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［Instagram］5歳児の深い話

/ ＊生き方, ライター・読者からの情報, 生き方
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ライターからの情報です。
ものすごくまとも
（メリはち）
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Instagram 23/6/12
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[読売テレビ] 新型コロナワクチン接種後2日で亡くなった方の遺族・河野明樹子さんが記者会見 / NHKは捏造報道には触れず

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　読売テレビが、新型コロナワクチン接種後に配偶者を亡くした方の記者会見を報じました。大手メディアが新型コロナワクチンの負の面を積極的に取り上げたのは初めてではないでしょうか。
　2021年当時、吉村大阪府知事は府民に対してワクチン接種を強力に勧め、特に基礎疾患を持っている人への接種を「何度も何度も」あおりました。大阪市の河野明樹子さんのご主人は基礎疾患をお持ちだったため、急かされるように接種をしたそうです。１回目接種の2日後、ご主人は亡くなりました。
およそ2年後の7月14日、河野さんは国の救済制度の認定を受けることができました。吉村知事が記者会見で接種を何度もあおった大阪府庁記者会見室で、河野さんは「夫には基礎疾患があるからその優先接種を受けたのに、基礎疾患のためか、ワクチンで死ぬことになった。この危険性をもっと伝えたい」と、訴えました。河野さんの"（認定されても）後は虚しさ残るだけでした。だって一番大事な人がいてないですもん。"との言葉には胸が詰まります。また「解剖では『ワクチンは１００％関係ない』と話をされたが、認定を受けたことで覆った」という証言は重要で「ワクチン接種後に死亡した場合、解剖医の所見がどうであれ厚労省へ届けるべき。」との指摘があります。
　ところで、この河野さんは先般のNHKニュースウオッチ9捏造報道に利用されたご遺族の1人です。青山まさゆき弁護士は「NHKも来ていたが、どう報ずるか。」とコメントされました。NHKはニュースウオッチ９に触れることもなく、まして国民に向けてワクチン接種が原因の死亡や体調不良があることを注意喚起する内容でもなく、さらっと報じていました。
　最後に、青山弁護士が「ワクチン後遺症は死亡だけではない。血管炎を患われた貴重な体験マンガ,引き込まれるので是非ご一読を」と勧められていた作品がありました。若い方が接種後次々起こる体調不良を、ワクチンの副作用にも理解のあるドクターとともに治療されたレポートでした。回復に向かわれたようで良かったのですが、まのじ的には「病院って何をするにも薬剤投与」ということが印象的なレポートでした。
（まのじ）
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ぴょんぴょんの「NATOの正体」 ～「アメリカ主導の世界秩序」の「統一軍隊」NATO

/ ＊軍事・戦争, オリジナル記事, ヨーロッパ, 政治経済
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　だれかの心のつぶやきが聞こえたような気がした。
〈NATOなんて日本から遠いし、縁のないもんと思ってたら、あっちから近づいてきて、東京にNATOの連絡事務所を作りましょう、そしてアジアを巻き込んで、一緒に中国を叩きませんか？って誘われちまった。どうしよう？〉
〈噂によると、NATOはかなりヤクザなやり方をしていて、加盟国の不満も募っていると聞く。〉
〈だが、中国を叩くのは、憲法を改正して「緊急事態条項」を盛り込もうとしているオレたちにとっては、おいしい話かもしれない。〉
〈おっと、NATOの東京連絡事務所は先送りになっちまったか～ 残念！ 憲法改正に間に合うといいんだが。〉
（ぴょんぴょん）
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ぴょんぴょんの「NATOの正体」 ～「アメリカ主導の世界秩序」の「統一軍隊」NATO

孤独なゼレンスキー


リトアニアで開催された、NATOの首脳会議も終わったね。

加盟国でもない日本の首相がのこのこ出ていったり、ツッコミどころ満載だったな。だが、一番、ショックだったのは、ウクライナのゼレンスキー大統領だろう。

この首脳会議で、NATOの加盟が保証されると思ってたからね。

ああ、ゼレンスキーは、「ロシアとの戦争が終われば、ウクライナはNATOに加盟できる」という期待で首脳会議に乗り込んだ。なのに、「加盟国が同意し、条件が満たされれば加盟国になれる」と告げられただけだった。(REUTERS)


「ポツンとゼレンスキー。」
ゼレンスキーはSNSで「具体的な日程も示されない」「条件もあいまいだ」ってボヤいていたそうだね。

そんなゼレを、参加した首脳たちはなだめてやった。「ウクライナはNATOに加盟できるよ」「ウクライナはNATOに属しているよ」「将来は加盟国同士として顔を合わせよう」など。「ゼレンスキー氏は、これだけの温かい言葉をたくさん土産袋に詰めて、サミット会場からウクライナに帰ることになった。」(BBC)

ぶふっ！ 口先だけ。NATOは、ウクライナを入れる気はないと見た。


NATOの真の姿を見たプーチン


だよなあ、NATOのお荷物になるだけ、つうか、すでに大きなお荷物だし。だいたい、プーチンがウクライナのNATO加盟を恐れたのが、ウクライナ侵攻の一つの理由だったし。

