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京都大学の福島雅典名誉教授の爆弾発言「再生医療も…日本が世界に先駆けて承認まで持ってきました。だから鼓膜が空いたって、もうチョチョイのチョイで外来で治る。…だけどそういうのを社会実装しない。iPSの連中が邪魔してるんですよ。iPSなんか、一銭もやる必要ない。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月29日の記事で紹介した動画に、キノシタ薬局さんが字幕を入れていました。
 5分20秒~6分5秒で、京都大学の福島雅典名誉教授は、“もう製薬会社を遥かに超えるだけの発明が皆さんの手元に届いてるんですよ。再生医療も先程言ったように、日本が世界に先駆けて承認まで持ってきました。だから鼓膜が空いたって、もうチョチョイのチョイで外来で治る。手術いらないね。角膜が濁っちゃっても、もう外来の手術でやれる。元の通りになる。神経が再生、脊髄損傷になったって、もう寝たきりになる事はありません。脳卒中になったって、寝たきりになる事はない。だけどそういうのを社会実装しない。iPSの連中が邪魔してるんですよ。iPSなんか、一銭もやる必要ない。その事を決めたらさ、すっぱ抜かれて、それでもうそのiPSを抑える事ができなくなった。滅茶苦茶だよ”と言っています。
 戦術核兵器レベルの爆弾発言ですね。京都大学iPS細胞研究所の山中伸弥教授は、「ワクチンで将来何か起こる、不妊になる、という心配があるかもしれないが、根拠のないデマです。(ワクチンで)ウイルスは体に侵入できなくなる。(副反応は)数日で必ず治る。社会を以前の状態に近付けるためには、国民の80%以上のワクチン接種が必要。」と言っていました。
 この発言に対し、「このコロナワクチン関連の会見で姿を拝見した時の姿を見て人間が変わったと感じた印象を受けました。」「目がおかしい。ホントに目がイってる。」「でも彼の言説を信じてワクチン接種してる医院があるんですよ。罪深いです。」「補助金が入らなくなりますからね。仕方ないです」と言った意見がありました。
 ワクチン接種以前ならいざ知らず、先の山中伸弥教授の「根拠のないデマ」発言以降は、“補助金をゴッソリ減らしていいんじゃないかな?”と思う人が増えたかもしれません。
 そこに福島雅典名誉教授のトドメの「iPSの連中が邪魔してるんですよ。iPSなんか、一銭もやる必要ない。」が飛び出したわけです。「その事を決めたらさ、すっぱ抜かれて、それでもうそのiPSを抑える事ができなくなった。滅茶苦茶だよ」というのは、あのコネクティングルームの和泉洋人首相補佐官(当時)と大坪寛子厚労省大臣官房審議官(当時)のお二人のことですよね。
 2020年2月14日の編集長の記事で、「和泉首相補佐官の権力を笠に着て大坪氏が国会予算を自分の思うままに配分しているのではないか…なにしろ、ノーベル賞受賞者である山中教授のプロジェクトへの予算カットを独断で打ち出しただけでなく、実用性に疑義も呈されているような自分の担当プロジェクトに巨額の予算をつけようとしたのだ」というLITERAの記事の一部を引用しています。
 福島雅典名誉教授の言葉が正しければ、公私混同夢(公私コンドーム)のお二人が正しかったという驚天動地の真相ということになります。
(竹下雅敏)
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WHOが新型コロナワクチンの勧告を修正し「健康な子どもや青年は必ずしも必要なし」、しかし日本の厚労省は5歳〜11歳に接種勧奨 / 日本は世界のワクチンの在庫処分場 / ある層の人々は不正に「接種済み」を手に入れている

