黒幕はロスチャイルド
2014年2月に、マイダン暴力クーデターにて非合法に政権を奪取したウクライナ・キエフ当局。ブッシュ・ナチ陣営に支配され、ネオナチを主力とするこのキエフ当局は、同年4月に「反テロ作戦」との名にて、ウクライナ南東部でロシア系住民に対し軍事作戦を開始します。
同年5月の「オデッサの惨劇」でその攻撃を本格化するのですが、キエフ当局は東南部ウクライナ住民をロシア系という理由だけでテロ犯罪者と見なし、殺戮対象として軍事行動を展開したのです。
この軍事行動はネオナチと傭兵部隊で主に実行され、無論この行動には強姦や強奪も含まれました。この攻撃はキエフ当局の狂気に根ざした吐き気を催す大犯罪と表現する他はないのですが、繰り返しますが
このキエフ当局はブッシュ・ナチ陣営つまりナチスに支配されており、その実行部隊はウクライナのネオナチです。つまりキエフ当局は一口で言えばナチスであって、このウクライナ当局の軍事攻撃の目的は「ウクライナ東部の資源の奪取」であり、「ロシア潰し」です。そして更にその目的には、ウクライナに改宗ユダヤ国家であったハザール・カガン国の復活、第3次世界大戦(ハルマゲドン)への導入となるでしょう。
こう記述すると、慣れていない方は強い違和感を覚えるでしょう。
「ナチスがユダヤ国家を復活させる?
ナチスはホロコーストでユダヤ人を大虐殺、ユダヤ人とナチスは水と油の敵対関係にあったのでは?
それにナチスが第3次世界大戦を導く??」
と言った具合に。
先にナチスと第3次世界大戦ですが、前の第2次世界大戦はナチスなしには無く、いわば第2次世界大戦を起こすためにナチスが作られたとも言えます。そして第3次世界大戦は、イスラエルとイスラム教徒たちの争いから起こされることが計画されているのですが、ユダヤ国家とされるパレスチナでのイスラエル建国は、ナチス無しには成立しなかったのです。この辺りは
近・現代編 第14話などでご確認ください。
そして、ナチスは猛烈な差別国家のイスラエルでは自動的に支配階級に置かれるのです。この辺りは
近・現代編 第10話などでご確認ください。
イスラエル階層社会の差別構造
パレスチナにイスラエルを建設する動きを(狭義の)シオニズムといいますが、要するにナチス=シオニズム実行部隊なのです。またイスラエル建国の父はロスチャイルド家であり、ナチスの動きなど全ての背後にあったのがロスチャイルド家でした。ロスチャイルド家はマイダン革命で再度の「ロシア潰し」に動いたのです。
近年におけるウクライナ地域とロシアとの戦闘
① オレンジ革命 ➡︎ ② マイダン革命 ➡︎ ③ ウクライナ戦争
1881年にロシア皇帝アレクサンドル2世を暗殺、ハザール・ユダヤ人虐殺のポグロムの嵐を起こさせたのはロスチャイルド家でした。ロスチャイルド家はこの動きで、
① 帝政ロシアを転覆させる革命・共産部隊をロシア地下に拡げ、
② 多数のハザール・ユダヤ人をニューヨークに移住、
③ ハザール・ユダヤ人のパレスチナ入植でイスラエル建国
を具体化させもしたのでした。
1917年に帝政ロシアを、翌年にはロマノフ一族を滅亡させたロスチャイルド家が、改めて今度はプーチン大統領のロシアを打倒させようと動いたのでした。
» 続きはこちらから
ShortShort Newsさんの元動画は、現在YouTubeから削除されていますが、Alzhacker氏のサイトの記事『ニール・オリバー ホイットニー・ウェブへのインタビュー | トランスクリプト』に全体の翻訳があります。
この記事から、調査報道ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏の発言を要約して紹介します。
『ユダヤ問題のポイント(近・現代編)―外伝55―乗っ取られた米国〜暴力支配2』で、(ハザール)ユダヤ・ギャングのマイヤー・ランスキーは1934年に「全米犯罪シンジケート(NCS)」を立ち上げ、NCSの設立によって米国の暴力支配体制は完成したとありました。
