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画像の出典: 上陸訓練を行う水陸機動団の隊員 Author:陸城寺栄台武栄書 [CC BY-SA]

沖縄タイムスと共同通信の合同スクープ・米海兵隊と陸自が極秘の合意「日本版海兵隊とも言える水陸機動団を辺野古新基地に常駐させる」

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　沖縄タイムスと共同通信の異例の合同取材によるスクープです。辺野古新基地に「日本版海兵隊」とされる陸上自衛隊の離島防衛部隊「水陸機動団」を常駐させるという極秘の合意がなされていました。2012年から陸上自衛隊と米海兵隊との間で交渉が始まり、2015年に合意、その後、両者で調整しながら施設の計画図案などを作成していたと言います。政府はこれまで普天間の辺野古移設が「危険除去や負担軽減の唯一の策」と言い続け、米軍再編に伴い海兵隊が海外移転計画が進む中、それでも沖縄県民の猛反対を無視して埋め立てを強行してきた背景はこれだったのか。
24日には岸防衛相がバイデン新政権の米国防長官と改めて辺野古移設が「唯一の解決策」との方針を再確認しつつ、この時、同時に日米安保５条（米国の対日防衛義務）を尖閣諸島に適用する、つまり中国を念頭に防衛協力をすることを強調しています。
　今回明らかになった制服組同士の極秘の合意を、玉城デニー知事、政府、沖縄県も「知らなかった」と報じられています。アメリカの権力構造が大きく変容しているらしい今、この記事が突如出てきたわけですが、しかしなぜこれほどの問題が大きく取り上げられないのだろう。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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歴史の襞の中から１ ― 偽装死より ―

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　昔の古い歌のフレーズがついつい頭をよぎってしまいます。
　落合莞爾氏の著書を読むと偽装死だらけなのですが、実際に偽装死が多くあったのには驚かされます。偽装死には、自ら死を偽装した場合と、死を偽装させられた場合もあります。死を偽装させられ、天皇の座を追われたのが大正天皇です。
　天皇で言えば、逆に死を偽装した側が孝明天皇で、それにより明治が成立していきました。そして、その孝明天皇の偽装死からの明治維新に影で協力した有力者が徳川最後の将軍・徳川慶喜でした。
　そして、徳川慶喜もまた偽装死を行った人物でした。この偽装死をさせられた大正天皇と偽装死を行った徳川慶喜が非常に深く、そして長期間に渡り絡み合った事実、既にそのおおまかな内容は、2015年12月の滝山善一氏から情報を受けられた竹下さんの記事によって明かされています。
　この貴重な情報を提供された滝山善一氏と最近連絡を取り合わせていただくようになり、更に多くの情報を得ています。その情報は、まるで歴史の深い襞の中に隠され、表面からは決して見ることができないような内容です。
　情報量が膨大である上、入り組み、通常の感覚ではにわかには把握できかねる部分もあります。それで、これから情報をいくつかに分けて整理して見ていきながら、日本というこの国がどうであったのかも浮彫にしていきたいと思います。
　しばらくはユダヤ問題のポイントとは別立ての形にして、あの二人に登場してもらい、歴史の襞の中に埋もれていた事実を見ていきます。
（seiryuu）
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歴史の襞の中から１ ― 偽装死より ―



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大正天皇へのテロとその後の徳川慶喜のからみ（基本情報）


2015年12月の情報を含め、滝山氏から提供いただいた情報は貴重かつ膨大でもあります。そのためその情報を大きく３つに分けています。

今回からその一つ、大正天皇へのテロとそれに伴う徳川慶喜のからみを検討していきます。該当部分の滝山氏からの情報を整理したのが以下です。この整理した情報を弥次と喜多に検討してもらいます。

