救世主を利用して欺こうとするハザール・マフィア
Khazarian Mafia may be about to announce their Messiah
By
Benjamin Fulford
May 12, 2025
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We are seeing signs the Khazarian Mafia are going to try to announce a Messiah in a desperate ploy to remain in power. Remember that in the distorted world view of the Sabbatean-Frankist KM, they need to create as much misery and mayhem as possible in order to force their Messiah to appear. They have succeeded in creating so much misery that now war crimes tribunals are closing in on them. For that reason, they are hoping to get out of trouble by fooling people with a Messiah type character who will suddenly start doing good on their behalf.
ハザール・マフィアが権力を維持するため、救世主を名乗る人物を発表しようとしている兆候が見られる。サバタイ派フランキストという歪んだ世界観を持つ彼らにとっては、救世主を出現させるには、できる限りの苦痛と混乱を引き起こすことが必要なのだ。実際、彼らはそれを実行に移し、今や戦争犯罪法廷が彼らに迫っている。だからこそ、自分たちに代わって突然善行を始める救世主のような人物を使い、人々を欺いて危機から逃れようとしているのだ。
Previously KM have mentioned to me people like Prince William and P3 Freemason honcho Marco di Mauro as possible candidates for that job. It was the di Mauro people who proposed that Philippine Cardinal Louis Tagle, who has Chinese ancestry, become Pope. This would have provided them with Chinese gold to back their planned financial system. Armed with this gold, their Messiah who would win popularity by handing out the money.
以前、ハザール・マフィアは、ウィリアム王子やP3フリーメイソンの幹部マルコ・ディ・マウロのような人物を、その役割の候補として挙げていた。フィリピン出身で中国系の血を引くルイス・タグレ枢機卿をローマ教皇に推そうとしたのは、ディ・マウロたちである。そうすれば、中国の金を新たな金融システムの裏付けとして手に入れることができるからだ。そしてその金を使い、救世主が金をばらまくことで人々の支持を集めるというのが、彼らの狙いだった。
However, this move was derailed by Latin American knights who proposed using South American silver and warehouses full of US dollars to back the financial system. The Americas account for 48% of the worlds’ Catholics while Asians are only 13%. This is why Robert Prevost, an American and Peruvian double citizen, was selected as Pope Leo XIV.
しかし、この動きは、ラテンアメリカの騎士たちによって頓挫した。彼らは、南米の銀と倉庫に満載された米ドルを金融システムの裏付けとして用いることを提案したのだ。世界のカトリック信者のうち、アメリカ大陸が48％を占めるのに対し、アジアはわずか13％に過ぎない。こうした背景から、アメリカとペルーの二重国籍を持つロバート・プレヴォストが、教皇レオ14世に選ばれたのである。
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ところが深田氏にもたらされた新たな情報提供により、事態はより深刻だということが分かってきました。
元警察官から「任意で事情聴取に呼び出しておいて、その場で逮捕するということは十分ありうる。」という警告があり、また米国からの情報で「今回の罪状は名誉毀損ではなく、内乱罪、共謀罪、外国人と共謀して内乱を起こそうとしている」そして「萩生田議員への選挙妨害」という、でっち上げの罪で逮捕、勾留する可能性があるそうです。
なぜこのタイミングなのか。
かつて深田氏と一緒に働いていた背乗り中国人が、深田氏の企業の技術を盗み、中国に持ち逃げをしたことで訴えようとした矢先に、相手の背乗り中国人から提訴され、同時に、いきなりアメリカの国税局から監査を受けて2000億円の資金洗浄の疑いがかけられたそうです。深田氏側が"F35の技術を中国に売って代金2000億円を資金洗浄した"という疑いで今、係争中になっています。2000億円という数字は日本の財務省がでっち上げたことがすでに判明しています。
現在の浙江財閥のトップ、アーサー・チャオがアメリカでの訴訟で証人喚問されると決まったのが3日前でした。アーサー・チャオは日本にTSMCを持ってきた張本人で、30年前にジェイソン氏が開発したF35の技術を盗んだのはTSMCの実質支配者のアーサー・チャオだったことを深田氏は指摘し続けています。萩生田光一議員はそのTSMCに経産省から１兆2000億円を利益供与しており、しかも１兆2000億円全額がTSMCに渡ったのではなく、そのうち多くの不明金がどこに流れているかが暴露されると都合の悪い議員が自民党にも維新にもいるようです。
そうなると邪魔なのがジェイソン氏側の深田氏の証言で、アメリカで証言台に立つのを止めたい連中、そして八王子で出馬することを止めたい萩生田議員の思惑が一致した結果、罪を捏造してでも深田氏を逮捕し投獄しようとする今回の公権力の企みだった可能性があります。
この問題は、深田氏個人やTSMCという企業だけの問題にとどまらず、戦後の日本政府、自民党が日本を売ってきたことが本質です。その実態を暴こうとした多くの人々が口を封じられてきました。
深田氏は「2025年の夏は、私達国民に主権がある最後の夏かもしれない。今戦わなければ私達は全てを失う。国民に主権があるうちに戦わないと、次に選挙が明けたら憲法は改正され、国民は主権を失い、基本的人権を失い、言論の自由もない、財産の自由もない、そして選挙は無くなります。それが緊急事態条項に書かれていることです。」民主主義を死守できるかどうかの最後の選挙になると訴えています。