竹下雅敏氏からの情報です。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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日本の半導体技術を盗み取る秘密結社と中国のスパイ企業
（前略）
通称「カジノ議連」と呼ばれるIR議連(正式名称:国際観光産業振興議員連盟)に政党として参加していないのは、社民党と共産党、そして、れいわ新選組だけで、その他のすべての政党の議員200名以上が参加しています。
今回のIR汚職の深い深い奥底に眠っている陰謀は、中国人民解放軍の兵器の高性能化や中国の5Gインフラを世界中に拡大するために中国共産党のスパイ企業である「500ドットコム」など産業スパイ企業が、日本の国会議員に金をばら撒いて彼らを買収し、日本の最先端技術を根こそぎ盗もうとしていることにあります。
それは、2009年のエルピーダメモリの倒産劇にまで遡ります。
ここで暗躍したのが経産官僚数人。このときの経産大臣が現・自民党幹事長の二階俊博でした。
この経産官僚数人のうちの一人が日本維新の会の現職国会議員です。
グループの中核的存在である清華大学は、さしづめ日本の文部科学省に当たる国務院教育部直属の国家重点大学であり、特に世界に通用するエンジニアを多数育成してきた“エンジニアの揺籃”と言われている大学です。
胡錦濤や習近平などの中国共産党の支配層を多く輩出しており、同大学の出身者である胡錦濤の息子、胡海峰が「清華紫光集団」の会長を務めています。
「清華紫光集団」は、IT事業を基盤事業に、まざまな産業セクターに企業群を持つコングロマリットとして業容を拡大してきましたが、最近は、半導体事業へ重点シフトしています。
中国は、この「清華紫光集団(清華大グループ)」を軸にしながら、半導体によって人民解放軍の軍事力の近代化と増強を目指してきました。
こうした中国の半導体スパイ企業に絡みつくように利権漁りに躍起となっているのがIR議連の自民党を中心とする超党派200人以上の売国議員です。
超党派とはいうものの、IR議連の95％が自民党の国会議員です。
彼らは破滅的に知性が劣化しており、売国も厭わない反国家的な議員たちであり、したがって、日本の安全保障より「金、金、金」を最優先するのです。
表向きには「対米従属」路線を、水面下では「対中従属」路線を模索・・・これが彼らの正体です。
したがって、このままでは、10年後には日本は中国の属国になっている可能性があります。
（以下略）
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外為法違反事件 中国IR企業の筆頭株主は国営ITコングロマリット
（前略）
500ドットコムは、2001年に深センで設立したオンラインくじ販売が主体の民間企業。（中略）… 500ドットコムの強気な態度の理由には、同社の筆頭株主が、華為技術（ファーウェイ）とも肩を並べる、中国国有のIT複合企業・清華紫光集団であることに注目したい。
清華大グループである清華紫光集団は半導体、AI、ビッグデータ、監視技術などを開発している。中国政府が支援して、外国から半導体技術を移転する取り組みの先頭に立つ企業だ。
（中略）
清華紫光集団は2015年、1億2400万ドル（約150億円）で500ドットコムの株30％を取得し、筆頭株主となった。この買収について、紫光集団の副総裁で500ドットコム代表取締役の張永紅氏は、中国メディア「一線」の取材に対して、500ドットコムのユーザーデータを重要視したためだと述べた。「6000万人を超える登録ユーザーは非常に重要なデータのリソースだ」と張氏は発言している。
（以下略）
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その１年後に、「阪神・淡路大震災」が起こりました。また、当時はオウム真理教の麻原彰晃が、この神戸の大地震を的中させたことが話題になりました。１９９０年代の半ばは、今思い返しても、かなり危ない時期だったと思います。
「阪神・淡路大震災」は、当時からベクテル社の関与がうわさされ、麻原彰晃は人工地震であると断言していました。この件に関して、「エリア５１」のS4という地下基地で、米軍とグレイエイリアンとの間で銃撃戦があった「ドリシー戦争」の生き残りであるフィル・シュナイダー氏が、阪神・淡路大震災を仕掛けた理由を述べているようです。
引用元で井口氏は、“この話は非常に説得力がある。私は１９９５年にちょうど理研にいた。富士通のスパコン部門を辞めて理研に行った３年目だから、当時我々がスパコン世界で世界最先端を行っていることを知っていた。確かに神戸に理研の拠点ができつつあった。”と言っています。
フィル・シュナイダー氏の言っていることが事実なら、アメリカという国は同盟国ですらこのような形で攻撃し、多くの罪のない人を平気で殺せるのだから、敵国には何をするか分かりません。イランが、“アメリカに死を！”と叫ぶ理由が分かる気がします。