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画像の出典: いらすとや

［Sputnik］太っちょネコの独創的な喧嘩の止め方【動画】

＊ユーモア, ユーモア, ライター・読者からの情報, 動物
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読者の方からの情報です。
こんにちは。

まさしく、「平和的武装解除」やな？
ニャ―ン(=^・^=)
（芋子）
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太っちょネコの独創的な喧嘩の止め方【動画】
配信元）
Sputnik 18/3/25
（前略）

（以下略）
画像の出典: Author:RikujojieitaiBoueisho [CC BY-SA] & pixabay [CC0]

またしても「存在しない」はずの陸自日報が見つかり 防衛相が陳謝

, , / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 日本国内, 軍事・戦争
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　防衛省が「存在しない」と国会答弁していたイラク派遣の陸上自衛隊の日報が、またしても見つかりました。小野寺防衛相が陳謝しました。昨年、稲田防衛相が辞任することになった南スーダンPKOの日報隠蔽をなぞるような経過です。この問題をずっと追っている布施氏によると、政府の言う「非戦闘地域」がウソだとバレるような文書は意図的に「個人メモ」扱いとし、あえてこれまでは情報公開の対象とならないようにしてきた可能性があるそうです。文書の保管調査についても、もっとも有りそうな部署を探さないなど「ずさんというより隠蔽」が疑われても仕方がない対応だと指摘されています。防衛省にここまでさせるのは、実際に派遣地域で激しい戦闘が起きていたからと推測され、事実、布施氏の著書「日報隠蔽」には、自衛隊の南スーダンPKO宿営地ジュバでは大規模な武力衝突があり、緊迫した状況だったルポが記されています。
　財務省同様、これまで安倍政権の都合に無理やり合わせてきた官僚の姿をここでも見るわけですが、するとなぜ、10年以上も開示されてこなかった日報が、今このタイミングで発覚したのでしょう。文書を見つけたのが1月12日、小野寺防衛相に上がってきたのが3月31日、こうした発覚が同時多発的に表沙汰になるような流れができているのかもしれません。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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防衛相、イラク日報巡り陳謝「適切に対応できなかった」
引用元）
朝日新聞 18/4/2
　防衛省は２日、過去の国会答弁で存在しないとしてきたイラク派遣の際の陸上自衛隊が作成した活動報告（日報）が見つかったと発表した。２００４～０６年の延べ３７６日分、約１万４千ページに上る。小野寺五典防衛相は「適切に対応できず申し訳なかった」と陳謝し、今月半ばまでに資料要求した国会議員に開示する方針を示した。

(中略)　昨年も南スーダン国連平和維持活動（ＰＫＯ）の日報データを「廃棄した」とした後、陸自内に保管されていたことが発覚。当時の稲田朋美防衛相が辞任し、黒江哲郎事務次官、岡部俊哉陸上幕僚長が懲戒処分を受け、その後引責辞任した。
(中略)

　防衛省によると、まず陸自研究本部（現・教育訓練研究本部）が見つけて今年１月１２日に陸上幕僚監部総務課に報告。陸幕衛生部は１月２６日に発見し、同３１日に陸幕総務課に報告した。陸幕は２月２７日に統幕に伝え、小野寺氏には３月３１日になって報告が上がった。小野寺氏は２日、安倍晋三首相に報告したという。
(以下略)

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南スーダンは「戦場」だったのか？　日報隠蔽問題を通して見える既視感
引用元）
新刊JP 18/3/22
(前略)
国民のほとんどは大枠としての「日報隠蔽問題」を知っていたとしても、実際に南スーダンの現場で何が起こり、自衛隊がそこで何を見ていたのか知らないのではないか。
(中略)
布施氏が開示請求をしていた2016年7月の自衛隊の日報。それは、ジュバで大規模な武力衝突があった期間だ。当初は「文書不存在」とされていたが、防衛省・自衛隊幹部が「隠蔽」していた事実が発覚。稲田氏は最後まで「公表したのだから隠蔽ではない」というロジックの見解を示していたが、防衛大臣を辞することになった。

さて、ここまでは日本の話である。では、実際に南スーダンでは何が起きていたのだろうか。

自衛隊宿営地の隣接地に建設されている９階建ての大型施設、通称「トルコビル」。ジュバの国際空港を一望できるこの場所は、一時マシャール派の戦闘員によって占拠され、政府軍との激しい銃撃戦が起きていた。
(中略)

この建物がマシャール派に占拠され、銃撃戦が起きていたことは事実だ。そんな場所からわずか100メートルの場所に宿営地がある。これで「戦闘はなかった」と本当にいえるのだろうか？
(以下略)


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画像の出典: photo-ac

［Facebook］白鳥カップルの再会

/ ＊ユーモア, ユーモア, ライター・読者からの情報, 動物
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ライターからの情報です。
脳科学って全く解ってないなあって思います。
鳥には大脳新皮質がないから豊かな感情は無いとかって
勿論旧皮質扁桃体で湧き上がる好き嫌いの感情と刷り込み系記憶によって
起きるんだって
ものの本に書いてあるわけです。

