アーカイブ: *司法

新型コロナウイルスは既に分離されており、実在する ~国立感染症研究所や東京都健康安全研究センター、マルセイユのメディテラネ感染症研究所でも分離に成功

竹下雅敏氏からの情報です。
 陰謀論界隈では、“新型コロナウイルスは存在しない”とか、“新型コロナウイルスは分離されたことがない”といった根拠の無い妄想のような説を信じている人が結構多いのです。
 記事をご覧になると分かりますが、国立感染症研究所が1月の段階で、“新型コロナウイルスの分離に成功”しています。また、東京都健康安全研究センターも、“2月7日に新型コロナウイルスを分離することに成功”しています。
 “新型コロナウイルスは存在しない”という説に固執する人は、これらの電子顕微鏡写真の付いた記事ですら、フェイクニュースだとして退けるのかも知れません。しかし、“続きはこちらから”のマルセイユのメディテラネ感染症研究所の論文をご覧ください。ここは、あのディディエ・ラウルト医師の研究所ですよ。
 pさんのツイートでは、「隔離」と訳されていますが、論文の機械翻訳を見ると「分離」だと思います。論文では「臨床サンプルからSARS-CoV-2を1週間で大規模に分離できるようにした」と書かれています。この研究所がインチキを行うとは考えられないので、“新型コロナウイルスは既に分離されており、実在する”と言うのが事実だといえます。
 大手メディアのフェイクニュースに絡めとられている一般人が「陰謀論」に目覚めると、今度はチャネリングまがいの誤情報を妄信する人が出て来ます。「陰謀論」はある種の新興宗教と言えるのかも知れません。理性を失わず、理性を超えて「直観」を用いてください。「直観」はアージュナー・チャクラの覚醒なしにはあり得ません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
国立感染症研究所で分離に成功した新型コロナウイルスの電子顕微鏡写真
引用元)
国立感染症研究所ウイルス第三部で、新型コロナウイルスの分離に成功しました。使用した細胞はVeroE6/TMPRSS2細胞​(TMPRSS2というプロテアーゼを発現している)です。臨床検体を接種後、細胞の形状変化を観察し、多核巨細胞の出現を捉えました。
 
細胞上清中のウイルスゲノムを抽出して、ほぼ全長のウイルスゲノムの配列を確定しました。
(中略)

2019-nCoVの電子顕微鏡写真
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
当研究所で分離された新型コロナウイルスの電子顕微鏡写真像
粒状の粒子の上にコロナウイルス特有の冠状のスパイクタンパク質が観察できます。
 (以下略)
————————————————————————
新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の電子顕微鏡写真(走査電顕写真追加)
当センターでは令和2年2月7日に新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の患者検体からSARS-CoV-2を分離することに成功しました(写真)。さらに、次世代シーケンサーを利用した遺伝子解析により、ウイルスの塩基配列を解読しました。
(中略)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
Vero細胞から分離された新型コロナウイルス

» 続きはこちらから

中国の重慶市の水利当局は「史上最大規模の洪水」が発生すると警告 / ジョージ・フロイド氏の死から始まった暴動を利用して、米国で内戦を起こそうとしているイエズス会

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国の洪水被害が酷いようです。6月22日に豪雨の影響で、重慶市の各地で川が氾濫。当日午前に重慶市の水利当局は、「史上最大規模の洪水」が発生すると警告していました。
 重慶市警察当局は、“洪水の被害状況に関する「無責任な情報」を投稿した者に対して、直ちに逮捕し、厳しく処罰すると各部門に指示した”とのことで、ネットユーザーが発信した情報は政府に抑え込まれたようです。また、三峡ダムの決壊を防ぐためでしょうが、下流の住民に知らせずに秘密裏に放水したとのことです。
 また、北京市で新型コロナウイルスの形をした雹(ひょう)が降ったということですが、そのサイズがピンポン玉以上の大きさなのです。こうなると、“誰かが気象兵器を使っているのでは?”と疑いたくなります。
 北京では、新型コロナウイルスのG型(D614G)が広がっているようなのですが、G型は「感染力がこれまでの10倍」と言われています。アメリカで猛威を振るっているのもG型です。
 “続きはこちらから”は、コブラ情報です。ジョージ・フロイド氏の死から始まった暴動を利用して「イエズス会は米国で内戦を起こそうとしています」と言っていますが、この情報は正しいと思います。私の直観では、中国の洪水被害も同様に「イエズス会」によるものだと見ています。
 「イエズス会」の上層部であるゾロアスターの13家は、現在「光」と「闇」に分裂して争っています。「光」の側が、Qアノンのツイートによく出て来るペペになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
メイカさんからの続報
引用元)
(前略)
中国31省のうち26省が大水害。被害者数は11,200人。
(中略)
北京に巨大の雹が降ってきた。車の窓ガラスが割れ、農作物が破壊された。天津でも雹が降った。
(中略)
北京肺炎について、中国国内の医師の内部情報によると、北京では、これまでの検査で24536人の感染者が確認された。死者数は2100人。しかし中国政府はこの事実を隠蔽している。政府は北京にこっそりと臨時隔離施設を3か所に建てた。
(中略)
この秋に中国全土に北京肺炎の感染が拡大する。感染力がこれまでの10倍。すぐに感染してしまう。
(中略)
感染が広がっている北京から住民が全国各地や海外に逃げた。
(以下略)
————————————————————————
重慶洪水被害、ネットユーザーが相次ぐ動画投稿 当局は「逮捕」と言論統制
配信元)
————————————————————————
中国南部の洪水は人災か 三峡ダムが秘密裏に放水
配信元)

