アーカイブ: 竹下氏からの情報

新型コロナウイルスは武漢研究所によって造られた生物兵器であり、意図的に放出されたものである

竹下雅敏氏からの情報です。
 新型コロナウイルスが武漢研究所によって造られた生物兵器であることは、今では多くの人が知るようになってきました。しかし、まだ研究所から漏れたことは認めても、意図的に放出されたことを認める人は少ないかも知れません。
 “続きはこちらから”のAlzhacker氏のツイートをご覧ください。データアナリストのアンドリュー・アーノルド氏は、AI分析によって1930年代から現在に至るまでの世界的な人口抑制プログラムが存在すると主張しています。
 軍産複合体、ロックフェラー財団、国連、USAIDなどが深く関わるシステマティックな計画であり、1930年代にプエルトリコで始まった避妊実践がその起源だということです。当時設立されたばかりの「インターナショナル・プランド・ペアレントフッド」の理事会には、ロスチャイルド家やワールバーグ家などの有力者が名を連ねていました。
 1950年代、アイゼンハワー政権下で「ドレイパー委員会」が設立され、この委員会は人口抑制と米国の覇権拡大のための基盤を形成し、後の米国際開発庁(USAID)設立につながります。
 USAIDは、COVID-19パンデミック前のウイルス研究に多額の資金を提供し、ピーター・ダザックのエコヘルス・アライアンスを経由して武漢研究所での危険な実験を支援していたことが分っています。これはUSAIDの「PREDICT(プレディクト)」と名付けられたプロジェクトです。
 PREDICTの初期研究は、米国の2つの主要な機関であるノースカロライナ大学(UNC)とカリフォルニア大学デイビス校で展開されました。しかし、オバマ政権下の2014年に、米国はこのような実験がパンデミックを引き起こす可能性を懸念し、米国国内でのこれらの活動を禁止しました。このため、USAIDは中国の科学者と協力して、研究を中国の武漢ウイルス研究所(WIV)に移転させたのです。
 二つ目の動画をご覧ください。“アメリカ国家科学院紀要(PNAS)の2016年2月の論文は、SARS2.0が「人間に現れる準備が出来ている」と明確に述べている。そして彼らが使用したモデルは「WIV1」、つまり「武漢ウイルス研究所ウイルス1号」と呼ばれていた。…だから、これは研究所から「漏洩」したものではない。これは研究所で作られ、研究所から放出されたものだ。”と言っています。
 パンデミック後は、リスクの高いウイルス研究が監視されるはずだったが、武漢ウイルス研究所で中心的な役割を果たしたエコヘルス・アライアンスは政府契約をさらに獲得し、2025年1月まで続いた。その後、議会はようやくエコヘルス・アライアンスとダザックへの米国資金提供を禁止したが、PREDICTの核心チームは同じリーダーシップの下で異なる名称で活動を継続した、ということです。
(竹下雅敏)
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コブラ情報における「光のグリッド」のことを正確に「偽りの光」だと指摘するキンバリーさん / 日食のタイミングに合わせて発動していたシステムの混乱が始まったのは「天界の改革」が始まった2007年だった

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の冒頭でキンバリーさんは、“ここ数日間、いわゆる地球のグリッド、アクセス拠点がかなり激しく侵入されました。その原因は、今回は私自身にありました。レポートの少し前に、私がデッドマンスイッチを作動させてしまったためです。しかし、全て問題は解決済みで、大丈夫です。(1分15秒)”と話しています。
 3月28日のコブラ情報は『地球のグリッド活性化最新情報』で、“3月29日の日食(UTC午前11時21分/日本時間20時21分)ちょうどに、光の勢力は地球のエネルギーグリッドを通じて光のフラッシュを送り、すべてのドラゴンレイラインと女神アトランティス赤道レイラインを活性化させます。”とあります。
 キンバリーさんは「ここ数日間、いわゆる地球のグリッド、アクセス拠点がかなり激しく侵入されました。」と言っているわけですが、これはコブラが「光の勢力」と呼んでいるグループの仕業だったのかも知れません。
 動画の25分24秒のところで、“サイバーライフが運営する「The Portal」というウェブサイトをご覧になれば分かるように、そこでは光のグリッドや、光 の勝利に関する情報がよく発信されています。しかし、あれは本当の意味でのソースの光や黄金の光ではなく、実は偽りの光にすぎません。彼らの中には、「生命のサイクル」を信じて行動している者もいれば、「闇のサイクル」に従っている者もいます。そして一部の人々は、そもそも自分たちが何に従っているのかさえ理解していません。”と言っています。
 「The Portal」はコブラ情報を発信しているウェブサイトですが、キンバリーさんは正確に「偽りの光」と指摘しています。
 私が知らなかったのは、彼らが秘密軍のサイバーライフであったことです。ACIO公式サイトの『世界中の軍事企業』によれば、サイバーライフは「人類に良い影響を与える企業」に分類されており、“1650年に設立され…アンドロイドと呼ばれる人工人間ロボットの製造を専門としており、人類に奉仕し、人間の身体的、精神的能力と生活の質の向上を支援するという目的と意図を持って製造されています。”とあります。
 時事ブログでは、コブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)を、一貫して「相対的な光」であり、闇の一部であると位置付けてきましたが、キンバリーさんの指摘と一致していることが分かります。
 また、動画の23分55秒で、“地球においては…日食が起こるとそのタイミングに合わせて…プログラムを発動していたのです。しかし、やがてこうしたシステムもその制御が効かなくなり…その混乱が始まったのは遡ること2007年頃からだったのです。”と説明しています。
 2007年は『天界の改革』が始まった年です。実際に、こうしたプログラムを破壊したのは私たちでした。その時の通信文もありますし、その際の破壊によってデーヴァダッタに代表される悪人たちが改心し、私たちの側に就いたことなどを講演会で話しました。
 また、この後に金山彦神による神事が行われ、先のプログラムの破壊とこの時の神事により、結果的にリーマン・ショックが引き起こされました。
 キンバリーさんは、“マルドゥクがアルファとオメガを騙して数年間、自分の好きなように働かせることができたのは、キム氏の地位が固まる5年前の2007年までで、それが起こったのは春分の日でした。”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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グレートゲームのプレイヤーに利用されたもう一つのゲーム・グレートディベート(大いなる論争)と人類|偽りの真実マトリックスと新時代の生き方のヒント|04/11/2025 UNN GIAレポート【要約】
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[X]体に塗料を塗りたくって…