ホイットニー・ウェッブ氏は、「全米犯罪シンジケート」はアメリカの軍情報部、海軍情報局と手を組み、第二次世界大戦後もその同盟関係は続き、CIAの設立もその一環だったと説明しています。そして、CIAと初期のアメリカの諜報機関を本質的に創設した人々は、ほとんどがウォール街の銀行家と弁護士であったことから、武器や麻薬の密売などに情報機関が深く関わるようになり、ウォール街の多くの銀行は、マネーロンダリングに依存するようになったと言っています。
ほとんどのシリコンバレーの大企業にはCIAが関与しており、例えばアメリカ国民を監視し、オンライン上の行動を基にインテリジェンスのプロファイリングを行うデータマイニング企業を設立したピーター・ティールは、CIAから資金提供を受けていた。
そして、億万長者のピーター・ティールはドナルド・トランプの副大統領候補J・D・ヴァンスと密接なつながりを持つ。
また、トランプを支援しているイーロン・マスクはある種のヒーローとして描かれているが、彼は米国防総省の請負業者であり、現在は情報機関の請負業者として、米情報機関のためにスパイ衛星を製造し、また脳チップの製造も行っている。
ピーター・ティールのように共和党と密接な関係にある人物と、エリック・シュミットのような人物を比較してみると、後者は事実上、バイデン政権の主要な側面を運営しており、クリントン大統領の主要な献金者でもある。しかし、この二人は共にビルダーバーグ会議の運営委員会のメンバーなのだ。
要するに、エリートたちは「どの億万長者派閥が私たちを救ってくれるのか?」というパンとサーカスを作り出しているのだ。結局のところ、彼らは私たちの富を奪い、彼らが約束する「安全」と引き換えに、私たちの自由を放棄するように私たちを説得している。
その基盤となるのがデジタルID構想であり、国連の2030年までの全アジェンダの要となるもので、それなしではプログラム可能な監視システムは機能しない。デジタルIDは全体的な社会信用スコアのアイデアに不可欠なのである。
アメリカでは保守派が不法移民対策、有権者不正行為対策、その他諸々の対策として、デジタルIDをそれらの解決策であるかのように売り込もうとしている。
世界の方向性を変えたいのであれば、デジタルIDに従う必要のないように、自分の生活をどのように設計するかを考えなければならない。
ホイットニー・ウェッブ氏の住むチリでは、今年のクリスマス直後にデジタルIDが導入される予定で、“今のところは任意ですが、こうしたことはすべて最初は任意で、その後、強制的にしようとするでしょう。基本的に、スマートフォンを持っていなければIDもありません。”と話しています。
エリートたちがデジタルID構想でどのような社会を目指しているのかは、二つ目の動画をご覧ください。
ホイットニー・ウェッブ氏は、“彼らはH・G・ウェルズやエリック・シュミット、キッシンジャーのような人たちが共有してきたビジョンに私たちを追い込んでいるからです。どのようなビジョンかというと、上流階級と下流階級があって、彼らは異なる種になり、私たち下流階級は、基本的に知恵遅れになって、虫を食べ、遺伝子操作された超エリートに仕えるゴブリンのようになるというビジョンです。”と話しています。
私たちは、脳と機械のインターフェースや遺伝子操作のような、精神強化として位置づけられている多くの事柄を念頭に置いておく必要がある。それらの技術は強化にも弱体化にも使う事が出来る。そして、これらの技術のほとんどすべては、米国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)のようなグループによって、特にその目的のために重点的に開発されてきた、と言っています。
ホイットニー・ウェッブ氏の話は全体像を捉えていて見事です。こうした観点から新型コロナウイルスのmRNAワクチンやレプリコンワクチンを捉える必要があるのですが、これらのワクチンに反対する人たちでも、全体像を理解している人は殆どいないように見えます。