Home»時事ブログ»＊司法 - ページ797

アーカイブ: ＊司法

画像の出典: 連合本部と経団連会館 Author:Lombroso [Public Domain] & Author:RESPITE [CC0]

「経団連労働部」になってしまっているという「連合」の新年交歓会にて打ち揃って交歓する与野党の面々～今や、反グローバリズムの真の連帯こそがのぞまれている～

, , / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
　日本最大の労働組合「連合」の新年交歓会での顔ぶれです。
なんと、与野党が打ち揃って交歓しています。おそらく、過労死促進法といわれる高プロ（高度プロフェッショナル制度）を通してしまったことなど、どこ吹く風！といったところなのでしょう。
　99%の味方であるはずの連合は「経団連労働部」になってしまっているとのことですが、野党の有力者の面々もその仲間であることをこれらの写真は物語っています。
　政権交代のためには、野党の共闘がなんとしても必要なわけですが、グローバリズムにどっぷりつかってしまっていて、その必要性などまったく実感していないであろうその姿はとても残念です。保身のための戦略的な共闘のポーズなど見たくもありません。
　今や、反グローバリズムの真の連帯こそがのぞまれているというのに。1%のために奉仕するような政治家はもういりません。
これは、新しい空気が吸えていないからなのでしょうか？
フランスの風すら他国事だとおもっているのでしょうか？
　今こそ、正しく子どもを育てられる、まともな社会を作るための政治家が必要とされています！

「経団連労働部」なる言葉、検索しても出てきません。龍作さん、グッジョブです♪
（しんしん丸）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
野党共闘を妨げているのは・・・与野党が打ち揃う「連合」の新年会
引用元）
田中龍作ジャーナル 2019/01/07
鏡割りでニヤける（右から）玉木国民民主党代表、枝野立憲民主党代表。左端は神津連合会長。浮世離れした彼らに国民の支持が集まるはずもない。＝7日、都内　撮影：田中龍作＝

(中略)　きょう都内で、日本最大の労働組合「連合」の新年交歓会があった。日頃、選挙でお世話になっている野党の党首らは、当然馳せ参じた。(中略)
交歓会に共産党は呼ばない。ここまで書けば、野党共闘を妨げているのは誰なのか、お分かり頂けよう。(中略)

昨年、過労死促進法といわれる高プロ（高度プロフェッショナル制度）を通してしまったことなどは おくび にも出さなかった。(中略)
　労働者ならば怒って当然なのにブーイングの一つも出ない。連合が「経団連労働部」と言われるゆえんだ。

　労働問題に詳しい弁護士は「（連合は労働者が）厳しい時にちっとも助けてくれなかった。存在意義が問われる」と諦め顔で語った。

立憲民主党の福山幹事長は腰を90度に折って神津会長に挨拶した。＝7日、都内　撮影：佐川由佳梨＝
————————————————————————
配信元）
Twitter 
画像の出典: pixabay [CC0]

2004年から始まる雇用統計の不正は、賃金額を低めに出し、失業保険、労災保険の過少給付に利用されてきたが、2018年からは抽出データに適当に３を掛けて、アベノミクスによる「賃金上昇」を捏造！

, , / ＊政治経済, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　我が福富町には、フックとトミーというほとんどの町民が知らないキャラクターがあるのですが、厚労省はこの際、「シドロくん」と「モドロくん」というキャラクターを作ると良いでしょう。キャラクターイメージとしては、冒頭の写真の2人の男性がぴったりではないでしょうか。
　雇用統計の不正は、小泉政権時代の2004年には始まっていたわけですが、田中龍作ジャーナルによると、賃金額を低めに出し、“失業保険、労災保険の過少給付に利用されてきた”とのこと。
　驚いたのは、その後。2018年からは、抽出データに“適当に３を掛けた”ことで、アベノミクスによる「賃金上昇」が捏造されたのだとか。
　これはもう、ムチャクチャです。“誰が責任を取るの？”という話ですが、わからないのは、こうした不正がなぜ今になって明らかになったのか。今のところ、内部告発という話は出てきていないので、真相を知りたいものです。
　日銀筆頭株主ロスチャイルドさんの、実にうまく編集された動画をぜひご覧ください。扁桃体の働きを調べることで、不当に低い賃金であったり高すぎる報酬を得ると、人はストレスを感じることがわかったとのことです。ストレスの無い社会は、富が公正に分配されていると感じられる社会のようです。
　この動画から想像すると、億万長者は常にストレスにさらされていて、心の安らぎが得られないので、お年玉に1億円をばら撒くというような善行を積まざるを得ない心理状態に陥るのかも知れません。ばら撒く人たちは、王族連中とは異なり、悪人ではないのかも知れません。
　明らかに意図的に人々から富を収奪している支配層は、その仕組みを暴かれることを恐れており、心の休まる暇は無いでしょう。彼らにとっては、イエローベスト運動は脅威だと思います。
　要するに、嘘偽りのない、公正な社会を築くことが、大切なのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
「賃金上昇」のウソ明らかに　アベノミクスの演出と不正勤労統計
引用元）
田中龍作ジャーナル 19/1/13

