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イスラエル保健省は緊急使用許可(EUA)の承認条件を無視して、ファイザー社のCOVID-19ワクチンを違法に承認。しかも、ファイザー社のワクチンが「FDA承認」されているとイスラエル国民に虚偽の説明を行っていた!

竹下雅敏氏からの情報です。
 これはかなり重要な記事なのですが、記事のほんの一部のみを引用しています。時間のある方は、元記事をDeepL翻訳にかけて、全文に目を通すことをお勧めします。
 元記事によれば、イスラエル保健省は緊急使用許可(EUA)の承認条件である、医療従事者やワクチン受領者に緊急使用のリスクを説明すること、有害事象を監視・報告するシステムを整備することなどを実施せずに、ファイザー社のCOVID-19ワクチンを違法に承認したとのことです。
 しかも、イスラエル保健省は、緊急使用許可(EUA)であるにもかかわらず、ファイザー社のワクチンが「FDA承認」されているとイスラエル国民に虚偽の説明を行い、後にイスラエル保健省は最高裁判所に対し、故意に虚偽の説明をしたことを認めたという事です。こうした「虚偽」を背景に、“イスラエル国民に対して、旅行や雇用などの社会参加の自由を失うという罰則付きでワクチンを強要”したのです。
 イスラエルの厚生省やファイザー社の声明とは異なり、イスラエルの市民団体「IPC(Israeli People's Committee)」の調査によると、“2021年7月10日の時点で426名の死亡を確認、2,892件の有害事象には、大量膣出血、月経異常、流産、死産、神経障害、心血管障害、心筋炎などが含まれていた”とのことです。
 「他の国々は、この偽装情報を参考にして承認を行った」という事ですが、「他の国々」はイスラエルに騙されたというよりも、むしろ共犯ではないかという気がします。何故なら、イベルメクチンやヒドロキシクロロキンなどの安価で安全な薬が見つかっているにもかかわらず、政府は敢えてこれを無視し、ワクチンが感染抑制の切り札だという誤った認識を、大手メディアを駆使して国民に植え付けたからです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。7月20日の記事で、“人間よりもイヌの方がレベルは高い”とコメントしたのですが、さっそくこの事を実証する動画が現れました。
 「接種後に泡をふき倒れた方が搬送された病院で、看護師が接種の副反応は10万人に1人の割合で起こると言った」という事ですが、イスラエルの例で見たように、ネットでワクチン副反応を調べた者は、こうした看護師の言葉を信じないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イスラエルとファイザーの汚い小さな秘密- オピニオン
引用元)
(前略)
有害事象の詳細な報告書は、ファイザー社や厚生省から公表されていません。ファイザーが非公開のルートで受け取ったと思われる報告書は、保健省に提出されなかったか、保健省がイスラエル人に意図的に隠したかのどちらかです。
 
このことが明らかになったのは、イスラエルの市民団体であるIPC(Israeli People's Committee)が、ソーシャルメディアに重篤な有害事象の報告が殺到しているのを見て、有害事象を監視し、公に報告する任務に就いたときでした。その結果、厚生省やファイザー社の声明と大きく食い違うことが判明しました。
 
2021年7月10日の時点で、IPCは426名の死亡を確認しました。死亡原因の大部分は心停止であり、脳卒中、多臓器不全、血栓、その他の原因によるものも少なくありませんでした。また、IPCに寄せられた2,892件の非致死的有害事象の報告には、大量膣出血、月経異常、流産、死産、神経障害、心血管障害、心筋炎などが含まれていました。
 
IPCは、2021年1-3月のイスラエルにおける死亡率が過去10年間のいずれと比較しても15%高く、20-29歳の層の死亡率が18%高いことを特筆して報告しました。また、この死亡率の上昇とCOVID-19ワクチンとの間に有意な関係があることも指摘されました。2021年6月中、IPCはワクチンを接種した18~40歳の若年層の死亡率の非常に気になる上昇を観察しました。
 
しかし、2021年3月18日、厚労省のホームページはこう伝えている。「これまでのところ、重大なアレルギーは数例しか観察されておらず、死亡例は1例もありません。」

被害者や医療関係者は、厚労省の職員から有害事象を報告しないように言われたことを明かしています。
(以下略)

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選手村で提供される食事に福島県産ヒラメなど / 内部被曝の危険を避けるため韓国は独自の「放射能フリー弁当」を提供することに / 日本は未だに原子力緊急事態宣言下

