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トルコの影響力拡大を懸念したアラブ諸国は、シリアを防波堤として支援する動き / 米軍のシリア撤退で苦境に陥ったクルド人とイスラエル

竹下雅敏氏からの情報です。
 米軍のシリア撤退で窮地に陥ったシリアのクルド人部隊は、シリアとの関係修復を図る以外に生き残る術がありません。冒頭の記事では、クルド人は、“軍隊維持を認める一定の自治を望んでいる”が、シリア政府はもちろん、“誰も、決してそれには同意するまい”と言っています。
 櫻井ジャーナルでは、トルコの影響力拡大を懸念したアラブ諸国は、“シリアを防波堤として支援する動き”があるとしています。シリア戦争に勝ったシリア、ロシア、イラン、ヒズボラ、そして勝ち馬に乗ったトルコの中東における影響力が大きくなるのは当然です。
 一方、米軍の撤退で“苦境に陥ったのがイスラエル”です。トランプ大統領はイスラエルの味方だという単純な考えでは、今起こっていることを説明できません。
 アメリカはこれまで、常にイスラエルを利する行動をとってきました。ところが、そのアメリカを支配してきたディープ・ステートを壊滅させようと奮闘しているのがトランプ大統領であり、トランプ大統領を支える米軍の良識派です。その中核がQチームであり、これは、米軍諜報組織であることがわかって来ました。
 ディープ・ステートの屋台骨はCIA、モサドであり、頭はロスチャイルド家であると考えられます。様々な情報を考慮すると、現在、ディープ・ステート壊滅作戦のターゲットになっているのは、フランスのロスチャイルド家だと考えられます。
 時事ブログでは、トランプ政権の外交政策はヘンリー・キッシンジャー博士が手綱を取っており、氏はプーチン大統領と連携して、世界の恒久平和に向けて努力していると説明してきました。そのために、まず北朝鮮問題を片付けてから中東を安定化させるはずだと説明しましたが、今や、その通りになっているのがわかると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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シリア戦況報告 - 軍が北東領域を奪還 - 政治的孤立の終わり
Moon of Alabama
2018年12月28日
 シリアから撤退するというトランプ大統領決定の余波は予想通りに進展している。
(中略)

 今朝シリア・アラブ軍(赤)は、ユーフラテスの西、マンビジに入ったと発表した。トルコに支援された軍隊(緑)とアメリカに支援されたクルド人民防衛隊(黄色)間の境界線に位置を確保した。シリア国旗がマンビジで掲げられた。この動きは、アメリカ部隊と、その代理クルド軍隊が自発的に区域から撤退した後のものだ。マンビジはトルコ軍と、その聖戦代理軍に脅やかされていた。トルコの猛攻を防ぐため、アメリカ軍と協力した地元武装集団はシリア軍に引き継ぐよう求めたのだ。このパターンは他のところでも繰り返されるだろう。
(中略)
クルド人は、シリア政府が彼らの軍隊維持を認める一定の自治を望んでいる。だがダマスカスも誰も、決してそれには同意するまい。シリアには唯一の軍隊、シリア・アラブ軍が存在することになる。だが若干のクルド人部隊が、その中に統合されることは可能だろう。
(中略)
トランプは、軍の願望に反対して、完全にシリアから撤退するよう成功裏に主張した。この動きに反対して議論する人々が、イスラム国の台頭を促進した同じ人々なのは偶然の一致ではない。マティス国防長官がこの問題に関して辞任した後、撤退を延期する軍による更なる努力は多分徒労だろう。
(以下略)

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地中に水ないしCO2を注入することが、実は地震を誘発していた! ―CO2圧入と人工地震の関係について、民主党の風間直樹議員の国会質疑

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事の最後のツイートで、CO2圧入と人工地震の関係について、民主党の風間直樹議員の国会質疑全文にリンクが貼られていました。
 そこから、重要と思われる部分を要約してみました。これを読むと、地中に水ないしCO2を注入することが、実は地震を誘発していたということがわかります。
 時間のない方は、ツイートの動画だけでもご覧ください。2分ほどの動画ですが、北海道での大地震は、“2013年に地震水素爆発論学会石田昭氏が予言していた”ということがわかります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新・地震学セミナーからの学び
60 国会におけるCO2地下圧入実験の審議
第168回国会 災害対策特別委員会 第3号
引用元)
(前略)
○風間直樹君 
 皆様のお手元には資料としてお配りをしておりますが、資料の二―一、そして二―二。この二―一がバッテル研究所の報告書の末尾に添付されている表です。この二―一と二―二はほぼ同じものでございますのでごらんいただきたいと思いますが、ごらんのとおり、例えば一番上のコロラド州のデンバーで行われた廃液処理のための地中注入、深さ三千六百七十一メートルのところに注入をしました、注入時の圧力は七・六メガパスカルでした、それによって誘発された地震のマグニチュードが五・五だったということが記されております。さらにその下、日本語の表の三番目でございますが、同じコロラド州のラングレーというところ、石油回収を目的にCO2を注入したところ、深さ千九百メートルのところに注入し、その圧力は八・三メガパスカルだった、これが誘発した地震が三・一のマグニチュードだったということでございます。