竹下雅敏氏からの情報です。
水性塗料ではなかったと気づいた時。
(竹下雅敏)
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松島修氏「バブル潰しが今のトランプの仕事だということです…次の金融危機、これ人類が体験したことがない規模になると思っています」

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で松島修氏は、“今、貿易の関税で株が暴落して、そして少し戻ってきているところなんですけれども…中央銀行バブルが今崩壊しつつあるってことだと思っている(27秒)…大量に国債を発行して金をばら撒いた。景気を支えてきた。これが中央銀行バブルなんですね。米国の財政に膨大な負債を負わせたバブルです。今後の米国政府が国債の利払いができなくなってくる。国家破綻が見えてきている状態である。株暴落は始まったばかりである。株だけではなく米国債も今、下落しているんですね。これ、すごく注意するところです(1分34秒)。…トランプ大統領は今の株の下落を容認しています。…共和党は小さい政府を目指して、国が株価を維持させるっていう意識はそもそも低いんですね。…バブル潰しが今のトランプの仕事だということです(2分49秒)。…次の金融危機、これ人類が体験したことがない規模になると思っています。100年に1度の金融危機と言われ、リーマンショックを超えた危機が来るでしょう。(6分8秒)”と言っています。
 私も同じように考えています。トランプとその背後にいる者たちは、金融市場を意図的に崩壊させるつもりだと思います。背後にいる者たちの中にロスチャイルド家が入るのは明らかです。
 4月11日の記事で紹介した『【重要な事は関税ではなかった】これから起きる本当の悲劇』では、“経済を低迷させ、リセッションを誘発させ、FRBに金利を低下させてから、米国債務の借り替えを低金利で実行させる。こうすることで米国はもう1度力強い産業を復活させ、貿易の不均衡さも修正し、世界中の貿易もより公平にすることができる。…我々はもっと高い次元で今の状況を捉え、そして時代が次のフェーズに移行し、全てのシステムをリセットしようとしていることに気づくべきなのかもしれません。”と言っていました。
 そして、リセット後の世界は中央銀行デジタル通貨(CBDC)ではなく、それと同等の機能を持つ民間の暗号通貨を用意して、人々からすべての資産を取り上げるつもりなのではないかと想像します。取り上げられる資産の中に年金も入っているでしょう。
 しかし、昨日の記事で紹介した経済学者のマイケル・ハドソン教授の見解でも分かるように、トランプ政権の思惑はうまくいきそうにありません。
 また、キンバリー・ゴーグエンさんの情報を見ている限り、中央銀行デジタル通貨(CBDC)や、それと同等の機能を有する暗号通貨を準備する能力が彼らにはありません。従って、こうした計画は破綻することが確定しているわけです。
 問題は、彼らの計画が破綻するにしても、人々が完全なカオスに放り込まれることです。政府が国民のために何か良いことをしてくれるとは思えません。マイナンバーカードと引き換えにコオロギ食ぐらいなものでしょう。
 キンバリーさんは、“人類はこれまでにも様々な困難を乗り越えて生き延びてきたのだから大丈夫”と明るく元気づけてくれています。
 そうです。ローンの残っているマイホームを巨大銀行に差し押さえられても、年金が吹き飛んでしまっても、人間は何とか生きていけるものです。
 キンバリーさんは、一般人に被害が及ばないように配慮すると言ってくれているのですが、能登地震の被災者にお金を届けられないのであれば、あまり期待しない方が良いのかも知れません。
 政府が配給してくれるコオロギ食を食べたくない人は、食料備蓄などの準備を怠らないようにしましょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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暴落は始まったばかり 押し目買いは危険
配信元)
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黙示録の時代とは 世界大変革の時
引用元)
トランプ革命で、世界経済や投資の世界に激震が走っていますが、これは黙示録の時代の特徴です。過去の経験が役立たない世界常識・投資常識の大変革の時です。

トランプ革命・何が起きているのか?

