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19/6/22 ソルカ・ファール情報:イランがフィラデルフィアの港を爆破、トランプへの“返礼”としてルイス・ファラカーンの“スリーパー・セル”が協力

 トランプさんはイラン核合意を一方的に破棄しました。一見理不尽にも見えるこの動きは、実はオバマがイラン内部のカバール同志と結んだ密約だったから、という説があります。
 今回、イスラム教の「12番目のイマーム」という黙示録の救世主登場を彷彿とさせる思想に触れ、イスラム教とキリスト教の一部過激派の利害が一致するのが理解できるようになりました。

 中華思想もそうですし、日本神道もそうですし、選民思想はユダヤ教に限らずどこの国にもあるようです。そこに上手いこと付け込むんですねぇ、悪というものは。
 どっかの神様に特別に選ばれたと納得できるほど、自分は立派だと思えるのがスゴイです。真正の脳内お花畑というか、そいつぁーおめでたい限りで……多分、一皮めくったら劣等感で埋め尽くされていそう。世耕子飼いのネトウヨの現実逃避に通じるものがありますな。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:イランがフィラデルフィアの港を爆破、トランプへの“返礼”としてルイス・ファラカーンの“スリーパー・セル”が協力
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

イラン側がアメリカ本土で報復措置に出る


本日クレムリンに出回っている【ロシア】対外情報庁(SVR)の新報告書は、【ロシア公文書の機密度として最上位の】「特に重要な」極秘情報に指定され、大部分が黒塗りされていました。その中でイランのアドルファズル・シェカールチー准将の「イランへ一発でも撃てば、アメリカおよびその同盟諸国の利害に火が着くというドナルド・トランプ大統領に向けた発言に言及し、この脅しが真実であったことはトランプオマーン国を介してイラン側に「米国の【イラン】攻撃はもういつ起こってもおかしくない【状況だ】」とのメッセージを送ったそのほぼ直後に示されたのだとか。

――【米国側の攻撃予告から】二時間もしない内に、フィラデルフィアにあるアメリカ合衆国東海岸最大の製油所で凄まじい爆発が起こったのです。

――米国内に入り込ませていることは昔から知られているイラン軍の“スリーパー・セルが決行した攻撃ではないかと疑われています。

――そのリーダーの一人と目されているのが、過激アメリカ系イスラム教活動家ルイス・ファラカーンです。

――2018年11月イランを訪れた彼は、トランプに向けて明らかに脅迫【と言うべきメッセージ】を発信し、もし米国イラン勢を攻撃しようものなら何が起こるか警告しました:
我らが【アメリカ】大統領と彼を支える政府には、慎重に慎重を重ねて頂きたいと願うのみです……この戦争は、中国、ロシア、あらゆる国々を巻き込む戦争を再び引き起こすことになるでしょう……皆さんの知っている【姿の】アメリカは終わってしまいます」。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
過激アメリカ系イスラム教指導者のルイス・ファラカーン(上の写真で中央)は昨年11月にテヘランでイラン高官らとの会談を終えてから、ドナルド・トランプ大統領に対して警告を発しました

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝48 ― リンカーンの負の遺産

 米国の借金総額が発表されなくなってもう数年が経過します。天文学的な数字が雪だるま式に増加して、どうしようもないので公表されなくなったのでしょうか。
 この天文学的国家借金は、ドルの発行がアメリカ国債とセットになっている関係から、つまり利子つきの国家の借金でしかドルが発行できない仕組みによる結果です。
 アメリカでこの仕組みがいつから始まったのか? 外伝14で見たように、元々世界で国家に初めて金を貸付た銀行がイングランド銀行で、通貨を国家の債務で発行する仕組みを作ったのです。
 イングランド銀行が国家の通貨発行権を握ったので、近代初の中央銀行となったのですが、通貨発行と引き換えとなった英国の国家債務およびその利子の支払いは、国民の直接税によるとイングランド銀行の持ち主は条件を決めていました。イングランド銀行の支配下に英国国家、そして無論民衆も組み込まれたのです。
 これは国家と民衆からすれば「借金奴隷」にさせられたのです。それでここでは「英国は悪魔主義者に乗っ取られた」と表現してきたのです。
 政府がその政府債と引き換えに銀行が通貨を発行する仕組みにサインすることは、政府と民衆を「借金奴隷」に落とし込む悪魔の契約書にサインしたのに等しいのです。
 ところが、実際に米国も政府債とセットになったドルが発行されるようになったのです。将来永遠的に政府と民衆を「借金奴隷」とするこの悪魔の契約書にサインしたアメリカ大統領が当然いるのです。それは意外かも知れませんが誰あろうエイブラハム・リンカーンその人です。
 彼はグリーンバックスで政府が直接通貨を発行する仕組みを実行しました。これは「借金奴隷開放」の道筋です。ところがその本人が、政府と民衆を銀行の「完全借金奴隷」にする「負の遺産」を残していたのでした。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝48 ― リンカーンの負の遺産