 WHOが新型コロナワクチンについて「健康な子どもや青年は必ずしも必要なし」と勧告を修正しました。WHOの説明がコロコロ変わるのは珍しくないですが、唯一絶対だったワクチン推しをやや控えめにしたようです。若年層の心筋炎の事実を無視できなくなったせいかもしれません。「今さら遅い」ですが、今後、接種の圧力から救われる子どもがいれば幸いです。
 ところが、厚労省はWHOの勧告などお構いなしで、これから5歳〜11歳のオミクロン対応二価ワクチンを追加接種させようとしていました。これではWHOと整合性が取れません。鹿先生は、はっきりと今やっているのは「欧米で打たなくなったものの在庫処分ですから。」と警告されていました。日本とアフリカがターゲットにされています。
 ところで、スペインでは以前にビッグファーマのCEOが新型コロナワクチンの代わりに生理食塩水を接種して、公的な接種登録をしていたことがバレていました。記事によると、製薬大手「Mar社」のCEOが数千ドルを支払ってスペインの全国予防接種登録に加えられ、警察に起訴されています。他にも各界の有名人2,200人が不正に「接種済み」を手に入れたとあります。ワクチンの危険性を知っている一定層は、打たないで逃れる方法を持っていました。
日本の厚労省では、職員の9割が接種していないという内部告発がありましたが、その後、公式な調査結果は出たのでしょうか。
 新型コロナワクチンの危険を知っている人は怖くて打てません。これ以上、子どもたちに打たせないようにがんばりましょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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警察が新型コロナワクチン接種の接種状況を偽ったとして、ビッグファーマのボスを起訴
引用元)
 欧州製薬大手PharmaMar社の社長Jose Maria Fernandez Sousa-Faro氏が、新型コロナワクチンを偽って接種しとして警察に起訴されました。Sousa-Faro博士は、ヨーロッパで、多額の金銭と引き換えに全国予防接種登録に加えられた人々のうちの一人で、スキャンダルを暴かれた多くが顔なじみの有名人であることが判明している。

警察は、Sousa-Faroが新型コロナワクチンの接種の代わりに生理食塩水を注射されるよう手配し、スペインの予防接種登録に自分の名前を加えてもらうために数千ドルを支払ったとしています(警察筋が確認、El Periodico de Espanaが報じた)。
(中略)
2,200件のコビド19の予防接種証明書の偽造を捜査している警察によると、料金は社会的地位に左右されるものだった。あなたが重要な人物であればあるほど、料金は高くなるのです

岸田首相の「劣化ウラン弾は通常兵器」の答弁を受けて、広島市HPから劣化ウラン弾の説明サイトが削除 / 「平和都市」広島市に巣食う日本会議・統一教会が核武装を進める

 「私や妻が関係していたら〜」の答弁の後に公文書改ざんが行われたことを思い出しました。岸田首相が国会で劣化ウラン弾が通常兵器だと答弁した後、広島市は公式HPでそれまで掲載していた劣化ウラン弾の説明を全部削除したようです。機転のきく方が元のスクショをとっておられたのはすごい。「これを吸い込むと、化学的毒性により腎臓などを損傷するとともに癌などの放射線障害を引き起こします。また、土壌などに付着し、半永久的に環境汚染も引き起こします。」とありました。
 「広島市はウクライナのためなら放射能を撒き散らす劣化ウランも支持すると宣言したに等しい。広島が世界に発信した平和宣言を自ら否定する行為で、全ての原爆犠牲者と被爆者に対する冒涜だ。」「広島市はもう、平和サミット開催地の道義的権利を失ったも同意」と広島市への抗議の声が上がっています。また、これをきっかけに消される前のサイトを拡散して、劣化ウラン弾が危険な核兵器だと多くの人に知らせることや、広島市の問い合わせフォームで抗議を伝える動きも始まり、大事な意思表示になりそうです。
 広島市では以前に、平和教育の教材から「はだしのゲン」を削除する方針を出しました。そして削除を決めた市教委を評価したのは「日本会議」でした。表の顔を日本会議とする統一教会は日本の軍拡、核武装を求め、広島市に深く介入しているという指摘もあります。広島市議会が統一教会との関係断絶決議案を否決したのは、まさしくその表れでした。
 被爆地広島を汚染し、広島出身の首相をも汚染した統一教会を象徴する削除です。これはもう、広島市から統一教会を追い出す勢いで抗議しなければ。
(まのじ)
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世界経済フォーラム(WEF)の目論む「グレートリセット」は完全に破綻し、世界はロシア・中国が主導する多極化へと向かう ~ロシアが予想していた通りに民衆の反乱が始まった