» 続きはこちらから

[東京都知事選] 山本太郎候補の「総額15兆円の都債発行」への批判に先手を打って答える大西つねき氏 〜 「借金はダメ」という間違った財源論の思い込みを解く

 7月5日に東京都知事選挙が行われます。
れいわ新選組の山本太郎候補は、公約に「総額15兆円の都債発行」を掲げています。これまで時事ブログで多く取り上げてきた金融システムの問題や、これからの経済のあり方を知る方々にとっては違和感のない訴えだと思われます。しかし、旧来の金融システムの枠内で考える人々にとっては、非常識、奇抜なことをぶち上げて人目を引く詐欺のように映ってしまうようです。
 大西つねき氏は、冒頭で「れいわ新選組だから応援するというだけでなく、この都知事選をきっかけに多くの人にお金の仕組みを理解してほしい。きっと都知事選の見え方が変わる」「多くの人々の生活の困難を解決する突破口が東京都になる」その可能性を語っています。大変わかりやすく、例えば「15兆円もの都債を誰が買うのか?」との予想質問への回答など、実に説得力にあふれ、ニヤリとしてしまいます。
経済全体のレベルでは「借金はダメ」「借金は返すべき」という思い込みは間違い。むしろ東京都のような優良自治体は都民を豊かにするために「借金をすべきだ」という理由を解説されています。
 今の金融システムは必ず終わります。終わらなければ地球が破壊されます。いかに速やかに変えられるか、それはいかに多くの人々が今、どんな牢獄システムの中にいるかに気づくことが鍵になります。
 山本太郎を気に入らないという方も、多くの人々を救う提案だという前提で偏見なく視聴していただければ良いなと思いました。

[追記]
6/27(土)16:00から知事選候補者の討論会があり、まさに「15兆円」について小野候補から質問されました。山本候補からは東京都の優良性、そして今は100年に一度の緊急事態であることも考慮した断固たる回答がありました。
必見。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
山本太郎都知事候補の15兆円都債発行を批判する前に知って欲しいお金の真実:大西つねきが徹底解説
配信元)


0:20〜
 山本太郎代表の立候補で一番注目されるであろう政策は「15兆円の都債発行」とそれによる財政出動という、大胆な提言。前代未聞だ。おそらく「未来へのツケ」など常識的な批判がくると思われるが、この機会に「お金の仕組みの真実」を理解してほしい。そうすれば山本太郎の政策の意義がわかる。
ビッグピクチャーを見てほしい。東京都だけでなく日本全体の生きづらさの解決に繋がる。世界的な変化の根本を知ってほしい。

3:35〜
 多くの人が古い「思い込み」にとらわれている
「借金は返さなければならない」と言う思い込み。確かに個人レベル、企業レベルでは、当たり前だ。
しかし「本当は借金は返してはいけない

経済全体のレベルで見た場合、全員が借金を返してしまうとお金は消える(お金は死ぬ)仕組み
とりわけ今は政府の借金は返してはいけない。
今、政府借金を今返すと大変なことになる。政府の財政と一般家庭の財政と一緒にしてはいけない。

地方財政は、これまで一般家庭と同じ限られたお財布の中でやると考えられてきた。それがこれまでの常識だった。地方債など誰も考えなかった。
15兆円の都債発行などできるのか