リンカーン暗殺 〜グリーンバックス廃止・金本位制へ


Wikimedia Commons [Public Domain]

グリーンバックス(緑背紙幣)の発行継続は銀行家の破滅に直結します。そのためロスチャイルドたち国際銀行家たちは、グリーンバックス(緑背紙幣)の発行に対して総攻撃を行ったのですが、その最大の攻撃といおうか、トドメとなったのがリンカーンの暗殺でした。

リンカーンは1865年4月14日、フォード劇場で妻や従者を伴っての観劇中、俳優ジョン・ウィルクス・ブースに至近距離から拳銃で後頭部を撃たれたのです。リンカーンが大統領に再任の就任式から41日、南軍のリー将軍が降伏してから5日後のことでした。

その後2ヶ月足らずで南北戦争は終結します。リンカーンを狙撃した俳優ブースは、秘密結社ゴールデン・サークル騎士団に所属していたようで、ロスチャイルドたちとの繋がりを示す多くの情報があります。リンカーンの暗殺はロスチャイルドたちの差し金であったと見て間違いがないでしょう。

Wikimedia Commons [Public Domain]

リンカーン暗殺後、直ちにロスチャイルドたち国際銀行家たちは既に支配下においていた米議会を動かし、グリーンバックスを葬るべく、そして米国の通貨の完全支配に向け行動に出ます。『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』P85に次にようにあります。

「1866年4月12日、議会は「通貨緊縮法」を可決した。この法律の立法趣旨は市場に流通しているすべての緑背紙幣を回収し、金貨に交換させ、緑背紙幣を流通市場から追放し、国際金融カルテルが絶対的優位に立つ金本位制に戻すことであった。」

この当時まで、アメリカは多くの銀を持っていて、金銀複本位制を取っており、大量の銀貨が市場に流通していたのです。国際銀行家にとっては不換紙幣のグリーンバックスは当然ですが、大量の銀貨の存在もコントロールが難しいものだったのです。

そこで、米国の通貨を完全に支配して管理下に置くために、グリーンバックスの廃止と共に銀貨をも廃止しての金本位制がその狙いとなっていたのです。


銀貨廃止は次回にでも見るとして、「通貨緊縮法」について『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』は続けて次のように語ります。

内戦で疲弊した国家が復興を目指しているときに、通貨緊縮政策を行うほど馬鹿げたことはない。1866年には18億ドル(一人あたり50.46ドル)あった通貨流通量が、1867年には13億ドル(一人あたり44.00ドル)、さらに1886年には4億ドル(一人あたり6.6ドル)まで下がってしまった。」

通貨緊縮について『闇の世界史』p171でも、1866年に一人あたり50.46ドル流通していたドルは、10年後の1876年末には全体で6,525億ドル一人あたり14.6ドルに縮小したと指摘。その上で現金投資で22億4500万ドル以上失われ、それが通貨を縮小し貸付制限した銀行家の利益となったとしています。

南北戦争の勝者はやはり国際銀行家であり、敗者はアメリカ国民全体だったのです。

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19/6/17 フルフォード情報英語版:オマーンでタンカーを使った曲芸を見せるものの、石油先物市場を操作すること叶わず、シオニストはメルトダウン状態

 激動の時代の渦中に身を置くというのは、台風の目の中で「嵐が来ているというけれど、風も吹きやしないじゃないか」と感じるようなものなのかもしれません。おまけに歴史の舞台の表側のみを企業メディアが好き勝手に取捨選択して、大本営発表として色付けしてから見せられるのです。一般市民には時代の潮流を把握するのは困難です。
 とくにトランプさんは生き馬の目を抜く実業界出身で、二枚舌はお手の物。中国四千年の歴史も、おそロシアも、したたか極まりないですし、シオニストとの攻防では各グループが特定の相手にだけ分かるメッセージを発信しようとしてきます。
 それでも米中の貿易戦争はお互いに得をする形で解決するし、中東情勢は安定化するし、シオニストの崩壊は着実に進んでいますよ、という幸先の良い記事です。

 「長きに渡る悪の支配がその源から消え去る時に、この地上に居合わせ、それを目撃するという奇跡を、どうか共に喜んで下さるよう」という、ミサキタカクノボルヒメミコ様のメッセージを思い出しました。歴史の裏舞台が見えずとも、「何かが変わっていってる」と感じる一助になりますれば。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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オマーンでタンカーを使った曲芸を見せるものの、石油先物市場を操作すること叶わず、シオニストはメルトダウン状態
投稿者:フルフォード