  • 大正天皇がテロ襲撃によって頭に重症を負い記憶喪失に。その時期は1925年前後と思われる。
  • 襲撃され、負傷した大正天皇を匿ったのが西郷隆盛の家系の末裔。彼らは治療療養のため、同族の住む村に大正天皇を移送した（移送先の村の同族の名字は西郷と異なり瀧山姓）。
  • 西郷隆盛の同族の瀧山一族が住んでいて、大正天皇が移送されたのが富山県のある村。この村のとある寺に西郷隆盛は自分の子どもたちを預けていた。西郷一族の隠れ里であった様子。
  • ところが、この村に15代将軍徳川慶喜が既に移住していた。徳川慶喜は1913年11月22日に死去となっているがこれは偽装。この村に移住した慶喜一族は中田姓を名乗るようになり、慶喜の息子の徳川五郎右衛門は中田久松を名乗った。
  • 西郷隆盛の子どもたちが預けられた寺と目と鼻の先の近所に住んでいた徳川（中田）一族は移送されてきた大正天皇をすぐに発見。自分の屋敷に拉致・軟禁した。この間に昭和天皇が即位。
  • 大正天皇を軟禁した慶喜は昭和天皇に手紙を出し脅す。「自分の孫娘を嫁にしてくれ。さもないとお前の親の大正天皇はどうなるかわからんぞ」と。
  • 昭和10年（1935年）頃、大正天皇の病が癒えて記憶を回復。大正天皇は帰城を希望するが、部下の「殺される」との説得で断念。
  • 大正天皇はこの頃、長年の体調悪化もかなり回復。体調悪化の原因は、天皇時代12番目の若い側室が鉛を入れた飲み物を飲ませていたため、この鉛毒による可能性がある。
  • 一方、この頃に徳川慶喜は1935年（昭和10年）1月25日に死去。享年99歳。
  • 大正天皇は慶喜の息子・徳川五郎右衛門こと中田久松の弟として戸籍を作られ、この村に居住。
  • 大正天皇はこの村で妻子を得るが、その妻子もテロで死去。大正天皇家族の家屋に工作がされていて、住居が台風の際に崩壊しその下敷きとなって妻子が死去した。
  • 大正天皇は納屋の土間での藁ぶとんでの寝起き。口の聞けない唖のふりをさせられ、野良仕事などでの生活。
  • 大正天皇は中田久松たちと奇妙な共同生活をするが、中田久松死去後も存命。しかし中田久松死去後は、久松の息子にいびられ殴られの生活。
  • 中田久松には息子と娘の兄弟がいた。息子の名前は不明。娘の名前は中田志げ。志げさんが大正天皇の世話をしていた。
  • 大正天皇は久松の弟として、90歳の長寿の祝いを地元市長から授与されるが、その後1977年2月27日に、死体になって発見された。

滝山善一氏からの情報提供をもとに作成した系図
参考：時事ブログ 2015/12/24、11/13、11/15
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画像の出典: Unsplash & pixabay

21/01/18 フルフォード情報英語版：今週、世界の未来のタイムラインが決まる

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　１月18日のフルフォード・レポートです。フルフォード氏は、１月18日の週はアメリカの動きで世界のタイムラインが決まる重要な時期で、今後、バイデンが大統領か、トランプさんが大統領か、そのどちらでもなく空白期間後に、人類全体の願望を代表するものに置き換えるのかの３つのシナリオを想定。

コロナ関連の情報として、フルフォード氏は、2016年にリチャード・A・ロスチャイルドがした「Covid-19」検査の特許登録をスキャンしたものを披露。ヨーロッパではワクチン身分証明、ワクチンパスポートなど人類支配のために計画された陰謀が着々と展開している模様。マイクロソフトとビッグテックらは、ロックフェラー資金でCOVIDパスポートを開発だとか。😱

日本のコロナ関連ニュースとして、日本の軍の警察はKKR【コールバーグ・クラビス・ロバーツ】ジャパンが、全ての偽Covid検査結果の責任者であり、このパンデミックの全てを事前に知っていた上で、インサイダー取引に従事していたという証拠を手渡されたとも。

MI6の情報によると国際機関もパンデミック作戦に資金提供しているとのこと。

フルフォード氏によると世界の軍事情報機関と民衆は目覚めていて、そのためパンデミックの犯罪者の一人であるベンジャミン・ド・ロスチャイルドは死を偽装したとか。また、複数のロスチャイルドの奴隷国でロックダウン抗議勃発。悪事に加担していたヨーロッパの国々の政権が崩壊。カトリック教会内で激しく秘密戦争が続いている模様。

