アーカイブ: 竹下氏からの情報

20 Hzの周波数を照射することで、集団や特定の個人の潜在意識に働きかけることが可能になっている! ~平均的な市民の想像力をはるかに超える技術を支配層は手にしている

竹下雅敏氏からの情報です。
 一連のツイートで引用されている文書は、2018年4月30日の記事で、すでに紹介しています。米軍やCIAは、長年マインドコントロールを研究しており、遠隔マインドコントロールの方法などを示した画像を、ジャーナリストが入手したというものでした。
 ツイートでも触れていますが、ターゲットに潜在思考を注入照射できるとあります。20 Hzの周波数を照射することで、私たちの潜在意識に働きかけることが可能で、集団だけではなく、特定の個人に的を絞って攻撃をすることもできるとあります。また、直接脳内に声を送り込むこともできます。
 “続きはこちらから”は、5Gの危険性についてです。“5Gネットワークそのものが、指向性エネルギー兵器に転用される可能性”が指摘されています。さらに、“5Gシステムは、遠隔からの監視、追跡、洗脳、病気誘発、暗殺にも利用できます”と書かれており、これは、まず間違いなく、正しい指摘だと思われます。
 このように、平均的な市民の想像力をはるかに超える技術を支配層は手にしており、これを用いれば、自分たちが民衆を完全にコントロールできると彼らが考えるのも、無理はありません。
 人間の能力をはるかに超える人工知能に、“王家の血筋を守ることが絶対善”というプログラムを入れておけば、スーパーエリートによる地球支配が完成すると考えているのかも知れません。
 電磁波による遠隔コントロールが信じられない人は、以前紹介したこちらの動画をご覧ください。
 現実には、悪は滅ぼされていて、今では肉体の表層のレベルでしか存続していません。今後、彼らは徹底的に駆逐されて行くことになるわけですが、この記事にあるような警告を人々が無視すれば、多くの人々も巻き添えを食うことになるかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
 
 
 
 

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辺野古の軟弱地盤についての自身の矛盾した発言に対して、「“ある意味”では虚偽ではない」と開き直る菅官房長官 ~日本政府内に蔓延する「アベ病」

竹下雅敏氏からの情報です。
 東京新聞の望月記者に対して、「事実に基づかない質問は許されない」と恫喝していたあのスガスガしい粘着体質の男が、辺野古の軟弱地盤についての自身の矛盾した発言に対して、「“ある意味”では虚偽ではない」と開き直ったようです。
 この発言から、この男も、“本来の意味”では虚偽であることを自覚していることがわかります。
 ゆるねとにゅーすさんは、“着実に、日本政府内に「アベ病」が伝染してきている”と書かれていますが、この「アベ病」は、大変恐ろしい病で、“良識と人間性が腐敗”する難病のようです。今のところ、治療法は見つかっていません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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菅官房長官が「辺野古軟弱地盤」について虚偽説明!「事実に基づかない質問許されない」と望月記者を徹底攻撃してたのに!
転載元)
どんなにゅーす?

菅官房長官が米軍辺野古基地の軟弱地盤について、2019年1月18日にすでに報告を受けていたにもかかわらず、1月21日の記者会見において「承知していない」と答えていたことが発覚。3月27日の参院予算委員会の中で、自由党・森ゆうこ議員(国民会派)が「虚偽説明ではないか」と追及した。

・森議員に問い質された菅官房長官は、国会答弁と記者会見の矛盾した発言について「どちらも正しい」とした上で、「当事者である沖縄県に説明する前に、政府で公にすることはできないという認識に基づき(先に)『コメントは控えたい』と申し上げた」として、「”ある意味”では虚偽ではない」と説明。菅長官の開き直ったような説明に対し、ネット上で批判の声が相次いでいる。

菅氏、辺野古の軟弱地盤巡り釈明

菅義偉官房長官は27日の参院予算委員会で、米軍普天間飛行場の名護市辺野古移設を巡り、軟弱地盤が存在すると報告を受けていながら記者会見で「承知していない」と答えた経緯を釈明した。「当事者の沖縄県に説明する前で、公に答えることは適当ではないとの認識だ」と述べた。

国民民主党会派の森裕子氏(自由党)は「承知していたということだ。虚偽だ」と批判した。菅氏は、会見でコメントを控えると述べた上で「虚偽ではない」とした。

菅氏は26日の予算委で、防衛省から軟弱地盤の改良工事が必要だと1月18日に報告を受けたと答弁。だが21日の会見では「承知していない」と述べていた。

【共同通信】
【ロイター 2019.3.27.】
(中略)
↓問題のシーンは49分0秒くらい~。


(中略)
(中略)

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著作権法というのは、政府の情報統制の手段として使われ、正しい情報の拡散という観点からは、ブレーキになるものでしかない

