…商品を、アメリカ人の労働によって製造すれば、(中略)…低い税金を課されることにする。

(中略) 

中国、インド、インドネシアや、他の国々における労働力の膨大な過剰供給のおかげで、(中略)…アメリカの労働力が競合できる唯一の方法は、アメリカの生活水準以下の賃金を受け入れることだ。

(中略) 

トランプはこれを理解している。

(中略) 

もし革命が起きるとすれば、左翼ではなく、ドナルド・トランプがひきいる可能性の方がずっと高い。

(中略) 

記事原文のurl: http://www.paulcraigroberts.org/2017/01/24/three-days-trump-already-kept-one-pledge/


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[YouTube]総統閣下は「訂正でんでん」を正当化するつもりです

竹下雅敏氏からの情報です。
 まるで、“名もなき投資家さん”の予想に基づいて動画を作成したのではないかと思えるほどです。ですが、動画の方が早いです。
(竹下雅敏)
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総統閣下は「訂正でんでん」を正当化するつもりです
配信元)



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配信元)