へえ、そうだったんだ。

ここでも話したが、1999年のNATO独断のユーゴスラビア空爆で、プーチンはNATOの真の姿を見たんだよ。しかも、その仕掛け方は巧妙だった。コソボ紛争の停戦合意にあたって、アメリカCIAがユーゴスラビア（主にセルビア）に突きつけた停戦条件はなんだったか？

NATO軍に空爆されたセルビアのノヴィ・サド（1999年）
Author:Darko Dozet[CC BY-SA]

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スティーブ・キルシュ氏「ワクチンを一度も接種していない子供は常に健康」〜 ほとんどがワクチンを接種していないアーミッシュ人の間では、注意欠陥・多動性障害、自己免疫疾患、パンダ症候群、小児急性発作神経精神症候群、あるいはてんかんの持病を持つ子供がいない。

, / ＊陰謀, アメリカ, 社会, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　2022年2月15日の記事で、コロナパンデミック以降に我々が経験した3年間は「100年以上前に天然痘の予防接種キャンペーンで起きたこととほとんど同じ」だという衝撃的な事実を紹介しました。
　“天然痘の予防接種を受けた人の多くが天然痘に罹患し…適切に予防接種を受けた市民が天然痘で死亡したことや、予防接種後に他の疾患で死亡した…天然痘ワクチンが当初の約束通りには病気を防げないことが明らかになると、医学界はワクチン接種を正当化するために、生涯「完全」な免疫から「より軽い病気」へとゴールポストを移動させた”ということでした。
　事実としては、天然痘ワクチンは何の効果もなかったということです。しかし、今回取り上げた動画を見ると、ひょっとしたら、“ほぼ全てのワクチンが、効果がないだけならラッキーで、実際には毒を注入されているのではないか”という疑念が生じます。
　ロバート・F・ケネディJr氏は議会証言のなかで、“私たちは、現在では基本的に推奨されることが義務付けられている72種類のワクチンについて…訴訟の1年後、HHS（アメリカ合衆国保健福祉省）は…どのワクチンについても、認可前の安全性試験プラセボ対照試験を見つけることができないことを認めています。現在、子供たちに接種が義務づけられているワクチンは、無責任なワクチンということです”と言っています。
　スティーブ・キルシュ氏は、「ワクチンを一度も接種していない子供は常に健康なのだ。実際に、ポール・トーマス博士が10年間の研究を行ったのだが、…麻疹にかかった子供たちは麻疹のワクチンを、おたふくかぜにかかった子供たちもおたふくかぜのワクチンを、そしてワクチンを接種していない子供は、ワクチンで予防すべき病気にかかっていなかった。…照合グループはある研究を実施するために、ワクチン未接種の人を1000人以上集めた。ワクチン未接種の人の健康状態をチェックした結果、接種済みの人と比べると大きな差があることに気づいた。米国では慢性疾患の発病率は60％で、もし、ワクチンを未接種なら慢性疾患の発病率はゼロに近いのだ。」「アーミッシュ人はその良い例だ。彼らは予防接種を受けていない人の割合が多い群衆たちだ。そしてワクチン未接種の自閉症児は一人も見つからなかった。…注意欠陥・多動性障害・自己免疫疾患・パンダ症候群・小児急性発作神経精神症候群またはてんかんを持つ子供は見当たらない。アーミッシュ人には、これらの慢性疾患は存在しない。」と言っています。
（竹下雅敏）
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画像の出典: Author:Kremlin [CC-BY]

対ロシア経済制裁の真の目的とは：「ドイツ経済の破壊に焦点を当てた戦略計画」の一環としての経済制裁なのではないか 〜 エネルギーと食の安全保障の為にも、ロシアとのパイプをしっかりと保持、拡大させる必要がある日本

, / ＊政治経済, ロシア, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　昨年の12月末に『日本の「対ロシア貿易」で驚愕の事実、制裁前よりも取引額が上回る異常事態に』という記事が出ていたくらい、対ロシア経済制裁は失敗に終わっています。
　ただ、対ロシア経済制裁のEUでのブーメラン効果は抜群で、事実上ヨーロッパ経済は破壊されていると言えるくらいに効いています。2022年9月19日の記事でお伝えしましたが、元々ウクライナ戦争は、ロシアの弱体化は当然のことながら、ヨーロッパ、とくにドイツの経済を破壊するために仕掛けられたということでした。
　ランド研究所から漏洩した「衝撃的な文書」には、“重要な目的は、特に、アメリカにとって最大の経済的および政治的脅威と見なされているドイツとロシア、およびフランスの間の協力を破壊することだ。…EU の経済全体が崩壊すれば、ヨーロッパからの資本の流出により、最大90億ドル（約1兆2000億円）の資源が米国に逆流する”と書かれていました。
　米国の調査報道記者シーモア・ハーシュ氏によって、ノルドストリーム・パイプラインを破壊したのはアメリカであることが分っています。「ドイツとロシア、およびフランスの間の協力を破壊する」ために爆破したのは明らかです。
　ですから対ロシア経済制裁は、果たしてロシアに対して行われたものなのか、むしろ「ドイツ経済の破壊に焦点を当てた戦略計画」の一環としての経済制裁なのではないか、という見方も持っておく必要があります。
　そういう意味で、日本がちゃっかりと「最新のデータによれば、日本は今年上半期、ロシアからの穀物の輸入を509.7%も増加させている。」というのは、上手く立ち回っていると言えそうです。ものすごく恥ずかしいことを日本政府はやっている、という見方の方が素直かも知れませんが…。
　私は、個人的にはロシア産の食品を、安全性の観点から望んでいます。本当に日本のことを考えてくれる国は、ロシアくらいしかないでしょうから、日本のエネルギーと食の安全保障の為にも、ロシアとのパイプをしっかりと保持、拡大させる必要があると思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【視点】ロシアからの穀物輸入が激増　なぜ日本は声高に宣伝しないのか
転載元）
Sputnik 日本 2023/07/21
© Sputnik /Vitaly Timkiv/ メディアバンクへ移行