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界経済フォーラム(WEF)の目論む「グレートリセット」は完全に破綻したと思っています。ウクライナでの戦いに敗れたことで、世界はロシア・中国が主導する多極化へと向かうことがハッキリとしました。問題なのはその多極化の中身です。国家主権、国民主権が守られるものなのか、それとも形だけの多極化で、実際に強大な権力を行使するのは、一部の秘密結社の長老たちなのか。今の様子を見ていると後者の様に思えます。
 なぜかと言うと、背後で権力争いをやっている連中は、中国の長老が莫大な量のゴールドを所有していると勘違いしているからです。キンバリー・ゴーグエンさんの情報が正しければ、将来的にゴールドは人類の共有財産となります。
 従って長い目で見れば、権力争いの過程で、世界を支配しようという野望を持つ愚かな者たちは、次々に消えてゆくでしょう。キンバリーさんの情報を見ていると、その様子がよく分かります。ですから私たちは、できるだけこうしたアホな連中から距離を置き、混乱に巻き込まれないように食糧を備蓄しておくなどの準備を怠らず、心の平安を保っていることが大切なのです。
 さてロスチャイルド、ロックフェラーに代表されるハザールマフィアの思惑がうまく行っていないことは、いくつかのツイートを見れば分かります。ドル覇権は終わりそうです。フランスは革命前夜です。イスラエルも尋常ではありません。もっとも、米民主党政権は、過去に2回イスラエル・ネタニヤフ政権の転覆工作を行ったことがあり、今回の件もイスラエルの超大規模デモを米国が支援してネタニヤフ政権転覆を狙っていると噂されているという情報があります。
 2035年までに内燃機関(エンジン)車の新車販売を事実上禁止するとしていた欧州連合(EU)が、条件付きで販売を容認すると方針転換したということです。
 イタリアでは、国民が昆虫食に猛反発したため、政府はピザやパスタへの使用を禁止。細胞培養由来の食品の生産、輸入、販売を禁止する意向だということです。
 こうした流れを見ていると、ロシアが予想していた通りに民衆の反乱が始まったということでしょう。
 “続きはこちらから”は日本の様子です。日本が周回遅れなのはいつものことですが、“永遠に回り続けるということはないよね?”という気持ちになることは確かです。
(竹下雅敏)
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鈴木宣弘教授からの「全ての国民へ緊急メッセージ」、酪農家を救える4つの対策を行わない政府、日本人の命を外資に差し出す日本政府

 鈴木宣弘教授から「全ての国民へ緊急メッセージ」がありました。亡国の予算案が国会を通過し、国や政治家に任せていては国民が本当に殺されてしまう、その状況を分かってほしいという願いの込められたものでした。
日本の食量自給率は38%と言われているけれども、実質はもっと低く10%あるかないか程度。物流が止まったら国民の命を守れない状況にあります。「ものすごい勢いで農業消滅が進みそうだというのが今の現実です。」それを放置しておいて台湾有事など物流が止まるような事態が加速して起こったら「本当に日本の皆さんは餓死する。」「一方で、防衛費は5年で43兆円とか増税してでも増やす。」「よく考えてみて下さい。我々は食料を持っていないんです。」「食料を持たずに武器だけ持っても、まず兵糧攻めで戦う前に一巻の終わりなんですね。」「食糧こそまず国防の第一ですよ。」「今農業を守らなければ、国民の命は守れません。」と説かれていました。
 鈴木先生はHBC北海道放送の取材に答えて、酪農危機への4つの解決策を提示しておられます。
①乳牛1頭あたり10万円の緊急補填を政府が早急にやる、②政府が国産スキムミルクなどの在庫を買い上げて、子ども食堂など人道支援にあてる、③しなくてもいい不要な輸入を止める、④酪農家さんが借金の返済ができなくなっているので返済猶予措置、無利子融資を行う、これらの本当の国民救済を国はなぜしないのか。
 3つ目の動画は、とても重要なので再掲です。日本が世界中の有害な食糧のゴミ捨て場にされています。「アメリカの言うことを聞いて、グローバル企業の儲けのために命を差し出しているのが、我々なんだということです。」聴きながら、やはり今の政府は意図的に国民を殺そうとしていると確信しました。
 政治を変えましょう。日本人のために戦える議員を必死で選びましょう。
(まのじ)
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