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【重要】ジェフリー・サックス教授とロバート・F・ケネディ・ジュニア氏の対談動画 ~武漢流出説の全貌

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジェフリー・サックス教授とロバート・F・ケネディ・ジュニア氏の対談です。非常に重要な内容で、これまで時事ブログで追いかけてきた武漢流出説の全貌が、この動画でハッキリとします。動画に字幕を入れてくれたShortShort Newsさん、ありがとう!
 ジェフリー・サックス教授は、“情報公開法FOIAとリークによって、自然発生説の根拠が次々と崩れていきました。それだけでなく、米国政府が最初からウイルス起源の調査を誤った方向に導こうとしていたことが明らかになりました。…自然発生説を主張する科学者たちが、大きく誇張したり、誤った方向に誘導しようとしてきたのを見てきました。そして、国立衛生研究所NIHをはじめとする米国政府が、研究所流出説を一切調べようとしないことが、不条理で、悲しく、心配で、恐ろしいのです(9分24秒)”と言っています。
  “衝撃の事実が判明しました。「DEFUSE」という研究提案書です。タザックのエコヘルス・アライアンス、ラルフ・バリック率いるノースカロライナ大学研究室、そして武漢ウイルス研究所の3者の共同研究です。この3者は、これまで報告されていないSARS様ウイルスの株を180以上保有していて、それを使って動物間をまたがって感染する可能性を実験すると書いてあります。私の身の毛がよだったのは、次のページを読んだ時です。これまで報告されていないウイルス株の情報が多数掲載されているのですが、「これらのウイルスに『タンパク質分解切断部位』があるかどうかを調べ、不一致がある場合にはそれを挿入する」と書いてあったのです! 赤信号が点灯です。なぜなら、それが実質的にSARS-CoV-2だからです(27分54秒)。…NIHの傘下である国立アレルギー感染症研究所(NIAID)で、ファウチが支援する大規模な研究プログラムが存在していました。SARS-CoVにフーリン切断部位を挿入し、それが異種の動物に感染るかを検査することを目的としたプログラムです。私は心の中で、「たまげた!」と思いました(30分20秒)”と言っています。
 動画の48分54秒で、“私を激しく攻撃していた人物が一人いました。「研究室から生れた可能性があるなんて、非科学的だ!」云々。その後わかったのが、この人物は、NIHから助成金を得て、実験室での生物兵器製造や使用に対する生体防御を研究していたのです”というジェフリー・サックス教授の言葉に、ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏は、“ええ、ピーター・ホテツがあなたを攻撃しているのを見ましたよ”と言うと、教授は「ええ、彼のことです。」と答えています。
 「反ワクチンの活動は、それを反科学的攻撃だと私は呼んでいますが、今や世界的に主要な殺人勢力となってきています」というWHOが出している動画の冒頭に、そのピーター・ホテツの姿があります。
(竹下雅敏)
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WHOが反ワクをテロリストと指定
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[Twitter]犬の散歩の大変さ

竹下雅敏氏からの情報です。
一人は転げ落ち、もう一人は笑い転げる。
(竹下雅敏)
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危険な「日本版CDC・内閣感染症危機管理統括庁」創設案が今国会に提出 〜 地方自治体も指示下に置き、マイナンバーで国民を一元管理 / 野党は阻止できるか

 感染症対策の司令塔となる日本版CDCと「内閣感染症危機管理統括庁」の設置が閣議決定されました。これは昨年から着々とメディアで流されていた案で、感染症対策の企画、立案、調整などを一元的に迅速・的確に行う目的の新たな機関を内閣官房に創設するものです。後藤コロナ対策担当大臣は「国と地方が一体となって、迅速かつ的確に対応できる体制」と述べています。現在は緊急事態宣言が出た時にだけ認められている、総理大臣による都道府県知事への「指示権」が、政府の対策本部を設置した時点で行使できる案も含まれます。
 J Sato氏が、これまで矢継ぎ早に決められてきた国内外の政策を見事に繋げておられました。「緊急時では主権を国家からWHOに移譲」「WHOがコロナ未接種に疾病コードを割当」「CDCが未接種者を追跡」「日米合同委員会が検疫・保険分科委員会を設置」「CDC日本支部・内閣感染症危機管理統括庁を創設」そして「総理大臣の指示権発動」と「マイナンバー制度」で逆らう日本国民を捕獲する。この改正案が成立してしまったら、感染症対策の名の下に政府が強権発動をし、地方自治体の独自の対策や異論を認めず、国民を一気にコントロール下に置くイメージしか見えてきません。「これ以上ワクチンを打ちたくない」などの個人の意思が通るとは思えません。
 この内閣法の改正案は、今国会に提出され成立を図り、今秋に発足予定とあります。野党がこの危険な法案を本気で潰せるか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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「内閣感染症危機管理統括庁」設置への改正法案を閣議決定
引用元)
感染症による危機に備え、政府は、一元的に対策を行うための司令塔として「内閣感染症危機管理統括庁」を設置するとした内閣法などの改正案を、7日の閣議で決定しました。
今の国会で、改正案の成立を図り、ことし秋ごろの発足を目指す方針です

(中略)
(中略)トップには「内閣感染症危機管理監」を置き、官房副長官を充てるとしています。
(中略)
また、改正案には、感染症の発生やまん延の初期段階から迅速・的確に対応できるよう、現在は、緊急事態宣言などが出された時に限られている、総理大臣による都道府県知事などへの指示権を、政府対策本部を設置した段階で使えるようにすることも盛り込んでいます。
(中略)
後藤新型コロナ対策担当大臣は閣議のあとの記者会見で「今回の法改正により、次の感染症危機に対し、国と地方が一体となって、迅速かつ的確に対応できる体制を整えていく」と述べました。

