※現在、お知らせはございません。
Home»時事ブログ»0_メインテーマ - ページ575

アーカイブ: 0_メインテーマ

画像の出典: いらすとや

［Twitter］アンミカさんがいっぱい？

＊雑学・アート, ユーモア, 雑学・アート
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
読者の方からの情報です。
　この記事の中で管理人さんは、「よく見たら本人と違う部分も少しはありましたが、でも言われなければバレないくらい似ている」とコメントしています。裏方がこうした虚構を徐々に庶民に分からせようとしているのか、私には番組の制作意図が疑問です。
　2022/12/12付けのキンバリーさんの情報によると「クラウスシュワブも単なる代理人に過ぎず、使用可能な最後のクローンも期限切れとなったが、WEF運営委員会が、自分たちの敗北が決定していることを承知しているのに、マスク男のクラウスシュワブを公衆の面前で使い続け、進み続けるしかない」と言っております。もはや、止められない止まらない、かっぱえびせんみたいになっているようです。
　WEFの参加者には本物の人間がほとんどいなくて、マスクマンかレプティリアン集会というのが実態なのではないでしょうか？どうせやるなら、WEFマスクマンお披露目みたいな番組を作って放送してほしかったですね。
（サトヤマダトモコ）
————————————————————————
配信元）
Twitter 23/1/18
画像の出典: illust-ac

2023年1月4日マイナポータルの利用規約が改訂された 〜 免責事項など批判を浴びた問題箇所が「ほぼ全て削除され」利用者保護は曖昧に

, / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 日本国内, 陰謀
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
読者の方からの情報です。
　岡山県備前市のマイナンバーカード差別の報道を知ったタイミングで、読者の方からマイナンバーカード返納の動画が届きました。返納の理由と手続の流れが紹介されています。
　以前に、マイナンバーカードを健康保険証として利用する際はマイナポータルへの申し込みが必要という情報がありました。さらにそのマイナポータルの「利用規約が酷い」ことが、らん氏のツイートによって明らかにされ大拡散しました。あらゆる責任を利用者つまり国民が負うことや、内閣総理大臣に対して個人情報を明け渡す同意が義務化されるなど、基本的人権を損なうものでした。2022年12月にマイナンバーカードを返納された「備蓄情報チャンネル」さんも「安全性の不安」を理由に挙げておられました。返納の手続そのものは、マイナンバーカードを持参し、廃止届に記入するだけだったそうです。
　さて、動画でも不安視されていた「利用規約」ですが、その後、2023年1月4日にしれっと改訂されていました。現在は動画で解説されていた条文、つまり、らん氏が指摘された要素は「ほぼ全て削除され」「全く違う内容に全体が変化しました。」
　免責事項については、デジタル庁の過失であったとしても全面的に自己責任だったものが、故意・重過失により損害を負ったケースでは自己責任ではなくなっています。また「デジタル庁に対しいかなる責任も負担させないものとします。」とあった文面が消えています。改正後にマイナポータルを利用すると、改正後の利用規約に同意したことになります。そして個人情報の開示先が、内閣総理大臣からデジタル庁に替わりました。改訂されて利用者の保護が進んだわけではなく、責任の所在は曖昧になっています。
　やはり返納が正解のようです。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
私、マイナンバーカードを返納してきました。
配信元）
YouTube 22/12/26
————————————————————————
配信元）
Twitter

» 続きはこちらから
画像の出典: 下地島空港 Author:ブルーノ [CC BY-SA]

米軍が予定していた沖縄県宮古島市の下地島空港での軍事訓練を取り止め 〜 理由は「沖縄県に自粛を求められたから」？/ 一方、神奈川県は寝耳に水の横浜ノース・ドック米軍配備