世界はパラダイムシフトの真っ只中


シオニスト勢の支配網のメルトダウン【=崩壊】は、今や世間に知られるところとなった。

何せ大手の企業メディア・プロパガンダですら、オマーン近くで先週起こったタンカー攻撃を“偽旗”として報道しているのだ。これまで米国の植民地だったドイツや日本が、この件を巡っては公然かつあからさまに米国大統領や国務長官に逆らうという状況にまで至った。

現実とは思えないような時勢の変化は、共産主義やソビエト連邦の崩壊に匹敵する。

今回の場合我々の目の前で展開されているのは、米国企業政府の崩壊と(おそらくは)アメリカ合衆共和国の復興なのだろう。さらに言えば、一神教の陰に隠れ、秘密にされてきた家系の諸集団が権力の座から追われる様子も、我々は目にしている可能性がある。

実のところ、一神教を支配してきた13家系は【現在】この惑星を動かす新しいシステムを交渉中である、というのがヨーロッパの王族やホワイト・ドラゴ・ソサエティ(WDS)の面々からの情報だ。

もしこういった交渉が成功すれば、何千年かの人類史上最大の出来事となろう。もし失敗すれば、【世界は】混沌に包まれ、とりわけエリート【層】の血が流れることになる、と反血統主義のグノーシス・イルミナティ筋は言う。

以上のような話は大袈裟に聞こえるかもしれないが、現実世界で実際に起こっている諸々の出来事を見ると根本的な変化が窺える。


誰にも信じてもらえなくなったオオカミ少年


まずはオマーン沖の偽旗攻撃失敗から見ていこう。米海軍情報局やCIA筋は当該攻撃で誰が得をするのか、金の流れを追っていったそうだ。するとその足跡は、ロスチャイルド所有でスイスに本社を置く商品取引会社、グレンコアへと繋がる。当該攻撃が実行された直前には、石油先物価格の急騰で利益を手にする立場にあった。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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19/6/19 ソルカ・ファール情報:ロシアがアメリカの玄関口まで“国殺し”の戦艦を進めると、トランプは米海軍を権力の座から追放

 13日にタンカー2隻が偽旗攻撃を受けた件は、木曜日のソルカ・ファール女史の記事でお伝えしました。内1隻は日本の船だったことから、世間でも大きく取り上げられています。
 ただ、今回ご紹介する6月5日と7日の偽旗攻撃は余り注目されていないのではないでしょうか。イランの港や船が相当な被害を受けました。

 すわ第三次世界大戦勃発かと皆の目が中東に集まる中、トランプ大統領が軍部の掌握を一歩進めたようです。背後を固めるのはロシアの最新鋭の空母、先頭にはQグループのトップと目されるマーク・ミリー大将。
 大手メディアでは「家族との時間を優先するため」、シャナハン自ら長官就任を辞退したというていで書かれていたので、まさか粛清の一環とは思っていませんでした。

 ちなみに13日のタンカー“偽旗”事件で米軍カバール派に忖度しなかった日本、「地震なり津波なりスタックスネット(のサイバー攻撃)なりで、再び罰せられる可能性あり」と3.11福島大量虐殺のカラクリを暴いたジム・ストーン氏が警告していました。で18日夜に、震度6強の新潟・山形地震です。新潟って原発ありましたよね……それとも、他に用意しているのでしょうか。
 イランはCIAによる大規模サイバースパイ網を摘発し、複数の国でCIA工作員を逮捕したと17日に発表しています。日本も毅然とした態度で挑み、二度目の3.11は阻止したいものです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:ロシアがアメリカの玄関口まで“国殺し”の戦艦を進めると、トランプは米海軍を権力の座から追放
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

いー加減、軍隊を立て直さないと空母とミサイルで脅すよ?


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議SC)の酔いも一遍に覚めてしまう新報告書によると、【既に】これまで地球の半分を巡っていた北方艦隊の最新・最強の戦艦アドミラル・ゴルシコフ護衛隊群と共にパナマ運河からアメリカの玄関口ともいうべきカリブ海へ入ったのが6月17日

【――そこから】24時間も経過していない昨日の6月18日ドナルド・トランプ大統領国防長官代行を追放しマイク・ポンペオ国務長官アメリカ中央軍CENTCOMの本部に行かせました。

――そこでポンペオは【中央軍の】司令官ケネス・マッケンジー海軍・海兵隊大将と直接対峙したのです[註:米海兵隊は米海軍の地上部隊]。

――この対決から出てきたポンペオは、ペルシャ湾の米軍は抑止力としてそこにいるだけだ」と宣言し、おまけに「トランプはイランとの戦争を望んでいないとまで発言しました。

――その後にはトランプが、ペンタゴン内の「大掛かりな権力の移行」に着手し、米陸軍の支配下に置くようになりました。

これは賢明な選択と言えましょう。アドミラル・ゴルシコフ第三次世界大戦の開始数分で消え去ることを念頭に設計された核先制攻撃【型】の国殺し”の戦艦だと、トランプは分かっているのです。