このように、コロナ・パンデミックや不正に加担した悪者が着々と炙りだされ権力の座から降ろされ、民衆の覚醒も進行中で、ガンであるカトリック教会内もグチャグチャのようで、どうみても天は民衆の味方だ！というのが見て取れますが、ただ、ワクチンパスポートの展開はやめてほしい。アメリカンドリームを夢見るホンジュラスの不法移民大移動は、前回より苦戦しているようなので、この流れでワクチンパスポート計画もお流れでお願いします、神さま〜✨🙏✨
（popoちゃん）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：今週、世界の未来のタイムラインが決まる
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 21/01/18
投稿者：フルフォード

３つのシナリオ


The Timeline of The World’s Future Will Be Chosen This Week
Over the next week, one of several timelines will determine the future of humanity.One is the fraudulent installment of Joe Biden as President followed by the U.S. surrender to Communist China.The second is the re-election of Donald Trump as president of the bankrupt U.S. Corporation, which may happen following an interim military government, publicly viewed election fraud investigation, and eventually what Trump described as “a smooth transition” to the new Republic.This could involve an escalating trade and cyberwar with China, to the detriment of Planet Earth. 来週には、いくつかのタイムラインのうちの一つが人類の未来を決定することになる。一つは、ジョー・バイデン氏が大統領に就任した後、アメリカが共産主義の中国に降伏するという詐欺的な出来事だ。二つ目は、破産した米国企業の大統領としてドナルド・トランプ氏が再選されることであり、これは暫定的な軍事政権と、世間から注目されている選挙の不正調査を【経て】、最終的にトランプ氏が言った新共和国への「スムーズな移行」という形になるかもしれない。これは、中国との貿易とサイバー戦争の激化を伴い、地球に損害を与えるかもしれない。

The third is to choose neither of the above, followed by an interregnum to replace a corrupted and bankrupt U.S. Corporation with something that actually represents the aspirations of the American people and of humanity as a whole.This third option would mean humanity would be free to decide its own future, instead of being herded by fear from one manufactured crisis to the next. 三つ目の選択肢は、上記のどちらもなく、堕落して破産した米国企業を、実際にアメリカ国民と人類全体の願望を代表するものに置き換えるために、しばらくの間、空白期間を置くことである。この三つ目の選択肢は、人類は偽造された危機から危機へと恐怖に駆られて追われるのではなく、自らの未来を自由に決められることを意味する。

Unsplash


軍人よ、目覚めよ！


The future of the United States will be in the hands of 20,000+ National Guard troops who have been deployed in Washington DC to oversee the inauguration of the next president of the U.S. Corporation.What these troops need to ask themselves is why are they guarding the so-called democratically elected government from the people. 米国の将来は、米国法人の次期大統領就任式を監視するためにワシントンDCに配備されている2万人以上の国家警備隊の手に委ねられることになる。これらの部隊が自問自答する必要があるのは、なぜ彼らは、いわゆる民主的に選出された政府を国民から守っているのかということである。

Instead of facing out to protect a corrupt government from the wrath of the people they supposedly represent, they need to realize instead they have the criminals surrounded.They have to round up the Deep State actors inside the beltway who were knowingly involved in the certification of a fraudulent election and committed treason. 本来国民の代表者であるはずの腐敗した政府を、国民の怒りから守ることに立ち向かう代わりに、彼らは犯罪者を取り囲んでいること【守っていること】に気づく必要がある。彼らは、不正選挙の認定に故意に関与し反逆罪を犯したディープステートの役者らを、ベルトウェイ【ワシントンDCと周辺を囲む州間高速道路495号線】内で一網打尽にしなければならない。

Wikimedia Commons [Public Domain]

That means the American people need to work the phones, call friends and friends of friends, to contact the people deployed in DC, and remind them they swore to protect the constitution of the Republic of the United States of America against ALL enemies FOREIGN and DOMESTIC.On January 20th you will have them surrounded.Go round them up while you can. つまり、アメリカ国民は友人や友人の友人に電話をかけ、DCに配備されている人々に連絡を取り、彼らがすべての国内外の敵からアメリカ合衆国共和国憲法を守ることを誓ったことを思い出させる必要がある。1月20日、彼らを包囲する。今のうちに取り囲んでおけ。