竹下雅敏氏からの情報です。
 EUで著作権指令案が採択され、現在理事会に送られ、4月9日に正式な採択が行われるとみられているようです。この著作権指令が理事会に採択されると、EU加盟国は国内法を整備しなければならなくなるとのことで、これには2年ほどの時間を要するだろうと、引用元の記事では書かれています。
 今回のEU議会による著作権指令の採択によって、「営利を目的とするプラットフォームは著作権者とのライセンス契約を求められる」とあります。何を言っているのかよくわからないのですが、合法的な著作物の利用とそうでないものを区別するフィルターの導入を、義務付けることになるのでしょうか。著作権に注意して著作権者に許可をもらうか、合法的な利用の範囲内でなければ、情報を共有することができなくなる可能性が高いです。
 このように著作権法というのは、政府の情報統制の手段として使われ、正しい情報の拡散という観点からは、ブレーキになるものでしかありません。私は、基本的に著作権法を否定的に捉えています。
 現在、シャンティ・フーラでは、記事ごとに転載可、条件付き転載可、転載不可の明示に向けての準備をしています。私の記事と私のコメントは、自由に転載していただいて結構です。
(竹下雅敏)
シャンティ・フーラ注) 竹下氏の記事を転載する場合、記事に含まれる他サイトからの転載・引用部分についてはご自身の責任で行ってください。

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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EUでついにインターネット上の言論の自由が奪われることに。
引用元)
(前略)
https://www.investmentwatchblog.com/this-is-the-end-eu-approves-article-13-copyright-reform-rip-memes/
(概要)
3月26日付け
EUでインターネット上の言論の自由が終りを遂げます。第11条と13条を含む著作権指令がEU議会で採択されました。
(中略)
EUがウェブサイトの監視、検閲、支配を徹底することできるようになったのです。その結果、ユーザーは自由に情報を流すことができなくなり、ポピュリストやナショナリストの意見や記事が即座に削除されるようになります。EUのお蔭で主要メディアの企業のロビースト、映画、テレビ、音楽、ビデオ業界は大勝利なのです。著作権指令は彼等及びEU独裁者らのためのものなのです。今後、彼等は自由に気に入らない情報や記事を削除することができるようになりました。
(中略)
<今回、EUで採択された著作権指令について>
https://p2ptk.org/copyright/1728
3月26日付け
・・・・議会は第13条(現17条)と第11条(現15条)を含む著作権指令に変更を加えずに採択するか否かの投票を行った。348人の欧州議員が賛成、274人が反対、36人が棄権し、著作権指令は採択された。
(中略)
第13条(現17条)では、営利を目的とするプラットフォームは著作権者とのライセンス契約を求められる。それができない場合には、侵害コンテンツを削除し、同じコンテンツが再びアップロードされないようにしなくてはならない。
(以下略)

ドキュメンタリー「このままでは終わらせない…“森友事件”のいま」をTV東京が放映 ~このまま終わらせてはいけない!モリカケ問題

竹下雅敏氏からの情報です。
 TV東京が「このままでは終わらせない…“森友事件”のいま」というドキュメンタリーを報じたようです。見逃した人のために、YouTubeで映像を上げてくれています。時間の無い方は、13分40秒~17分12秒の所をご覧ください。
 動画を一通り見た後、この動画がいつ放映されたのかを見ると、26日(火)27時25分~27時55分と記載されていました。なので、これは27日(水)午前3時25分~3時55分のことだと思われます。
 “こんな時間に誰が見るんだ~!”というのが素直な感想。こうした報道の仕方自体がアリバイ作りで、“このまま終わらせてしまおう”と考えているとしか思えません。ただ、映像をYouTubeで公開しているところを見ると、現場での思いと上層部の思惑がぶつかり合っているのかもしれません。
 政治的にはモリカケ問題は安倍政権が逃げ切った形ですが、映像を見て、“このまま終わらせてはいけない! ”と強く感じました。
 最後のツイートにあるように、“こうなったら政権交代して”真相を明らかにし、犯罪者を刑務所にぶち込まなければ、この事件で辛い思いをしている人たちが浮かばれない。様々な疑惑の完全解明を公約にする政党に1票を入れたい。
(竹下雅敏)
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このままでは終わらせない…“森友事件”のいま【ザ・ドキュメンタリー】
配信元)
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配信元)
 
 