動画を観ると違うってわかるよね。
夫婦の愛を感じる。
（メリはち）
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Loving swan reunites with partner, and it's magical
配信元）
Facebook 
画像の出典: pixabay [CC0] & Author:UKHomeOffice [CC BY]

スクリパリ事件：反ロシアキャンペーンありきのでっち上げが次々と明らかに 〜 「櫻井ジャーナル」他

, / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 世界全体
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　イギリスでのロシアスパイ殺人未遂事件について、イギリスは証拠も無いままロシア政府のせいと決めつけ、英米を始めEU各国がロシア外交官を国外追放させる事態になっています。オーストリア政府は、イギリス大使から一度ならず圧力を受けたことを明らかにし、このキャンペーンの強引さを物語っています。こうした動きに対し、ロシアのラブロフ外相は、これらの国々に対し同じことを行うと宣言しました。櫻井ジャーナルでは、ロシアから天然ガスや石油の供給を受けているEU内で今後、反ロシア政策への反発が強まる可能性を予想しています。
　この事件は、イギリス軍の科学者でさえ、ロシア製の神経ガスであることを特定できないと認めていますが、それどころかmkoさんのツイートによると、英国警察の公表したノビチョク使用のストーリーがすでに破綻しているようです。朝9時にスクリパル氏の自宅ドアで、ノビチョクに触れたはずの親子がベンチで倒れたのは７時間後の午後4時だった不思議。数週間も無防備で自宅を捜査していた英警官は、神経ガスに対して無事だった不思議。中国から「ロシアを批判する前にまともな捜査をやるべき」と言われる始末ですが、わが国では報道もされない中、鳩山元総理が率直な見解をツイートされています。
「なぜメイ首相はプーチンを名指しで非難したか。そのこと自体が目的だったからだ。」
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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すでに西側への信頼をなくしているロシア政府は米英の攻撃に報復、EUは厳しい状況へ
引用元）
櫻井ジャーナル 18/3/31
​　ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相はロシアの外交官を追放した国々に対して報復することを宣言した。イギリスが２３名を追放したのに続き、カナダ、ウクライナ、ドイツ、フランス、ポーランド、リトアニア、チェコ、オランダ、デンマーク、イタリア、ラトビア、エストニア、クロアチア、ルーマニア、フィンランドもロシア人外交官を追い出し、アメリカは外交官６０人を追い出すだけでなくシアトルのロシア領事館閉鎖を決定している。こうした国々に対し、ロシアは同じことを行うわけだ。

(中略)元ウズベキスタン駐在イギリス大使のクレイグ・マリーによると、イギリス軍の化学兵器研究機関であるポート・ダウンの科学者は使われた神経ガスがロシアで製造されたものだと特定できなかったと語っている。ところが、政府からの圧力もあってポート・ダウンの科学者は「ロシアで開発されたタイプの」化学式を持つ物質だと表現したという。証拠は示されていない。
(中略)

　アメリカの支配下に入った国々はロシアとの関係を悪化させているが、これはアメリカへの従属度を高める行為にほかならない。(中略) 今後、ロシアからEUへ天然ガスや石油が送られてこなくなる可能性があるが、アメリカが同じ量のエネルギー源を同じ価格で補うことは困難であり、ＥＵ内で反発が強まることも予想できる。
(以下略)
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オーストリア政府、英政府が露外交官追放圧力と非難
転載元）
スプートニク日本 18/3/29
ウィーン駐在の英大使がオーストリア政府に対し、ロシア外交官の追放を強制するため、一度ならず圧力をかけようと試みたと、オーストリアのクナイスル外相が述べた。
(中略)
外相によると、一連の他の欧州諸国に続いてロシア外交官を追放するよう、英大使がオーストリア政府に対し影響を与えようと試みたという。しかし、そのような措置をオーストリアは断固として拒否した。
(以下略)
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配信元）
Twitter





画像の出典: pixabay [CC0] 1 & 2 & 3 & 4

18/3/26 フルフォード情報英語版：中国に身の程を弁えらせるときがきた

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　白龍会は基本、中国系だと思っていたので、なんだかドキッとするタイトルですが、どこも一枚岩ではないようで、慾にくらんだ人間が性懲りもないことを企んでいるようです。特に今、中国は一帯一路で世界各地で成功しておりますから、誘惑も多いのでしょう。そういったところにすかさず付け込むのがロスチャイルド家です、イルミナティなのです。
　ただ、現在はロシア・西洋・中国の三すくみ状態ですから、互いに互いが勝手なことをしないよう上手いこと牽制し合えているようです。本文の最後の方にちらりとロシア側の意見も出されていますが、誰かの独り勝ちではなく、皆が手を取り合わないと収拾しないようになりつつあるのが面白い。