首脳を含めた日本政府は定期的に、ロシアはエネルギー分野における日本の重要なパートナー国であり続けていると表明している。さらに、日本の財務省の最新のデータによれば、日本は今年上半期、ロシアからの穀物の輸入を509.7%も増加させている。つまり、対露制裁が発動されている中、この品目の貿易がロシアと日本の関係において重要な役割を維持していることはまったく明らかである。ロシアは日本にとって、天然ガスや石油といった部門だけでなく、農産品に関しても、戦略的に重要な経済パートナーになったと断言することはできるのか。そして、もしそうであるなら、日本はなぜ経済における「穀物の収穫」をこっそり得ながら、これを声高に宣伝しようとしないのか。スプートニク通信が専門家に話を聞いた。

一方で、ロシアと欧米諸国との間で結ばれた穀物輸出合意は、ロシアに対する義務不履行を理由に中断されている。

ロシア科学アカデミー中国・現代アジア研究所の学術研究モニタリング部を率いるオレグ・カザコフ部長は、日本のロシア産穀物の輸入は、実際、ロシアと日本の2カ国関係において非常にポジティブな要素となっていると指摘している。

「しかし、日本は、現在の欧米とロシアとの対立を背景に、このことを公にはしていません。というのも、（ウクライナ危機を原因とした）政治的な対立が強まった場合、この日本にとって有益な貿易が中断されてしまう恐れがあるからです。

一方で、ロシア産の穀物の日本への輸出が継続され、さらには大幅に拡大しているということは、日本にとってこの品目の輸入がきわめて重要なものであることを証明しています。しかも、ロシアからの穀物輸入が重要なのは、日本にとってだけではありません。現在、多くの国々で悪天候を理由に穀物の収穫が少なくなっていることから、この問題は国際レベルのものとなっています。世界は穀物供給の減少に直面しており、価格の大幅上昇が予想されています。そこで日本は代替の国を探す必要に迫られています。つまり、穀物供給に関する空白を埋めることのできる取引相手が必要なのです」

オレグ・カザコフ
中国・現代アジア研究所、学術研究モニタリング部長

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

一方、こうした事実を背景に、日本はロシアに対して厳しい政策をとり、ロシアと複雑な関係にありながらも、貿易を続ける必要を感じているとカザコフ氏は続けている。

「日本は行き詰まっているのだと思われます。そうでなければ、どこか他の国と穀物契約を結ぶはずです。しかし、いずれにせよ、現在の両国の協力関係はきわめて肯定的なものであり、ビジネス分野で莫大なポテンシャルを持っていることを示しています。それはエネルギー分野だけでなく、その他の品目に関しても、です。たとえば、豆類もそうです。というのも、ロシアは日本とは異なり、広大な領土があり、さまざまな農産物を育てることができるからです」

オレグ・カザコフ
中国・現代アジア研究所、学術研究モニタリング部長

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

加えて、カザコフ氏はロシアと日本の協力は漁業分野でも維持されていると指摘する。

「両国の間には海上の境界線があり、そこで秩序を保つ必要があります。つまり、この分野における両国の協力関係も、然るべきレベルで維持していくことが不可避なのです。これも二国間関係におけるとても肯定的な部分だと思います。

ただ、欧米とロシアとの政治的な対立が深まった場合、日本はこれを失う可能性があります。（対露制裁を含め）あらゆる制裁には常にブーメラン効果があるものです。とりわけそれは発動した者に跳ね返ってきます。そして日本もその犠牲者となります。そこで最初に沸き起こるのが、その犠牲がどのような規模のものなのか、そしてどれほど日本にとってそれが危機的なものなのかという疑問です。しかし、世界的には、経済より政治が重視される傾向にあります」

オレグ・カザコフ
中国・現代アジア研究所、学術研究モニタリング部長

つまり、ロシアと日本は現段階において、経済協力を両国関係の安定した基盤であるという評価を下すことはできないのである。というのも、ウクライナ危機を背景に、欧米諸国の首脳の政治的決定によって、経済協力はいつでも崩壊する可能性があるからだとカザコフ氏は締めくくっている。

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