――【ですが消え去ると言っても、】射程距離4,500キロ2,800マイル)以上のカリブル熱核反応ミサイルを発射してからの話で、【この戦艦には】一年前に【ロシア海軍に】納入された【カリブルの】最新型が少なくとも49発搭載されています

――あるいは誰も止められない一連の超音速対艦ミサイルツィルコン。射程距離は400キロ250マイル)まで、【対艦だけでなく】対地【攻撃】能力も有し、知られている方法では一切迎撃不可能です。

――【こういったミサイルは】6月5日にイラン最大のコンテナ港が攻撃されて大きな爆発となり、広範な被害をもたらした【事件】を受け、先制攻撃の射程距離に米国が入る地点へ赴くよう命じられたのでした。
【※コンテナ積み卸し車輌が爆発して、近くに保管してあった大量の石油製品に引火したようです。】

――続けて【事件】二日後の6月7日には、【正体不明の発火装置により】イランの商船6隻がペルシャ湾の2つの港で、殆ど同時に火に包まれました
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
ロシア戦艦、“国殺し”のアドミラル・ゴルシコフは米国を核先制攻撃の射程範囲内に捉えた地点に留まっています

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イランを領空侵犯した無人偵察機グローバルホークが撃墜される! ~1年前にQによって既に予告されていて、事態は計画通り進んでいる

竹下雅敏氏からの情報です。
 イランを領空侵犯した無人偵察機グローバルホークが撃墜されたとのことで、緊張が高まっていますが、戦争にはならない気配です。櫻井ジャーナルでは、イランの防空能力を“アメリカ海軍は確かめようとしたのかもしれない”としています。
 イランと戦争しても、アメリカに得るものはほとんどありません。櫻井ジャーナルでは、“アメリカの統合参謀本部はイランへの軍事侵攻は無謀だと考えている”とあります。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧になると、今回のイランの問題は1年前に“Qによって既に予告されていた”とのことで、事態は計画通り進んでいることがわかります。
 18日にイランは、“米中央情報局(CIA)のものとみられるスパイネットワークを摘発し、解体した”と発表しました。このネットワーク摘発作戦は、イラン政府が「海外の複数の同盟国」と協働したとのことです。
 おそらく、イラン政府と協働したのは、ロシア、中国、北朝鮮、Qグループではないかと思います。イランも地球同盟(アライアンス)の一員だということを、頭に入れておかなければなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イランが、領空侵犯した米無人機撃墜の詳細を発表 (動画)
転載元)
イラン領空を侵犯したアメリカの偵察用無人機の撃墜を受け、イラン革命防衛隊が今回の撃墜の詳細を明らかにしました。

動画は転載元でご覧ください(画像をクリックすると転載元へ飛びます)


IRIB通信によりますと、革命防衛隊は「20日木曜朝00時14分、無人偵察機グローバルホークが、ペルシャ湾南部の米軍基地を離陸、航空法に反して申告用信号を消し、ホルモズ海峡からイラン南東部チャーバハールの方角へ飛行を続けた」と説明しました。

また、「アメリカの偵察用無人機は、地域西部へと戻る際に、ホルモズ海峡域においてイラン領空を侵犯し、偵察・情報収集を行っていた。本日午前4時5分、イラン領空に侵入したところをイスラム革命防衛隊対空部隊により撃墜された」としています。

RQ-4グローバルホークは最新鋭の無人偵察機とされ、最新情報では1機の価格は2億ドルを超えるとされています。
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米国のステルス無人偵察機をイランが自力で開発した防空システムで撃墜した衝撃
引用元)
 アメリカ海軍の無人偵察機MQ-4C トライトン(RQ-4 グローバルホークのアメリカ海軍向けドローン)をイランの防空軍が6月20日に撃墜​した。(中略)… イラン側の説明によると、トライトンを撃墜したのは同国が独自に開発した防空システムのコルダド。トライトンはアラブ首長国連邦の基地を離陸、ホルムズ海峡の上空を飛行、イランに近づいていた。ステルス・モードだったという。イランがコルダドを公にしたのは6月9日。その能力をアメリカ海軍は確かめようとしたのかもしれない。(中略)…アメリカが考えている以上にイラン軍の能力が高いことを証明したとも言える。
(中略)
 アメリカの統合参謀本部はイランへの軍事侵攻は無謀だと考えているのだが、マイク・ペンス副大統領、マイク・ポンペオ国務長官、ジョン・ボルトン国家安全保障補佐官を動かしているグループは戦争を望んでいる。その戦争でアメリカが崩壊することを気にしているとは思えない。
(以下略)
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配信元)
 

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