　ここで先週のフルフォード情報について、訂正が一点あります。元サイトの読者の指摘によると、３月12日にバンダル王子がロンドンの空港で飛び降り自殺するシーンとしてフルフォード氏が紹介していた動画は、2018年２月28日にアトランタ国際空港で撮影されたものとして地元ニュースが報道していた内容だったそうです。酔った黒人が手摺りを飛び越えたとのこと。
　勿論「これによってバンダルの自殺が完全に無かったことになる訣ではないのですが」とその読者も書いている通り、映像がなくても死亡している可能性は残ります。少なくともイギリスでは「サウジ王子自殺」という報道が複数ありました。
　ということで、波動が読める方は真偽を探ってみてくださいませ。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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中国に身の程を弁えらせるときがきた
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 18/3/26
投稿者：フルフォード

中国はハザールマフィアの継承者になってはならない


金（きん）に裏打ちされた中国人民元建ての原油先物取引が本日（2018年3月26日）開始したことは、現在進行中の惑星地球の支配を巡る金融戦争における中国勢の勝利として広く一般に見られている。また、この世界はハザールマフィア支配を中国マフィア支配に【単に】挿げ替えることなぞ決してさせはしないと、中国に知らしめておくちょうどよい機会でもあるだろう。


西洋は、悪魔崇拝のハザールマフィア支配から自分たちを解放する戦いにおいて、アジアの複数の秘密結社が救いの手を差し伸べてくれたことについては、これからもずっと感謝していくであろう。以下で示すように、この戦いは人類側の勝利で終わろうとしている。

しかしながら、ハザール勢というのは決して侮れぬ相手なもので、惑星地球のバビロニア的な神王の座を約束しては、特定の中国指導層の自尊心をくすぐっているのだ。中国から支援【を提供するの】と引き換えに、数多くの中国指導層がこの罠に嵌っていき、中国によるこの惑星全体の独裁統治を夢見るようになってしまっている。

なので、中国には幾つかの点について注意喚起しておくべきだろう。第一に、西洋は中国を完全に殲滅させるだけの力を依然として保持している。白龍会（WDS）とその同盟者たちは西洋のまさにそういったことを望んでいた一派を倒すために奮闘したのだ。

だからこそ、西洋は中国を消し去るより、あえて自分のところの工業および技術的な専門知識を移して中国の近代化と発展を助けようとしたのである。そうすることが義にかなっていたし、西洋としては貧困を終わらせ環境破壊を止める運動でアジアの援助を望んでいたからでもある。

また、中国や其の他のアジア諸国が自国の近代化で助けてもらったのは、この惑星が現在入れられている隔離状態を終わらせるためには、世界平和について東洋と西洋の間の協定が必要とされているからでもある。言い方を変えると、全員にとってプラスになる解決を達成することが最終目標なのだと、特定の中国の過激な派閥は肝に銘じておく必要があるということだ。


勝者が明らかな米中貿易戦争


その点を念頭に置きつつ、次は現在進行中の惑星地球のための戦いにおける最新ニュースを見ていこう。当然のことながらオイルダラーや米国覇権への脅威と見做されている中国の金（きん）／原油／人民元（GOY）の取引開始を目前にして、米中間で非常に深刻な瀬戸際外交に発展している。

アメリカ側の反応は、中国からの600億ドル相当の輸入品に関税を課し、戦争屋でネオコン急進派のジョン・ボルトンをドナルド・トランプ米大統領の国家安全保障担当補佐官に採用するというものだった。米国の中国へのメッセージは明らかに「そちらの製品を購入するのを止め、君たちの中東からの石油供給を断絶し、開戦の口実として北朝鮮を使わせてもらう」ということだ。


中国側の反応は、対照的に、妥協点と平和的な交渉を模索するというもので、同時に自分たちはあらゆる不測の事態に万全の備えをしている、とも米国側に釘を刺していた。

米国側が空威張りしようと、両者の手持ちのカードをざっと見るに、中国側があらゆる貿易戦争で大いに犠牲を出しつつも勝利者として浮上してくるだろうというのは疑う余地がない。極論にまで推し進めて、米国が中国との全ての貿易をストップし、中国が保有する全ての米国債を放出したと想定してみれば見えてくることだ。

アメリカ人は安価な中国製品が手が入らなくなり、同時にドル暴落での残りの国々からの輸入品も高騰し、自分たちの生活水準が即座に急落することを体験するであろう。おまけに、これまで中国から得ていた製品に取って代わろうと、アメリカ人が工場を建設するには何年もかかることだろう。しかも最終的にそれは遥かに高額になるときた。

一方の中国はと言えば、米国産の大豆や穀物は手に入らなくなるものの、ロシアやブラジルといった産地からの供給で置き換えることが可能だ。中国もアメリカとの貿易黒字で得ていた米ドルを喪失し、世界における自身の権力を拡大するためこれまで使っていたハード・カレンシー【※国際市場で通用する通貨のこと、代表格が米ドル】を大幅に奪われることにはなるだろう。

しかしながら、中国がGOY貿易を開始した一因は、米国との貿易戦争で自分たちが失いかねないオイルダラーに対して、敏速な代替策を講じておくためだったという可能性が高い。

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