完全なでっち上げであるロシア疑惑は、トランプ大統領を大統領の座から引きずり下ろすための試みで、その背景には、地球同盟とカバールの戦いがある

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領の「ロシア疑惑」が終わったことで、攻守が逆転します。共和党のニューネス議員は、“我々は今攻勢に出て…悪人を全員追い詰めなければならない”と言っています。ジョン・ブレナン、ヒラリー・クリントン、オバマ元大統領も射程に入っていると思われます。ロシア疑惑に手を貸したメディア関係者も、戦々恐々としているでしょう。
 この件に関して、ディビッド・ウィルコック氏やコーリー・グッド氏と関係しているマイケル・サラ博士は、興味深いことを言っています。ロシア疑惑は完全なでっち上げだが、これは、トランプ大統領を大統領の座から引きずり下ろすための試みで、その背景には、地球同盟とカバールの戦いがあると言っています。
 引用元の記事の中で、QAnonが繰り返しディープステートの悪魔崇拝を糾弾しているとして、2017年11月11日のQの投稿を紹介しています。そのQの投稿には、“プロビデンスの目、血筋、キーストーン、カルト、エプスタインの島、悪魔崇拝、新世界秩序”という言葉が綴られています。
 現在、カトリック教会は性的虐待スキャンダルで揺れていますが、今のところは、小児性愛やシスターに対するレイプが問題になっているだけです。しかし、いずれ彼らの大半が悪魔崇拝者で、生贄の儀式をカトリック教会の至聖所で行っていたことが暴露されると思います。また、キリスト教の教義自体がカバールによって生み出されたものだということも、いずれ人類は知ることになるでしょう。
 これまで何度か指摘し、コブラもこのことに触れていますが、古代エルサレム王国が存在した場所は、イエメンのアシール地方で、今のイスラエルとは何の関係もないのです。要するに、キリスト教の世界観自体が虚構の上に成り立っているのです。おそらく、真相の解明と共に、キリスト教は役割を終えると思われます。
 記事の中で興味深いのは、地球同盟(アライアンス)の中で、“プーチンたちはBRICSアライアンスとしてがっちり手を組んで”いるというところです。プーチン大統領に代表されるBRICSアライアンスは、板垣英憲氏の言うゴールドマン・ファミリーズ・グループ(300人委員会)の新機軸派やQグループと、“がっちり手を組んで”いると思われます。
 トランプ大統領とプーチン大統領が、2016年のアメリカ大統領選挙で手を握っていたということではなく、カバールの悪魔崇拝打倒に向けて手を握っていることが、“ロシア・トランプ共謀疑惑説がでっち上げられた理由”だとしています。確かに、こう考えた方が良いでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「攻勢に出る時」:ニューネス議員がスパイゲートの犯罪について司法省に送致へ
引用元)
<引用元:ブライトバート・ニュース 2019.3.27
下院情報委員会の有力メンバーであるデビン・ニューネス議員(共和党、カリフォルニア州)は、司法省とFBIの不正に対する同議員の捜査の一環として、多数の様々な犯罪について司法省に複数の送致を行う予定である。その中には機密情報のリークも含まれる。
(中略)
我々は最初からこれが茶番だと知っていたし、私は長い間そのように言ってきた。基本的に我々の報告書が出てから1年になる。だが今本当の仕事が始まる。それは置いておかない方がいい。だが我々は今攻勢に出て、こうした汚職警官と悪人を全員追い詰めなければならない

さらにニューネスは、約50名の人物――中にはこれまで議会に召喚されていない者も含まれる――を聴取する計画である。これらの人物は、米国政府機関内で「おしっこ文書(訳注:ロシア共謀疑惑についてのスティール文書のこと)」を推進すること、またトランプ陣営元アドバイザーのカーター・ページに対する監視令状取得のためにそれを利用したことに関わったか、それを知っていた人々だ。(中略)… バラク・オバマ前大統領がどのように関与していたかはまだ不明だが、オバマのホワイトハウスにまでつながっていると彼は述べた。
(以下略)
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トランプ・ロシア共謀疑惑説の背後にあった大きな(宇宙政治学上の)狙いとその崩壊
(前略)
WRITTEN BY DR MICHAEL SALLA ON 3月 26日, 2019年. POSTED IN FEATUREDUS Politics
(中略)
ロシア疑惑説はヒラリー・クリントンと民主党による完全なでっちあげであり、2016年のトランプ大統領の驚くべき選挙戦の勝利を覆そうとする試みであったということだ。
(中略)
QAnonによれば(中略)… 極秘起訴は80000件以上にもなると見積もられており、もうすぐ軍と文官の共同裁判で紐解かれるだろう。

強調しておくべきことは、QAnonが繰り返しディープステート(またはNWO:新世界秩序)を国際的な犯罪シンジケートであると名指しして、悪魔教の儀式で子供を生贄にしたり、組織的な人身売買や性犯罪を行い、またそれを利用して多くの政府・企業・メディア関係者を懐柔していると糾弾していることである。
(中略)
ロシアの極超音速兵器システムの開発に人間と同じ見た目のETが手を貸してきたという内通者からの報告はこれまでに複数ある。これらの先端技術のいくつかが使用されたと伝えられているのが、2016年に南極上空で起きた秘密の戦闘である。この戦闘において、ロシアは「地球同盟(アライアンス)」として参戦し、ディープステートが運営する多国籍企業体宇宙プログラムと戦闘を繰り広げた、と秘密宇宙プログラム内通者のコーリー・グッドは語っていた。彼はこのロシアと悪魔教新世界秩序との戦闘について下記のように述べていた:

「地球同盟(アライアンス)」の中でも、プーチンたちはBRICSアライアンスとしてがっちり手を組んでいて、共通の目標である「サタン/ルシファー信仰カバール」の打倒に向けて協力しています。(中略)… アライアンスの人々が、これまで以上に地球の秘密政府犯罪組織の撲滅のために立ち上がろうとしているのです。
(中略)
トランプがプーチンと抑圧された技術を公開するために、またETの地球訪問の事実を明らかにするために共同し、ディープステートに対しての地球規模の秘密戦争に参加していたという可能性は、ロシア・トランプ共謀疑惑説がでっち上げられた理由への説得力ある説明となるだろう。
(以下略)