 同じような例は日本でも報告されておりまして、昭和四十年の八月から松代市で約五年間にわたって群発地震が起きました。実はこのときには、調査研究という目的で、ちょうどこの地震が起きた期間に水を地中に注入していたわけでございます。もちろんこの地震との因果関係は当時は知られておりません。この水を注入している間、深さ千八百メートルのところに五メガパスカルで注入していたわけでございますが、二・八のマグニチュードの地震が誘発されたと。これは、地中への注水実験をやめると地震が止まるという因果関係が当時報告をされております。

 このように見てまいりますと、地中に水ないしCO2を注入することが、我々はそういう意識は全くないわけですけれども、実は地震を誘発していたということがこれまでの経験則から浮かび上がってまいります。
(中略)
このように地中に水やCO2を注入することにより地震が発生するということになるわけでありますが、この地震の大きさ、様々な科学者の研究によりますと三つの要因によって規定されるということが大体分かっているようでございます。まず一番目に、地下への水の浸透度合い。二つ目に、地下に埋設されている、存在する金属の量。そして三番目に、原子状の水素ガス、水分と鉄その他の鉱石との反応によって発生したこの水素のガスが貯蔵されるのに適した地域、つまり地盤がそこにあるかどうか。この三つの要因が地震の大きさを決定すると、このようなことが言われております。
(中略)


上の図はこの財団法人地球環境産業技術研究機構がホームページに掲載している図でございまして、この岩野原サイト、地中貯留を行った場所と、それから中越地震の震源地の相関関係が示されております。その下の図、この上の図に中越沖地震の震源地を加えた図でありますが、これを加えてみますと一目瞭然のように、実はCO2の地中貯留の地点を中心にして二つの地震の震源地がちょうど二十キロ、二十キロという直線上に並ぶことが分かります。この因果関係をどう考えるかということが実は大変重要なのではないかと私は思います。

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3日未明に、西日本各地で火球が目撃! ―日本上空にある電磁波兵器搭載の監視衛星が撃ち落とされた

竹下雅敏氏からの情報です。
 3日未明に、西日本各地で火球が目撃されたとのことです。
 大沼安史氏は、“日本上空にある電磁波兵器搭載の監視衛星が撃ち落とされたのかも知れません”とツイートしていますが、真相をついているのではないかと思います。地上の人々にマイクロ波を照射する人工衛星が存在することは、その下のツイートを見ればわかります。
 “続きはこちらから”の記事では、米国陸軍情報保全隊が機密解除した文献へのリンクがあります。引用元によると、人間の頭部にパルス波形のマイクロ波を照射して、音声信号を送信すると書かれています。おそらく、頭の中にテレパシーのように音声が送れるのだと思います。コーリー・グッド氏が「神の声テクノロジー」と言っていたものだと思います。
 ここでは詳しく触れませんが、ベンジャミン・クレーム氏という秘教徒が、これまで長い間にわたって「マイトレーヤと覚者方の降臨」について語っており、そこでの最大のイベントは、「大宣言の日」だということです。
 クレーム氏によると、その時世界中の男女はマイトレーヤの姿をテレビで見て、“その言葉は沈黙のうちに一人一人の心の裡へ、それぞれの母国語で伝えられていくのを体験する”と言っています。
 これが世界規模で起こるのだから、とんでもない奇跡が起こったということになるわけですが、奇跡でもなんでもなく、各国の軍が所有する人工衛星からマイクロ波が照射され、このようなイベントが演出される計画だったと考えれば、全ての辻褄が合います。
 このような人間を支配しようとするハイアラーキーの馬鹿馬鹿しい計画が、崩壊しているのがわかると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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西日本中心に「火球」目撃相次ぐ
閃光や衝撃音も
引用元)

大阪府羽曳野市で撮影された、「火球」とみられる光を放つ物体
=3日午前4時49分(上田昌良さん提供)

 3日未明、西日本を中心とする各地で、光を放つ物体が落下する様子が目撃された。インターネット上でも「閃光がすごかった」「衝撃音もした」と投稿が相次いだ。小惑星のかけらが落下する際に光り輝いて見える「火球」とみられる。
 
 3日午前4時50分ごろ、大阪府羽曳野市の自宅から西の空で動画の撮影に成功したアマチュア天文愛好家上田昌良さん(67)は「音は記録されなかったが、一瞬ピカッと爆発し、かなり大きい明るい火球」と話した。
(以下略)
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配信元)
 
 

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熊本県で最大震度6弱の地震!その震源の近くで、CCSと呼ばれる地中へCO2を圧入するプロジェクトが行われていた!