The troops stationed in DC may have been brainwashed into believing they are protecting a legitimately elected Joe Biden against “White Supremacist” Trump fanatics.That is why these troops need to ask themselves why they did not have to protect Barack Obama from these same “White Supremacists” when he was elected.The reason is that when Obama was elected they believed it was by a majority of the American people (and Dominion voting machine software).That is not the case with China Joe where additional fake ballot dumps in the middle of the night were required. DCに駐留している部隊は、合法的に選出されたジョー・バイデンを「白人至上主義者」トランプ狂信者から守っていると信じるように洗脳されているかもしれない。だからこそ、これらの部隊は、なぜバラク・オバマのときには、これらの同じ「白人至上主義者」から守る必要がなかったのかを自問自答する必要がある。なぜなら人々は、オバマはアメリカ国民の多数派（とドミニオンの投票機ソフト）によって選ばれたと信じていたからだ。真夜中に追加の投票用紙がどっさり必要だったチャイナ・ジョーの場合はそうではない。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

The other thing the troops need to understand is that they are being lied to about why the presidential inauguration has to be held behind closed doors as a “virtual inauguration,” because of the “Covid-19” pandemic.The U.S. military has been provided with decisive proof that the entire manufactured crisis is the result of a long-planned, elaborate fraud.Additionally, there is also the possibility they may be aware that a transition is about to take place from the U.S. Corporation to the return of the Republic. もう一つ軍が理解し【気づか】なければならないことは、「Covid-19」のパンデミックのために、大統領就任式が「バーチャル就任式」として閉ざされたドアの向こうで開催されなければならないかの理由について、彼らが嘘をつかれているということだ。米軍は、この偽造された危機すべてが、長期間計画された手の込んだ詐欺の結果であるという決定的な証拠を提供されている。しかも、米国法人から共和国復帰への移行が行われようとしていることに気付いている可能性もある。

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画像の出典: 画像は2013年の副大統領当時のもの Wikimedia_Commons [Public Domain]

バイデンの大統領就任式は、録画だった！！ ～「バイデンの大統領ごっこ」を容認している米軍

/ ＊陰謀, アメリカ, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　バイデンの大統領就任式は、録画だったようです。冒頭の動画では二つのLIVE映像を比較していますが、なぜかテレ東のLIVEでは１分１５秒で画像が飛ぶのです。編集加工したLIVEみたいです。
　ツイートを見ると、当日の天気は曇りであったはずなのに、なぜかLIVE映像では晴天なのだとか。“続きはこちらから”の最初のツイートでは、「彼らの影を見てください、これは12時の正午の影ではありません」と言っています。たしかに、新聞各社の宣誓式での写真では「背景がそれぞれ違う」みたいです。ホワイトハウスの執務室も映画のセットではないかという疑いがあります。
　当日、厳重に警備をしていたわけなので、米軍はこうした映像がフェイクか否かは当然知っているはず。フェイクだと分かっていて、これを問題にしないとなると、米軍が「バイデンの大統領ごっこ」を容認していると言うことになる。米軍がカバールの一部でないのなら、大統領ごっこの容認は作戦の範疇。そうでないなら、何か不測の事態が起きて戦略を練り直さなくてはならない状況だと言うことです。
　もう少し待ってみないとはっきりとしたことは分からないですが、重要な作戦の進行中に本来の「Ｑ」の計画が外に漏れるはずがない。なので、ネットに上がる様々な情報は、まず間違いなく攪乱情報だと考えてよい。万一本物の計画が漏れたなら、即座に計画を延期、または変更するだろう。
　そういう訳で、私の感覚では「３月４日にアメリカ共和国第１９代トランプ大統領就任」というような情報は、いつも話半分に聴いています。もちろん、こうした方向でホワイトハットが動いているのは分かります。しかし、“彼らは「Ｑ」ではない。彼らは本当の計画は知らない”というのが私の考えです。もちろん私にも、本当の計画は分からないので、様々な情報から推測するよりありません。
　ちょっと考えてください。「Ｑ」の本当の計画があり、極秘でその計画が進められているとしましょう。その計画を「銀河連合」の宇宙人とやらが、事前にばらしますかね。敵のカバールもその情報を見ているのですよ。
　私は、神々から未来の予定を聞き出すことは一切しません。何故なら、例えば中西征子さんを通じて、こうした情報を入手すれば、中身が敵方に傍受される可能性が高く、神々の計画の妨げになることが分かり切っているからです。
　私がこんなことを、ごちゃごちゃ書いているのは、“どうやらホワイトハットの中に、「銀河連合」「光の銀河連邦」をいまだに信じている人が多いらしい“と感じているからです。ホワイトハットは平均的な地球人の目覚めを望んでいるのですが、私はホワイトハットの目覚めを望んでいるのです。
（竹下雅敏）
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It's not live streaming! Boooom!!
配信元）
YouTube 21/1/21
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配信元）
Twitter 