昆虫食「日本が標的になっている」可能性に警戒を / ドイツでもプロテイン強化製品としてチョコレートに混入

 イタリアのmihoさんが昆虫食について、とりわけ日本が心配だと発信されていました。その理由を聞くと、なるほどあり得る! 今や世界で一番ワクチン接種をしているのが日本になってしまいました。お上のお達しに従順、メディアの洗脳に従順な日本人ならば「昆虫食もいける」と、グローバリスト達が考えても不思議はありません。有名な芸能人を利用して昆虫食を「美味しい」「栄養価が高い」と宣伝し意図的にブームを作り出せば、流行りものに弱い日本人はあっさり受け入れてしまうのではないか。特に若い人たちがブームに乗ってしまうのではないか、という懸念でした。いかにも有りそうな展開です。
 対照的にイタリアでは、もともと食に関してウルサイ国民性で「伝統的な食を頑なに守る文化」があるので、昆虫食に関してはメディアでさえ否定的な報道をしているようです。むしろイタリアでは消費者に分からないようにこっそり混入されることを心配されています。
 昆虫食で注意すべきことの一つに、プロテイン強化製品があるようです。日本ではすでに「日本人はプロテインが不足している」などという刷り込みが始まっているそうですが、そこから昆虫食に持っていかれる可能性が有りそうです。タンパク質を強化するならば、昆虫ではなく魚やお味噌汁などの大豆製品で十分だそうです。
 日本では仕掛け人が食のブームを作り、それを商業的に利用することを繰り返してきました。「だからこそ昆虫食が危ない。」ワクチンの時にように、メディアが大々的に宣伝を打ってきたらもう遅いので、その前に対策を打ちたい、と日本へのメッセージでした。
 ドイツのユリシス様からも、目下の昆虫食事情が届きました。23/1/18時事ブログで触れた、EUで正式に認可した昆虫食のまとめを詳しく送って下さいました。mihoさんが指摘された「プロテイン強化製品」ですが、まさしくドイツで有名なチョコレートにもコオロギ登場のようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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#72 まずは日本で・・・グローバリストたちの陰謀?
配信元)



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昆虫食、EUでは食品として正式に認可されています

 EUでは今年に入って、昆虫が食品として認可されてしまいましたので、どの食品にどのぐらい入っているのか・・と調べてみました。もう全滅です! 外食ができないことがわかりました!! パンやベーカリー製品さえも昆虫入りです! EUに来られる際には要注意。きっと飛行機の機内食にも入っているはず・・😢



上記ツイートの図解を翻訳してみました。

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クリス・スカイ氏の2023年2月の予言「炭素クレジット詐欺と永久ロックダウン」 ~コロナの時のようなロックダウンをウイルスなしに、奴らは永久にやるつもりだ / 待っているのは行動規範をAIに委ね、スコア化する世界

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月31日の記事で「クリス・スカイ氏の2020年7月の予言」を紹介しました。この予言は完璧に正しいものでした。
 今回の動画は「クリス・スカイ氏の2023年2月の予言」です。「炭素クレジット詐欺と永久ロックダウン」について、“「グレートリセット」の最大のポイントは、炭素クレジット詐欺だ。…炭素クレジット詐欺とは、あなたが排出するCO2をキログラム単位ですべて監視、追跡、トレースしようとすることである。排出するCO2を世界平均で一人当たり年間2トンにしなければならないと、奴らは言っている。現在、一人当たり年間16トン排出している。なので、あなたは活動を8分の1に減らさないといけない。…世界初の新しいマスターカードが導入された。このカードは、買い物をするたびに炭素排出量を表示する。…奴らは、CO2超過1㎏ごとに170ドルを請求するつもりだ。こうやって、奴らはコントロールするつもりだ。…現金のない世界でのそれを想像してみてくれ。さらに、政府が(中央デジタル通貨で)すべての取引を管理するようになった世界を想像してみてくれ。現在政府が「スマートシティ」「徒歩15分圏で完結する都市」、別名、収容所を建設している理由もこれだ。…コロナの時のようなロックダウンをウイルスなしに、奴らは永久にやるつもりだ”と言っています。
 当たらないで欲しいのですが、世界経済フォーラム(WEF)にひれ伏す国は、確かにこの流れに乗っていることが明白です。
 2022年7月の日本経済新聞の記事には、“岸田文雄首相は16日、大企業の非財務情報について2023年度から可視化を義務付けると表明した”とあります。
 非財務情報の中には、「地球環境への影響に関する情報」が入っています。すなわち、“温室効果ガス排出量、エネルギー効率、環境規制への対応状況など、環境をターゲットとした情報開示が求められている”のです。
 “続きはこちらから”の動画をご覧ください。あいひん氏は、「待っているのは行動規範をAIに委ね、スコア化する世界」だとツイートしています。動画の前半では、若い世代のプライバシーはとっくに無くなっていることを説明しています。1分12秒以降では、この分野の最先端を行く中国のモデル都市、山東省栄成市の様子です。“信号無視、ゴミのポイ捨て、タバコの吸い殻の投げ捨て、噂の流布などは減点対象です。…信用を失えば、仕事も、ローンも、ホテルも、子供を特定の学校に入れることも難しくなります”と言っています。
 最後の動画では、“(中国の一部の学校の)生徒たちは、居場所を追跡できるマイクロチップのついた制服を着ています。生徒が授業中に携帯電話をチェックしたり、あくびをする頻度を監視するカメラもあります”とのことです。
(竹下雅敏)
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