, , / ＊軍事・戦争, アメリカ, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
　米軍の、とても気になる不思議なニュースがありました。1月17日、米軍が訓練使用のため沖縄県宮古島市の下地島空港を使用すると通告をしていました。米軍機の下地島空港の使用は2006年以来で、軍事目的は初めてのことです。12日に行われた外務・防衛担当閣僚による日米安全保障協議委員会（2プラス2）での協議も踏まえ、これをきっかけに米軍が恒常的に下地島空港を使用する可能性も懸念されていました。それに対して沖縄県は、民間機以外は同空港を使用しないことが確認された「屋良覚書」を根拠に、米軍に使用自粛を口頭で求めていました。
　しかし日本には日米地位協定があります。「日米地位協定第5条は米側が適当な通告をすれば着陸料や入港料を支払わずに、民間の空港、港湾を利用できると定めている。米側はこの規定に基づき、下地島空港を使用する意向を示している。」とあるように、沖縄県の申し入れを受け入れるはずがないとの予想でした。
　ところが1月20日、予想に反して米軍は「下地島空港の使用は見送る」と連絡してきたのです。え？
しかもその理由が「沖縄県が使用を拒否したから」ええ？
かつて米軍が沖縄県の要請を聞いたことがあったか？
米海兵隊政務外交部では、訓練取りやめの決定を知らなかった様子もあり「組織内で対応に混乱が見られる場面も」と報じられました。
　一方、12日の「２プラス２」の共同発表の中には、「閣僚は、日本における同盟の海上機動力を更に強化するため、2023年に予定される、横浜ノース・ドックにおける小型揚陸艇部隊の新編を歓迎した」とあり、それが神奈川県には寝耳に水であったことがIWJの取材で明らかになっています。　　　
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元）
Twitter
————————————————————————
米軍、下地島空港の訓練使用見送りを沖縄県に連絡　理由に「県が使用を拒否」
引用元）
琉球新報 23/1/20
　米軍が今月末に沖縄県宮古島市の下地島空港を訓練で使用するため、同空港を管理する県に「空港使用届」を提出していた件で、在沖米海兵隊の政務外交部は19日、県基地対策課に対して「下地島空港の使用は見送る」と連絡した。基地対策課は、同空港を管理する空港課にも情報を共有し、空港課も了承した。
（中略）
　県によると米側は、訓練を見送る理由として「県が使用を拒否した」ことを挙げたという。
（中略）
一方、県には18日時点では米側から訓練取りやめの連絡は入ってなかった。19日午前の段階でも、米海兵隊政務外交部は「訓練取りやめ」が報じられたことについて、県に対し「われわれからそのようなことを話した覚えはない。海兵隊の報道部で報道のように捉えられかねない発表をした可能性があり、確認中だ」と説明するなど、組織内で対応に混乱が見られる場面もあった。
————————————————————————
米軍が下地島空港の訓練使用を通告　今月末　沖縄県、軍事目的で使用しない「屋良覚書」基づき自粛要請へ
引用元）
琉球新報 23/1/18
　米軍が今月末に沖縄県宮古島市の下地島空港を訓練で使用するため、同空港を管理する県に「空港使用届」を提出していることが17日、明らかになった。県によると、31日午後0時半～同1時半までの1時間、米軍普天間飛行場との間を行き来するとしている。米軍機の下地島空港使用は2006年以来で、訓練目的は初とみられる。下地島空港は「屋良覚書」で、軍事目的で使用しないと明確に示されており、県は使用の自粛を求める方針だ。
（中略）
12日に行われた外務・防衛担当閣僚による日米安全保障協議委員会（2プラス2）では、安保関連3文書も踏まえ、民間用を含む空港・港湾の柔軟な使用を自衛隊だけでなく米軍も含めた2国間協力に発展させることで一致。米軍はその翌13日に使用届を県に出した。恒常的に使用する端緒となる可能性がある。
（以下略）
————————————————————————
■はじめに～地元自治体はおろか、防衛省も外務省も詳細がわからないのに「2+2」で突如発表された横浜ノース・ドックの米陸軍小型揚陸艇部隊新編！ 施設返還を求め続けてきた横浜市も市議会も神奈川県も、IWJ記者の取材に、説明できない国への困惑といらだちを表明!! これが安全保障の主権のない国の現実！
引用元）
IWJ 23/1/21
（前略）
日米安全保障協議委員会（「2+2」）の共同発表が公表された1月12日、神奈川県が黒岩祐治神奈川県知事名でコメントを発表しました。

