注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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インフルエンザ・ワクチン:副作用どころか、疫学的に逆効果?
(前略)
この記事は、「インフルエンザ・ワクチンの接種によって、ウイルスの大気中への拡散が6倍に増大する」ことなどが示されている論文の紹介である。これは、米国メリーランド大学の研究者などによるもので、今からほぼ1年前の2018年1月18日、冒頭にある「科学アカデミー紀要」に掲載された研究論文である。
この「米国科学アカデミー紀要」は、ネイチャー、サイエンスと並ぶ科学界、医学界では権威のある雑誌なので、日本を含め、世界中のかなりの医学関係者がすでにこの論文を読んでいると考えられる。
しかし、発表から約1年経った今、それが日本の医療現場でどれだけ反映されているかはなはだ疑問である。
ちなみに、この論文は「ワクチンの接種によって、むしろウイルスの拡散が6倍に増大する」という部分と併せて「インフルエンザ・ウイルスは、咳やくしゃみがなくても、通常の呼吸ですでに十分拡散している」ことが判明したということも重要な点である。
(中略)
ということは、ワクチンは “疫学的には逆効果” である可能性があることになる。
(中略)
“マスク”の本当の意味
ウィルスに対しては、たしかにマスクは砂ホコリを通す金網のようなものである。しかし、忘れてはならない効果がマスクにはある。それは“保湿効果”である。
風邪のシーズンでは、ノドや鼻の粘膜の乾燥は禁物である。しかし、マスクは自分の吐く水蒸気をマスクの内側に多少なりとも留める効果、つまり“保湿効果”があるのだ。これだけでも、マスクには十分に意味がある。
(以下略)
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自民や立憲民主などの超党派からなるゴルフ議員連盟が、「ゴルフ場利用税」廃止の法案を今国会に提出するそうです。ゴルフ場利用税とは、ゴルフ場利用者に1人1日800円を課す地方税で、ゴルフ大好きな安倍首相は「他のスポーツに比べてゴルフは不当に扱われている」といたくご不満です。この税金の廃止によって、地方自治体は年間450億円の減収になる見込みで、NHKでは伝えていませんが、減収分の国からの補填には消費税を予定しているそうです。なかなかふざけた法案です。
議員連盟によると「正式種目であるゴルフを狙い撃ちにする五輪開催国として恥ずべき税制」との主張ですが、恥ずべき点はそこではなくJOC方面だと思うのが、まともな日本国民とフランス検察の意見です。
このゴルフ場利用税廃止の法案ですが、本当の狙いは「利害関係者とのゴルフを禁じている国家公務員倫理法」の改正案だという指摘がありました。利害関係人が費用を負担しない場合にはゴルフが違法にならないとするものです。これを見た方は皆、「加計ゴルフ」にピーン!ときたようです。
まずますもってふざけた法案ですわ。