10/25に掲載された長尾医師のブログに「『こどもワクチンプラットホーム』で講演した。」「皆さまにもご紹介したい。」とありました。どんなサイトだろうと見てびっくり。いきなり「新型コロナワクチンは本当に子どもに必要ですか？」と正面切ったメッセージが表れました。しかも代表発起人はコロナ感染症対策の手腕が評判になった泉大津市の南出賢一市長。
　こどもコロナプラットフォームは、2021年8月8日に南出 賢一(泉大津市長)と柳澤 厚生(国際オーソレモレキュラー医学会会長)を共同代表として設立されました。「医師(31名)や政治家(35名)など発起人78名を始め、実名賛同者1,640名(うち医療関係者276名)、要望書への署名(署名サイトによる)13,122名が集まり、新型コロナウイルスワクチンやコロナ対策に対する知見の共有や発信を行っています。」とありました。
長尾医師が書かれていたように「信じられないほどの言論統制」の世の中ですから、ワクチン接種にブレーキをかける発言だけで袋叩きの非難を浴びることは必至、小利口な政治家であれば絶対に避けるようなサイトを南出市長はどうして立ち上げられたのか。
　南出市長のあいさつには、ワクチン情報のメディアの偏りや副反応の不安、正しいデータを知りたいという全国からの切実な声が届けられるていること、とりわけ医師や政治家からのものが多いとありました。南出市長は自治体の長ですから本来ワクチン推進のお立場ですが、厚労省の報告などを真剣にチェックするほどに「本当に大丈夫なのかという気持ちを偽ることができない」と誠実に述べておられました。市民への、特に未来ある子ども達への接種には「推進派でも、反対派でもなく、慎重派」でありたい、市民のために「その時々で判明する事実に基づいた情報を発信し、提言」するとの思いで、このサイトが実現しました。こどもの副反応を増やさないために役立てる「こども副反応報告フォーム」もありました。
　興味深い動画がいくつもありました。ワクチンの副反応を診療されている福田克彦医師との対談や、若い世代のワクチン接種のリスクとベネフィットについての動画では森内浩幸教授、小島勢二教授の同じデータに対する認識の違いがくっきり見えていました。一人では声をあげられなくても、このようなサイトを通じて「自ら考え、自らが納得のいく判断ができ」、多くの人と連携してその判断が尊重されるよう訴えることが可能になります。南出市長は率先して、こどもへのコロナワクチン接種勧奨を中止するよう要望書を厚労省に提出されました。
　笑顔で逆風に向かうリーダー、そして多くの医師や政治家、子どもを守る大人達が連帯できれば日本の「常識」も変わります。