 世界に向けて「アンダーコントロール」の大嘘を吐いて招致した東京五輪でしたが、そして福島の「復興五輪」を名目に暴走してきた東京五輪ですが、新型コロナに席巻され、復興福島のコンセプトは消えました。当然と言えば当然で、福島は復興ほど遠く、日本は未だに原子力緊急事態宣言下にあり、来日する世界のアスリートを被曝の危険に晒す状況に変わりはないのでした。飯館村で汚染の状況を日々アップされている伊藤延由氏は「出荷制限をかけるならば、その理由や危険を示すべき」「風評被害ではなく実害がある」と嘘をつかずに訴えておられます。おしどりマコさんのレポートでは、福島原発港湾内の魚であっても年月が経つうちには汚染度は下がっていること、にもかかわらず、2021年に入って福島県沖の各所で取れた魚に基準値超えのものが見つかっている、とあります。フクイチダストモニタも異様な計測値が観測されますが、東電も国も相変わらず何も説明しません。
 そんな中、東京五輪選手村で提供される食事に、福島県産のヒラメを使用すると決めた日本は国としてあまりにも無責任でした。「日本の自信はいったいどこからやってくるのか」と海外の選手団が驚くのも当然で、ヒラメは魚の中でもとりわけ汚染度が高く危険と言われるものです。大切な選手を送り込む国が食事による内部被曝から選手を守るために独自に食事を調達しようとするのは仕方ない、むしろ食材を持ち込めない国々の選手に日本人として申し訳ない。韓国は近くのホテルを借り切って独自の給食センターを作り、放射能フリー弁当を自国の選手団に提供するそうです。韓国の学校はいち早く有機食材に切り替えた実績がありますし、自国民の安全への責任感が明確です。韓国のこうした行動にひどい中傷が寄せられているようですが、それは日本政府や組織委が世界の選手みんなに安全で立派な食事を提供してから言ってくれ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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【福島第一】港湾内のクロソイ250Bq/kg【取材メモ】

(前略)
 興味深いのは、原発事故を経験した魚と、事故後に生まれた魚で、汚染度が大きく異なることだ。無論、2011年度以前に生まれた魚齢の方が汚染度が高い
各所で同様の発表を見て、魚介類にも初期被ばくがあるのか、と筆者は驚いた。

 しかし、原発事故後、年月が経つにつれて、汚染度はどんどん下がっている。福島第一原発港湾内の魚介類であっても、100Bq/kgを超えることは稀で、港湾外、福島県沖の魚介類は、検出限界値以下が99%といっても過言ではない。

 しかし、2021年、今年になって、福島県沖の各所で、基準値超えのクロソイが見つかっている
(以下略)

“政府が3日で4万5千人の死というVAERS(ワクチン有害事象報告システム)の統計を隠蔽した”として、新型コロナワクチン接種の差止訴訟を起こす ~ワクチンの副作用を知っていたアメリカ食品医薬品局(FDA)

竹下雅敏氏からの情報です。
 “政府が3日で4万5千人の死というVAERS(ワクチン有害事象報告システム)の統計を隠蔽した”とする内部告発者の情報に基づいて、オハイオ州のトマス・レンツ弁護士が米国連邦政府に対して、新型コロナワクチン接種の差止訴訟を起こしたとのことです。
 ジェーン・ドゥと名乗る内部告発者は、2021年7月9日にVAERSには9,048人の死亡が報告されていたが、自分自身でVAERSからすべてのデータを照合したところ、実際の死亡者数は「VAERSで報告された死亡者数よりも、少なくとも5倍は多い」ことを見出したという事です。
 “続きはこちらから”のツイートによると、“2020年10月22日に行われたアメリカ食品医薬品局(FDA)のワクチン及び関連生物製剤諮問委員会のプレゼンテーションで、COVID-19mRNAワクチンの副反応のリストが(一瞬だけ)示された”とのことです。確かにツイートに添付された動画の2時間33分40秒のところを再生速度0.25で見ると、ワクチンの副作用のリストが出てきます。
 最後のツイートは、アメリカ食品医薬品局(FDA)のウェブサイトのPDF文書にリンクされていて、この文書の16ページに「一瞬だけ示された副反応のリスト」が出てきます。FDAはこれらの副作用のことを知っていながら、ワクチンの緊急使用許可を出したと言うことになります。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 


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新型コロナウイルスにはいくつかの予防法や治療法があり、起源も目的も不明な極めて危険なワクチン接種は不要である!