　黒岩知事は「本日、国から、日米安全保障協議委員会（日米『2＋2』）において、在日米軍の態勢の最適化に向けた取組の一環として、横浜ノース・ドックにおける米陸軍小型揚陸艇部隊の新編が合意されたとの情報提供を受けました」とした上で、「国の説明によれば、厳しさを増す安全保障環境に対応するための取組とのことですが、横浜ノース・ドックは横浜港の中心に位置し、都市部に所在していることから、基地周辺への影響をできるだけ少なくするような対策が必要です」と表明し、国からの情報提供や基地周辺への対策を求めています。
（中略）
神奈川県政策局基地対策部基地対策課の舘野課長は、IWJ記者の取材に応じて「『2+2』の決定が、日本時間の12日未明だったと思いますが、防衛省の担当職員が説明に来たのが、その日の午前中でした」と述べ、数日前に防衛省から来庁のアポ取りの連絡はあったものの、「ノース・ドックに関すること」という以上の情報は知らされていなかったと、突然の通知だったことを明らかにしました。
（以下略）
画像の出典: CIA図書館 flickr [Public Domain]

FBIが「ファインダー事件」と「マクマティン・プレスクール児童売買事件」のファイルを機密扱いから解除 ～CIAの悪魔崇拝儀式虐待と児童性売買への関与

, , / ＊事件, アメリカ, 竹下氏からの情報, 陰謀
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　「小児虐待儀式を告発元FBIロサンゼルス支部長テッド・ガンダーソン」というYouTube動画が、まだ消されずに残っています。
　テッド・ガンダーソン氏は、悪魔的儀式の虐待と人身御供を行なうグループのネットワークが存在しており、そうしたグループのひとつが、CIAが運営する「ファインダーズ」だと言っています。
　“アメリカ政府とCIAは、これらの子供たちを売買し、悪魔の儀式の虐待ネットワークを運営するために、政府出資の児童福祉サービスと里親ネットワーク、最も一般的に「CPS」（Child Protection Services）として知られているものを利用しています。…アメリカで起きているこの非常に邪悪な悪魔的儀式虐待と児童の性的人身売買の多くは、2016年にジュリアン・アサンジとウィキリークスによって暴露され、「Pizza Gate」と名付けられました。2016年にヒラリー・クリントンがバスの下に投げ出されたのは、このネットワークとのつながりが強すぎたことが大きな理由だ”とあります。
　ウィキリークスが暴露した情報で、これまでに間違っていたものはありません。こうしたイルミナティのグループによる「悪魔崇拝」の児童虐待と殺人は事実なのです。
　ツイートでは「マクマーティン事件」が出てきます。1984年の春までに360人以上の保育園の子供が虐待されたとする事件ですが、1984年から6年間続いた刑事裁判で、証拠は存在しないとして全ての容疑について1990年に無罪となりました。
　FBIが「ファインダー事件」と「マクマティン・プレスクール児童売買事件」のファイルを機密扱いから解除しました。
　冒頭のツイートのリンク先の記事には、“ワシントンDCの連邦検事は、虐待と悪魔の儀式に関する膨大な証拠にもかかわらず、起訴を断念した。…68ページで、D.C.警察の捜査により、CIA職員（1950-1979）がファインダーのメンバーであったと結論づけられた。…報告書は、バージニア州カルペッパーのファインダー農場に死体が埋められていることに触れています。また、檻もあった。CIAの役割について言及されていますが…まるで、より強力な機関が悪魔崇拝者を特別な保護階級として扱っているかのようです”と書かれています。
　また、マクマーティン事件では、保育園の子供たちが「学校センターの下にトンネルや部屋があった」と報告していたのですが、“論客たちは、最終的にこれを「狂った陰謀論」の域に押し込めることに成功した”ということです。「しかし、なんと、FBI自身によるトンネルと部屋の確認があるのです。48-49ページには、トンネルがマクマーティン・プリスクールで発見され、五芒星と骨も発見されたと書かれています」というのです。
（竹下雅敏）
————————————————————————
配信元）
Twitter 