厚労省の屋敷次郎・大臣官房参事官は、野党議員の追及にシドロモドロとなった。早口で声も小さく何を言っているのかサッパリ分からなかった。＝11日、衆院第26控室　撮影：田中龍作＝

（中略）
始まったのは小泉政権時だ。以来、不正統計は失業保険、労災保険の過少給付に利用されてきた。

　従業員500人以上の大規模事業所は全て調査しなければいけないのにもかかわらず、厚労省が東京都内においては抽出方式を採ったため、大規模事業所の大半は除外されてしまった。結果、失業保険、労災保険の算定の基となる賃金額は低めに出た。いや、低めに出るようにした、といった方が正確だろう。

　ところが2018年からは、抽出データに３を掛けた。厚労官僚たちは、これを「復元」と呼ぶ。一部報道にあるような復元ソフトを用いたのではない。適当に３を掛けたのである。野党議員の追及で明らかになった。

　低めに出ていた東京都内にある500人以上の事業所の給与総額は、一気に3倍となった。これが全国の給与水準を押し上げた。安倍首相やその周辺が誇らしげに語り、新聞テレビが喧伝した「賃金上昇」は、こうして捏造されたのである。
（以下略）
————————————————————————
配信元）
Twitter
 
画像の出典: Author:内閣官房内閣広報室 [CC BY] & Author:Digital_Globe [CC BY-SA]

ベストセラーの「官邸ポリス」の中に、枝野氏とおぼしき官房長官が“奥様に日本脱出を電話で指示した”(トイレ電話録音)との様子が描かれる！

＊政治経済, 原発・放射能, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　“続きはこちらから”の記事を先にご覧ください。3.11で、当時の枝野官房長官は“ただちに影響は無い”と言って、「原発の近隣住民を被曝させておいて、自分の家族は安全なシンガポールへ避難させていた」というニュースが流れました。これが本当なら大問題ですが、枝野氏は、「悪質なデマ」だとして、 2011年7月12日の記者会見で、“法的措置を含めて対応を検討している” と述べました。
　ところが、冒頭の大沼安史‏さんのツイートによると、田中龍作ジャーナルでも紹介されていたベストセラーの「官邸ポリス」の中に、どうやらこの時の様子が描かれているらしい。
　“奥様に日本脱出を電話で指示した”ということで、ツイートには、「トイレ録音」と書かれています。少なくとも、重要な政治家の携帯でのやり取りは全てアメリカ側に傍受されていると考えるのは、陰謀論ではないでしょう。なので、この時の通話内容が録音されているというのは、十分に考えられることです。
　この録音が出てくれば、枝野氏の政治生命は終わります。加えて、あべぴょんが海外でばら撒いた巨額資金の５％のキックバックから、党首クラスには10億円以上といわれる毒まんじゅうが配られているという噂があります。もしも、こうした想像が事実ならば、野党が与党を本気で追求できるはずがありません。
　“続きはこちらから”以降のツイートをご覧ください。枝野氏は、“妻子をシンガポールに逃がした”という噂を明確にデマであると言っていますが、このツイートは、小沢一郎氏に対する嫌がらせではないかと疑われても仕方がないものになっています。
　その下のツイートにある動画を、ぜひご覧ください。小沢一郎氏のイメージが180度変わってしまいます。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元）
Twitter
 
 

» 続きはこちらから
画像の出典: photo-ac & pixabay [CC0]