竹下雅敏氏からの情報です。
 ゼレンコ医師が語る動画を見てください。ゼレンコプロトコルは3つの手順で構成されており、“(手順1)まず、リスクの高い患者を見つけます。(手順2)発症後5日以内に治療を始めます。(手順3)亜鉛・ヒドロキシクロロキン・アジスロマイシンの3種類の薬を使います。…生存率は99.7%です。…費用は20ドル、完全に安全です。…数人の患者にかゆみと下痢が出ましたが、それ以外で深刻な問題は起きませんでした”と言っています。
 新型コロナウイルスには、この様に治療法があるという事と、“病床を埋める重症者の実情が、「肥満者」、「基礎疾患ありの高齢者」”であり、“日本の新型コロナによる、子供の重症化・後遺症は、0に近い。子供にとっては、通常の風邪以下である”ことを考慮すれば、「起源も目的も不明な極めて危険」なワクチンを子供に打つなどというのは、頭がイカレテいるとしか言えない。
 イベルメクチンが予防、治療に効果があることが知られており、「5-ALA」投与でコロナ患者早期回復という情報もあります。要するに、ワクチン接種は不要であり、例えば飲食店では緑茶を口に含むなど、少し気をつけるだけで普通の生活が可能のはずです。
 私は普段から誰にも会わないので、人に会う機会がある日の前日にイベルメクチンを飲むくらいしかコロナ対策をしていないのですが、ゼレンコ医師が推奨するケルセチンを用いた予防法も考慮して、ケルセチン、亜鉛、ビタミンCも手元に置いています。ビタミンDは日光浴で代用しています。
 “続きはこちらから”の情報によれば、ケルセチンがイベルメクチンの効果を低下させるため、イベルメクチンとケルセチンは一緒に摂らない方が良いとのことです。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 
 

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お台場海浜公園の「トイレ臭」問題再燃 〜 この2年間、東京都も組織委も無策だった上、今やコロナウイルスも検出

読者の方からの情報です。
コロナですっかり忘れていました。
お台場のトイレ臭問題!
コロナ感染者やワクチン接種者の、あれやそれも混じるんですよね。
灼熱の肥溜めトライアスロン、無理ですって。
(まゆ)
 2年前にお台場海浜公園の「トイレ問題」が浮上した時、時事ブログは3回にわたって熱く警鐘を鳴らしていました。(8/138/168/21)ああ、それなのに。開会式目前の今になっても、まだ臭いらしい。それもそのはず、榎本茂港区議員によると、あれから「下水道の対策は全く取られていない」のだそうです。海外メディアは忖度しませんから「くっさい」と正直に報じています。打つ手はあったのです。「東京都港湾局の職員であれば誰でも知っている」水質浄化の方法とは「仮締め切りで外海と遮断し、底泥をさらって浄化プラントを設置する」というものだそうです。アサリや牡蠣に頼るよりもはるかに実効性がありそうですが、五輪のわずかな競技日数のために費用をかけたくないという理由で実現しなかったのだとしたら、組織委も東京都も、アスリートの命や健康よりも懐に入るお金の方が大事だということか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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競技開始まで1週間で「お台場トイレ臭」問題再燃!“灼熱肥溜め”に打つ手なし
引用元)
 東京五輪の開会式まであと4日の土壇場に、大会組織委員会や東京都が頭を悩ませてきた問題が再燃した。26日からトライアスロンなどの会場となる、お台場海浜公園の「トイレ臭」だ

 韓国メディアが「東京五輪の水泳競技場でなぜ“汚物の臭い”が……衝撃だ」とする特集記事を掲載。「トイレの下水が海の競技場に流入」「日本の選手たちさえ心配するほど」などと報じた。これにSNSでは「本当だからしょうがない!!」「当然の指摘」といった声が上がっている。

同会場は2年前、パラリンピックのトライアスロン・テスト大会に参加した選手から「正直、トイレ臭い」と不満噴出。問題視されてきた
(以下略)
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「うんこの中で泳ぐ」「くっさい湾」海外紙がトライアスロン会場の東京湾うんこまみれ問題に重大懸念
引用元)
大会招致前から指摘されてきた東京湾の汚水と大腸菌の危険性。大会を目前に海外紙から懸念の声が上がっています(中略)

米Fox Sports紙が現地時間7月19日、「うんこの中で泳ぐ:五輪会場に汚水漏れまくりの恐れ(Swimming in poo: Fears of sewage leak in Olympic venue)」とする記事を掲載しました。
(中略)
目前に控えた東京五輪のトライアスロンやオープンウォータースイミングの会場となる東京湾を「くっさい湾(Stinky Bay)」と評し、下水汚物問題を報じています。
(中略)
この件は五輪招致以前から問題視されており、招致前後にも、また小池知事が就任した2017年にも指摘されていましたが、結局満足な対応がされないまま今に至っています
(以下略)

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“磯の香りとは異なる臭い”、そしてコロナ検出も…下水も流れ込むお台場の競技会場、水質問題は改善されぬまま?
引用元)
(前略)
 水質向上のため、いかだに牡蠣を吊るしてみたこともあるが、夏の高温で全部死んでしまったり、天然の岩牡蠣は獲られてしまったりと、上手く行かなかった。(中略)
(中略)
あれから1年半あまり。しかし榎本区議によると、「下水道の対策は全く取られていない」という。
(中略)
また、ちょうど都下水道局が下水中の新型コロナウイルスの感染症に関する調査結果を発表、僕も内容を聞いてきたが、現実にウイルスが検出されている。これらは不活性化しているので感染はしないということだが、サンプル数が少なすぎるので、もっと徹底的にやってほしいというのが僕の意見だ。
(以下略)


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