竹下雅敏氏からの情報です。
 3日18時10分に、熊本県で最大震度6弱の地震がありました。ツイートによると、震源の近くに、東芝傘下の「(株)シグマパワー有明」があり、CCSと呼ばれる地中へCO2を圧入するプロジェクトが行われていたようです。
 CCSに関しては、地震との関係が取り沙汰されています。新潟県中越地震(2004年10月23日)と中越沖地震(2007年7月16日)も、CCSとの関係が疑われており、“中越地震の震源地と、中越沖地震の本震の震源地さらに余震の震源地と、CO2貯瑠実験の場所を線で結ぶと、ほぼ一直線になる。そしてその「ど真ん中」がCO2貯瑠実験の場所である”とのことです。
 また、2018年9月6日の北海道地震の前にもCCSが行われていました。そして、今回の地震も、地中にCO2を貯留するパイロットプラントが近くにあるのです。
 “続きはこちらから”の記事では、CCSの大規模な実証設備の建設工事を2018年2月に開始したということで、 2020年の夏に実証運転を開始すると言っています。
 CO2の圧入が地震を引き起こすのだとすれば、将来、さらに大きな地震がこの辺りで発生するということになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【速報】熊本県で震度6弱(19/01/03)
配信元)
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配信元)
 
 

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18/12/31 ソルカ・ファール情報:アメリカ人スパイの逮捕でトランプが軍を掌握していない疑いが浮上し、ロシアは南の国境に部隊を集結させる

 お正月といえば映画でまったり……したいのですが、最近はそこまで面白い映画に出会えないのですよね。ということで、リアル世界のスパイものはいかがでしょう。
 昨日の記事でお伝えした元海兵隊員のアメリカ人スパイ(48歳)の逮捕に繋がったのは、NATOが送り込んだノルウェー人スパイ(63歳)のお蔭でした。
 諜報活動の容疑者は、ロシア刑法では裁判前にも18箇月間の勾留が可能で、二人とも旧KGB御用達のレフォルトヴォ刑務所にがっつり入れられています。有罪となった場合、本文に書かれているように最長20年の刑ですが、最短でも10年。

 ノルウェー人の方は2017年12月5日にモスクワで拘束され、来月に裁判が予定されています。本人がノルウェーの諜報機関の運び屋を過去何度も務めたと認めており、今回は北方艦隊の情報を盗もうとしていた模様。
 近代、ノルウェー人がスパイ容疑でロシアに逮捕されたのは彼が初めて。その報復なのか、昨年9月にはノルウェーを訪れたロシア人がスパイ容疑で逮捕されました(※翌月にはノルウェーの裁判所に釈放するよう命じられたことから、嫌がらせの可能性が非常に高いです)。
 アメリカはもう既に2018年7月の時点で、ロシア人女学生マリヤ・ブティナをスパイとして拘束し、ラヴロフ閣下を始めとしてロシアを激怒させております

 大国ロシアがアメリカの動きに警戒を強める中、様子見なんぞせず速攻で行動を開始するのが中東。
 特に女性はたくましいですね。こっちは男手が必要なんだから、ヨーロッパはうちの男どもをさっさと叩き出さんかい、とコメントしております。故郷に帰れば、きっと尻に敷かれて街の再建に駆り出されるのでしょう。
 かかあ天下は夫婦円満だけでなく、国の平和にも貢献しそうな勢いです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:アメリカ人スパイの逮捕でトランプが軍を掌握していない疑いが浮上し、ロシアは南の国境に部隊を集結させる
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

トランプの味方と敵が混在する米軍にロシアも困惑


本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省MoD)の険しい言い回しの新報告書によると、今朝ウクライナと接する南側の国境に軍用機器と海軍【の船】と陸軍【の航空機】と放射線・化学・生物の専門家【を含む】何千もの部隊を集結させ【訓練を実施し】たのは、【ロシア】連邦保安庁FSB)がスパイ任務中にテロ対策部隊によって捕らえられた米国市民のポール・ウィーランより取得した情報に基づき、北大西洋条約機構NATOに対する直接の“報復または返報”[репресса́лия【措置】だったそうです。

――この人物の拘束と時を同じくして、アメリカの影の政府“ディープ・ステート”はワシントン・ポスト紙という自身のプロパガンダ用の代弁者を使い、アメリカとその同盟相手のNATOロシアとの戦争に備えるべきだとドナルド・トランプ大統領に通達しました

――ということで、【ロシア】国防省からしてみれば、一体誰が米軍を実際に掌握しているのか、はっきりしない状態となってきています。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
【※これは伝統的なICBMを撃ち込んだ場合です。ロシアが地球外から譲渡された兵器ならもっと短時間かと。】

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