» 続きはこちらから

ワクチンによって獲得された抗体が、逆に細胞への感染を促進し、重症化を引き起こしてしまう現象がある ~ワクチンによる後遺症で甚大な被害を生む可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で「ワクチンによる副反応」について触れ、新型コロナウイルスのワクチン開発では、“ワクチン接種で逆に多くの人が死ぬ”可能性があることを指摘しました。
 女性自身によると、ワクチンによって獲得された抗体が、“逆に細胞への感染を促進し、重症化を引き起こしてしまう現象”があり、「抗体依存性感染増強(ADE)」と呼ぶそうです。“SARSやMERSでは、ワクチンの動物実験でADEが確認され、ワクチン開発は断念”されたということです。
 2017年10月28日の記事では、「前の年にインフル注射を受けた人々は、次の年には、抗体反応が明らかに低下」していたことを、オハイオ州立大学 Wexner メディカルセンターの科学者たちが突き止めただけでなく、ビッグファーマは、“インフルエンザ・ワクチンの接種を続けることによって、年々、身体の免疫システムが破壊されていくという証拠を、隠ぺいしてきた”と言うことでした。
 新型コロナウイルスのワクチン開発は、大手製薬会社に莫大な利益をもたらすだけでなく、ワクチンによる後遺症で甚大な被害を生む可能性があるのです。新型コロナウイルス感染症の後遺症で、長く苦しんでいる多くの人たちが居ることを、これまでに時事ブログでお伝えしました。こうした後遺症とインフルエンザなどのワクチンとの関係はどうなのか。
 私はワクチンの全てを否定するわけではありませんが、そのほとんどが有害で不要なものだろうと思っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ワクチンで新型コロナ重症化も…専門家が懸念するADEの脅威
引用元)
(前略)
「本当に東京五輪を開催するなら、世界中から人が日本に来ます。それを受け入れるためには集団免疫が重要。その鍵がワクチンなのですが、このワクチンに重大なリスクがあることはあまり知られていません」

そう語るのは (中略)… 科学・医療ジャーナリストの塚崎朝子さんだ。

「各国がワクチン開発に急ピッチで取り組んでいますが、実は抗体依存性感染増強(以下、ADE)という現象が重大な問題となる可能性もあります」
(中略)  
「しかし、本来はウイルスから体を守るはずの抗体が逆に細胞への感染を促進し、重症化を引き起こしてしまう現象がADEなのです。同じコロナウイルスが病原体のSARSやMERSでは、ワクチンの動物実験でADEが確認され、ワクチン開発は断念されました。ワクチンを打ったにもかかわらず、ウイルスに感染して、より重症化するということが起きたのです」
(以下略)  
————————————————————————
配信元)

 

» 続きはこちらから

香典カニメロン前経産相がまさかの不起訴、同時進行の河井夫婦の買収疑惑とのアンバランスは法曹内部の権力抗争か?

 香典カニメロンの菅原一秀前経産相が、まさかの不起訴処分になり、ネット上は非難が湧き上がっています。折しも河井夫婦の逮捕で買収に対する目が厳しい中、菅原氏自身が告発の内容を認め、買収工作の裏付けも確認できているのに、国民が驚愕する起訴見送りの理由というのが「秘書の代理の弔問は例外的」「本人は反省して大臣を辞職している」からというムチャクチャなものでした。黒川氏の後任、林検事長の初仕事がこれか?と郷原信郎氏も呆れておられました。広島での河井夫婦の買収事件が次々と明らかになっている状況とは整合していません。これについて「法曹内部に潜り込んで来た統一教会の問題」(東海アマブログ)という見方がありました。黒川氏、そして河井夫婦は統一教会のメンバーで今回の黒川氏排除、河井夫婦逮捕は法曹界内部の統一教会との抗争だとするものでした。起訴するか否か、法に基づく判断ではなく権力争いがあぶり出されているだけかもしれません。
 ネット上では、「#菅原前経産相の不起訴に抗議します」がたちまちトレンド入りしています。このツイッターデモが上級国民にとって目障りらしいのは、ツイッター社の妨害でうかがえます。
やっぱり声を上げなければ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
「公選法違反」菅原一秀前経産相が起訴猶予(不起訴)処分に!東京地検特捜部「悪質性がそこまで高くない&謝罪して反省」→国民からは疑問の声が殺到!
転載元)

どんなにゅーす?

有権者にメロンやカニなどを配った上に、選挙区内で秘書が香典を渡していた公職選挙法違反の疑いで告発されていた菅原一秀前経産相について、東京地検特捜部は起訴猶予処分(不起訴)を決定した。

検察側も公選法に違反している疑いが強いことを認めているものの、「法律を無視、または軽視する姿勢が顕著とまでは言い難い」「自ら罪を認めて反省している」などの理由で起訴が見送られたことに対して、国民からは疑問の声が噴出。「おかしい」「すでに法治国家制度が崩壊している」などの声が上がっている。


(中略)

(中略) (中略)

» 続きはこちらから