名目上の所得税率だけが高い、金持ち優遇大国ニッポン！

/ ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
　日本の所得税、その"名目上の最高税率"は45.95％（復興税0.95％を含む）となっていて、これだけ見ると、先進国（フランス・イギリス・ドイツ45.0％、アメリカ37.0％）の中でも高いレベルの税率となっています。にも関わらず、実際の税収はというとアメリカの半分以下という何とも不可思議なことに。それには、お金持ちに対して様々な優遇措置や抜け穴が用意されているからだそうです。それゆえに"実質的な負担税率"は驚くほど低くなっていて、日本の富裕層は先進国でもっとも税金を払っていないのです。日本は金持ち優遇大国なのです。
　その優遇措置の最も代表的なものは、株の配当所得に対する税率です。これは先進国中でも最も低く、投資家優遇として名高いアメリカと比べてもさらに低いのです。しかも配当所得は分離課税となっているので、他の収入と合算されません。たとえ何百億円の配当所得があろうと、その税率は一律15％なのです。
　元記事によると、昨今、日本では株配当と思われる億万長者が激増しているそうで、"100万ドル以上の資産をもっている…日本人は282万6,000人で…前の年よりも74万人近く増加…増加率は世界一"とのこと。そんな億万長者の所得税率はたった15％です。これは日本の平均所得422万円（国税庁の「民間給与実態統計調査」）に対する税率20％よりもなおも低いのです。
　また法人税についても、ツイートをご覧になると大企業が優遇されているのがよく分かります。こうした優遇措置によって、株価を吊り上げて、経済指標上では、景気がよくなったと見せかける算段のようです。
　最後のツイートによると、われわれ庶民は、9時始業で14:45まで国の納税のために働いている計算になるそうです。今年10月には消費税増税が予定されていますが、お国のためにいったい何時まで働かされるのでしょうか？
（ぺりどっと）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
元国税が暴露。「消費税は社会保障のため不可欠」が大ウソな理由
引用元）
MAG2NEWS 18/11/20 by 大村大次郎
（前略）
主要国の個人所得税の実質負担率（対国民所得比）世界統計白書2012年版より　

日本　　：7.2％
アメリカ：12.2％
イギリス：13.5％
ドイツ　：12.6％
フランス：10.2％

これは、先進主要国の国民所得に対する個人所得税負担率を示したものです。つまり、国民全体の所得のうち、所得課税されているのは何％かを示したものです。国民全体の所得税の負担率を示しているといえます。実は日本はこれがわずか7.2％です。主要国の中では断トツに低いのです。
（中略）
個人所得税というのは、先進国ではその大半を「高額所得者が負担しているもの」です。国民全体の所得税負担率が低いということは、すなわち「高額所得者の負担率が低い」ということを表しているのです。これはつまり、日本の富裕層は、先進国の富裕層に比べて断トツで税負担率が低いということなのです。日本の富裕層は、名目の税率は高くなっているけれど、実際に負担している額は非常に低くなっているということなのです。

なぜ日本の金持ちの実際の税負担率が低いかというと、日本の税制では富裕層に関して、様々な抜け穴があるからです。
（中略）
そのしわよせが、消費税となっているのです。もし日本の金持ちが、先進国並みの税金を払えば、消費税の増税などまったく必要ないのです。というより、消費税の廃止さえ可能なのです。
（以下略）
————————————————————————
庶民が払え。日本人富裕層の納税額が米国の半分以下という不公平
引用元）
MAG2NEWS 18/12/4 by 大村大次郎
（前略）
日本の金持ちが、アメリカの金持ちと同等の所得税負担をすれば、（中略）...今よりも、24兆円近くも増収になるのです。

現在の消費税の税収は、17兆円程度です。10％に引き上げても20兆円程度にしかなりません。だから、日本の金持ちがアメリカ並みの所得税さえ払えば、消費税増税の中止どころか、消費税を廃止してもおつりがくるのです。

しかも、です。アメリカの金持ちというのは、決して税負担が高い方ではないのです。アメリカでも、投資家の優遇税制などがあるため、近年、国民の不満が高まり、「格差解消」を訴えて社会問題と言えるほどの大きな運動になりました。
（中略）
日本の株の配当所得の税金は、実は先進国でもっとも安いのです。

配当所得に対する税金（財務省サイトより）

日本　　：15％
アメリカ：0～20％
イギリス：10～37.5％
ドイツ　：26.375％
フランス：15.5～60.5％

（中略）
あの投資家優遇として名高いアメリカと比べても、日本の方がはるかに安いのです。

日本では、本来の所得税の最高税率は45％ですが、配当所得は分離課税となっているので、どんなに高額の配当があっても15％で済むのです。分離課税というのは、他の収入と切り離して、配当所得だけを別個に計算することです。分離課税の最大の特徴は、いくら収入があっても税率が高くならないということです。（中略）...つまり、配当所得は何十億円、何百億円の収入があろうと、税率は15％なのです。
（以下略）

» 続きはこちらから
画像の出典: pxhere [CC0]

身体的虐待（暴力）、性的虐待、そして、精神的な虐待や育児放棄（ネグレクト）を経験した子どもたちは、その後の人生で自殺を試みる可能性が少なくとも 2倍から 3倍高くなっていた！