 

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新型コロナウイルスを用いた「グレート・リセット」計画を中心に、現在、世界が混乱の中に在る様子 ～「グレート・リセット」計画とはどのようなものか

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竹下雅敏氏からの情報です。
　冒頭の動画は２倍速でご覧ください。５５秒～２分５３秒は不法移民への対処で南部国境における緊急事態宣言を一年延長、２分５３秒～４分２９秒は就任式のあるワシントンD.C.が戦争地帯の様相、４分２９秒～７分４４秒はメキシコの枢機卿が「グレート・リセット」に言及した動画がフェイスブックで「虚偽の情報」のレッテルを貼られ封殺、７分４４秒～１０分４秒は「グレート・リセット」をオーストラリアのスコット・モリソン首相が拒否、１０分４秒～１２分２２秒はイタリア５万軒のレストランが「全国民不服従運動」で政府の封鎖措置と夜間外出禁止令に抵抗、１２分２２秒～１３分５２秒は中国の河北省で感染状況が悪化し物価が急騰、１３分５２秒以降は中国で火球が落下「赤い政権がもうすぐ崩壊する兆候」という話題です。
　これらの話題のすべてが関連しており、新型コロナウイルスを用いた「グレート・リセット」計画を中心に、世界が混乱の中に在る様子を見ることができます。「グレート・リセット」計画は世界が一つにまとまらなければ実現しません。アメリカの軍部、ロシアが反対する中で成功の見込みはゼロです。
　その「グレート・リセット」計画がどのようなものかは、meiさんのツイートをご覧になると良く分かります。「グレート・リセット」を推進する世界経済フォーラムの創設者兼執行委員長クラウスシュワブは、“中国をモデルに生体認証等で監視国家を設立…人間と機械の融合…全ての物が人工知能に接続される都市が必要”だという事です。日本の「ムーンショット目標」も同じです。
　平井卓也デジタル担当相が、新型コロナワクチンの接種情報とマイナンバーを紐づけして国民を管理するシステムを提言しましたが、“「グレートリセット。ワクチン接種、半ば強制の管理社会到来。5Gもその手段の一つ」これ、半年前に言ったら鼻で笑われました。これも陰謀論なんですよね？？”というツイートがありました。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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💥【 01.19 役情最前線】💥イタリア数万軒のレストラン規則違反で営業　封鎖と外出禁止に反対**河北省の感染状況悪化、民衆がパニックに
配信元）
YouTube 21/1/19
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豪首相、ダボス会議「グレート・リセット」計画に反対表明　「価値観や経済制度のリセットは不要」
引用元）
大紀元/EPOCH TIMES 21/1/18
オーストラリアの国会議事堂で行われた記者会見で話すスコット・モリソン首相＝2020年7月9日（David Gray/Getty Images）
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

世界経済フォーラム（WEF）は昨年10月、2021年の年次総会（通称ダボス会議）のテーマを「グレート・リセット（The Great Reset）」とし、パンデミックを契機に、世界の経済・社会秩序の広範かつ抜本的な変革を提唱すると発表した。

この計画について、スコット・モリソン豪首相は「私たちにリセットは不要だ」と明言し、反対姿勢を鮮明にした。昨年11月23日、英国のシンクタンク「ポリシー・エクスチェンジ（Policy Exchange）」のオンライン討論会での演説で述べた。
（中略）
「健康と福祉のセーフティネットを備えた民主主義が、最高の行政のモデルであることに変わりはない。私たちは経済制度を再設定する必要はなく、ただ努力し続ける必要がある」と力説した。
（以下略）
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配信元）
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