 





» 続きはこちらから
画像の出典: Pixabay

グローバルエリートは、科学的根拠がないにもかかわらず、地球温暖化ヒステリーを利用して、国家主権を破壊し世界政府を作ろうとしている ～地球温暖化詐欺を用いた、人工肉と昆虫食に向かう道筋

/ ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　昨日の記事で「そうだ、持続可能な未来のために学校や会社に徒歩で行ける距離に住んで車を不要にして自然と調和したライフスタイルにしよう。パリ協定を締結した企業とのみ取引するようにしましょう。すべての企業に行動を起こさせて最終的に政治に持っていき国民から賛同を得よう」というタマホイさんのツイートを紹介しました。
　グローバルエリートは、科学的根拠がないにもかかわらず、地球温暖化ヒステリーを利用して、国家主権を破壊し世界政府を作ろうとしています。もちろん、CO2による地球温暖化はフェイクです。2022年11月2日の記事を参照してください。
　ポツダム気候影響研究所のヨハン・ロックストローム所長は、「私たちは今、より深刻なものに直面しています。大量絶滅、大気汚染、生態系機能の低下などです。…これは惑星の危機です」と言い、もう一人の女性は「もし、私たちが温室効果ガスの排出を続ければ、2070年までに、30億人もの人々の地域が居住不可能になります」と脅しています。
　ワクチン詐欺の時もそうでしたが、この手の専門家は基本的に詐欺師だと思っておいた方が良い。世界経済フォーラムの関係者だというだけで信用できない。
　デンマークの実業家のジム・ヘイグマン・スネイプ氏は、名前をローマ字読みしてはいけないのですが、「将来的には肉から作られたものではないタンパク質が手に入り、おそらくより美味しくなるだろう」と言っています。
　このように地球温暖化詐欺を用いて、人工肉と昆虫食に向かう道筋が敷かれているのですが、ジャンクフードが旨いと思う人は、これらを問題なく食べるようになるだろうと思います。
　グローバルエリートの観点では、こうした邪悪な社会を拒否する人々の主張は「誤った情報」であり「有害なオンラインコンテンツ」なので、世界経済フォーラムはオンラインでの検閲強化を推進する取り組みを強化するとのことです。
　さっそくカナダ政府は、オンラインの偽情報と戦う研究プロジェクトに数百万ドルの税金を投入するということです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
スイスの国会議員、ダボス会議に出席。気候変動に関する目標に国民が従わざるを得ないように、生活環境を変えよう
引用元）
ZeroHedge 23/1/18　タイラー・ダーデン
（前略）
2023年会議は始まったばかりだが、テクノクラシーの発露という点では、今のところ期待を裏切らない。ポイント：スイスのバスティアン・ジロド議員は、政府が人口構成のあり方を変えるという近未来のビジョンを描いた。その壮大なアイデアとは？ 炭素規制を中心に設計され、個人の自動車所有が違法となるような、厳しく管理された都市に人々を集中させることだ。そして、官僚的な気候変動政策に従わない企業には罰則を設けるというものだ。
 
WEFでは、スイスの国会議員が、自動車の個人所有がない都市を提案し、環境目標に沿わないビジネスには罰則を設けることを推奨しています。
（ツイートの翻訳はシャンティ・フーラが挿入）
 
科学的根拠がないにもかかわらず、地球温暖化ヒステリーを利用することは、依然としてグローバリズムの主要なテーマであり手段である。気候変動組織は、炭素排出量が過去8年間大幅に増加したと主張しているが、NOAAの最新データによれば、同じ期間に地球の気温は上昇していない。そればかりか、過去100年間、地球の気温は1度未満しか上昇していない。炭素排出が気温の変化と因果関係があるという具体的な証拠はまだない。しかし、この誤った脅威は、ダボス会議のエリートたちの叫びであり、中央集権を打ち砕く自由を求め続けているのである。   
————————————————————————
配信元）
Twitter 
 

» 続きはこちらから
1 … 566 567 568 569 570 571 572 573 574 575 576 577 578 579 580 581 582 583 584 … 4,318