トランプ大統領の前代未聞の行動の裏には、特に日本人が知らない聖書の世界観があると思います。
(中略)
黙示録に起きること

戦争(イスラエル戦争・エゼキエル戦争)
認知戦・言論統制・プロパガンダ・大本営発表
金融危機・バブル崩壊
大地震
想定外の災害・火山噴火・富士山噴火・異常気象
食料危機・飢饉・コオロギ食
パンデミック
不法の増加(違法・詐欺・嘘・暴動・略奪)
LGBTQ
超監視社会・スコア制度・行動制限・マイナンバー
世界統一政府
世界統一宗教
統一通貨・統一パスポート
(中略)
終末とは世界が滅びることではない

黙示録の時代は終末とも呼ばれ、世界が滅びることだと考える人が多いですが、そうではありません。
黙示録の時代が終わると、大きな一つの時代が終わり、今迄と全く異なる平和で豊かな世界になるということです。
恐れる必要はありません。

ここでは詳しく解説しませんが、今の拝金主義・利権の世界が終わる時だと言っても良いでしょう。
一人ひとりが本来の自分の生き方に進む世界です。

今までの常識の大変革です。
(以下略)

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レイ・ダリオ氏が語る、内部秩序と内部混乱における6つのビッグサイクル ~今のアメリカはステージ5で、トランプの出現は歴史上何度も何度も似たようなことが起こっている「典型的事例」

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は、ブリッジウォーター・アソシエイツの創業者レイ・ダリオ氏の著作『世界秩序の変化に対処するための原則 なぜ国家は興亡するのか』が「アメリカで、英語で出たのが2021年(3分18秒)」ということらしいのですが、“今、改めて読み直して「本当にその通りになってきているな」っていう部分をご紹介していきたいと思います(1分)”と言っています。
 “内部秩序と内部混乱のビッグサイクルで、大きく6つの段階があるんですね。1が新たな秩序の始まり。2が資源配分のシステムと政府の官僚制が構築。3が平和と繁栄。中国は今サイクルのまだ序盤というか中盤でここにある。4が過剰支出・過剰債務が出てきて、貧富の格差と政治的格差が広がる。そして5、財務状況が悪化し、激しい対立が生じる。今のアメリカ、ここじゃないかと言われております。ここから6に進むと、内戦・革命が生じる。…「50以上の歴史の中で内戦・革命を研究した結果、その先行指標として最も信頼できるのは、政府財政の破綻と大きな貧富の格差の組み合わせである」と(12分25秒)。…そして、このステージ5の典型的なものが、「秩序が乱れ不満が募ると、反エリート主義で庶民のために戦うと主張する強い個性のリーダーが現れる。彼らはポピュリストと呼ばれる。ポピュリズムは政治的・社会的現象で、エリートは自分たちの懸念に対応してくれないと感じている一般庶民にアピールする。ポピュリズムが広がるのは、富と機会の格差があるとき、国内外の価値観の異なる人がカルチャーに脅威をもたらすのではないかと思われるとき、権力を持つ支配層のエリートが役に立ってないと思われるときである」と。(14分17秒)”ということで、今のトランプの出現は歴史上何度も何度も似たようなことが起こっている「典型的事例」だということです。
 “続きはこちらから”の動画をご覧ください。経済学者のマイケル・ハドソン教授は、“もしアメリカが再び産業化を試みて労働力を国内に戻そうとしても、価格を約500%引き上げる必要があります。生活水準は約30%下がる必要があります(16秒)。…住宅費、医療費、独占的な超過利潤、債務返済など、これらの費用がアメリカの労働力を市場競争力のない水準にしてしまうからです(49秒)。…中国は教育を無料で提供しており、一方ニューヨークでは年間5万ドルの授業料を支払わなければなりません。(5分39秒)”と話しています。
 最後の動画を見て、アメリカの復活はないと確信しました。ご覧になれば、その事がよくわかります。日本は、4のあたりですかね?
(竹下雅敏)
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【世界秩序の変化】この本通りに世界が変化している...米国債務危機、威信の低下、ドル覇権の危機、そして人々はハードマネーに回帰する
配信元)

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