/ ＊社会, 世界全体, 社会, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　In Deepさんの極めて重要な記事。「身体的虐待（暴力）、性的虐待、そして、精神的な虐待や育児放棄（ネグレクト）を経験した子どもたちは、その後の人生で自殺を試みる可能性が少なくとも 2倍から 3倍高くなっていた」というのです。しかも、“ほぼ 3人に 1人が子ども時代に虐待を受けていた”とのこと。
　In Deepさんは過去に、「虐待を受けた子どもの細胞は、DNA レベルで変化する」という記事を紹介しており、幼少の頃の体験が、その人の一生を支配する可能性が高いことがわかります。
　“続きはこちらから”では、逆に、“赤ちゃんは、親と接触している時間が長ければ長いほど「生物学的に優秀な DNA に変化していく”ということで、「親にたくさん抱っこされた赤ちゃんは、DNA が生物学的に優位になっている」という、以前の記事の内容を指摘しています。
　これらの事実から、本来なら、どのような社会が望ましいかは明らかではないでしょうか。子供を安心して育てられる社会、しかも、幼い子供の傍に母親が寄り添える生活が、子供の成長という意味でも、社会的な経済的負担の軽減の上でも、重要なことではないでしょうか。
　あまりにも幼い子どもを保育園に預けて母親が働きに出るというのは、今の格差社会で生きていくためには、避けられない人もいると思います。しかし、本来はこのような社会であってはならないのではないでしょうか。
　あまりにも幼い子どもを保育園に預けるという行為は、大人はそれを自覚しなくても、ひょっとしたら幼い子供の立場では、“精神的な虐待や育児放棄（ネグレクト）”なのではないでしょうか。下手をすると、その子は、癒すことができない深い心の傷を負う可能性があります。こう考えると、ガラスのハートと言われる、非常にメンタルの弱い若者が増えている理由がわかる気がします。
　格差が広がり、貧困家庭が増えると虐待もまた増えます。傷ついた子供たちが大人になると、自殺も含め、様々な問題を引き起こします。こうした負の連鎖を断ち切るためにも、正しく子供を育てることが大切であり、育てられる社会を作ることが大切なのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
子ども時代に虐待や育児放棄を受けた人の成人後の自殺リスクが「最大で５倍」となることが英国での研究で判明。しかし世界中で児童虐待は激増中
転載元）
In Deep 19/1/10
（前略）
今回ご紹介させていただこうと思うのは、英国マンチェスター大学などによる研究で、その内容は、
「子どもの頃に虐待を受けていた人たちは、大人になってからの自殺企図のリスクが非常に高くなる」
ということがはっきりとわかったというものです。
（中略）
まあ、このような論文をご紹介しようと思ったのも、たとえば、日本の児童虐待に関してのグラフなどを見ると、かなりすさまじいことになっているというようなことなどもあります。
下のグラフは、1990年以降の児童虐待の相談件数の推移です。


・todo-ran.com
（中略）
Child abuse linked to risk of suicide in later life
manchester.ac.uk 2019/01/09

児童虐待は後の人生の自殺リスクと関連する
（中略）
調査は、英国のマンチェスター大学とサウスウェールズ大学の心理学者たちによって行われた。

この報告によると、身体的虐待（暴力）、性的虐待、そして、精神的な虐待や育児放棄（ネグレクト）を経験した子どもたちは、その後の人生で自殺を試みる可能性が少なくとも 2倍から 3倍高くなっていたことがわかった。（中略）… また、医学専門誌「サイコロジカル・メディスン（Psychological Medicine / 心理医学）」で発表された研究では、複数の虐待を経験した子どもたちは、自殺を試みる率が通常よりも 5倍も高いことがわかった。
（中略）
マンチェスター大学のマリア・パナギオティ博士（Dr Maria Panagioti）は、以下のように述べる。
「この研究は、子どもの頃に虐待や育児放棄を受けた人々は、成人になってから自殺企図のリスクに苛まれる可能性が高まるということについての確固たる証拠を示しています」
（中略）
「ほぼ 3人に 1人の成人が子ども時代に虐待を受けていました」
（中略）
さらに、博士はこのように続けた。
「そして、これは医療にも重要な意味を持つことでもあります。たとえば、アメリカでは、児童虐待に関わる経済的負担が約 1,240億ドル（13兆円）と推定されることが他の研究で示されているのです」
（中略）
研究者たちは（中略）… この研究が、そのような人たちを助けるためのアプローチを考えていくきっかけになればいいと語る。
（中略）
昨年、アメリカで発表された研究で「虐待を受けた子どもの細胞は、DNA レベルで変化する」ことが判明したことが発表されたことがありました。
こちらの記事でご紹介しています。

 
（中略）
しかも、この研究の被験者の方々は、みなさん成人でした。ということは、
「子どもの頃の遺伝子の変化が、おそらく一生そのまま残る」
という可能性が高いのです。
 
» 続きはこちらから
1 … 788 789 790 791 792 793 794 795 796 797 798 799 800 801 802 803 804 805 806 … 2,048