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「部品不足で約3割が飛行できない」F35に、新たに「13の重大欠陥」発覚！ ～気温が約３２度以上の暑い日に垂直離着陸を行う場合、機体を保つ十分な推力が供給できず、着陸が困難

/ ＊軍事・戦争, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　4月30日の記事で、F35は“部品不足で約3割が飛行できない”ことをお伝えしましたが、これはまだましな方で、通常なら、“飛行可能状態なのは51％”で、“即応態勢で戦闘投入可能なF35は、海兵隊で15％、海軍でわずか２％”という「とんでもないシロモノ」だということでした。
　そのF35ですが、新たに「13の重大欠陥」があるとのことです。記事をご覧になると、あの「空飛ぶ棺桶」と呼ばれるオスプレイよりもひどいのではないかと思います。
　欠陥はいろいろありますが、“気温が約３２度以上の暑い日に垂直離着陸を行う場合、機体を保つ十分な推力が供給できず、着陸が困難”だとのこと。
　安倍政権は１機100億円とも言われるF35を100機も購入するつもりで、そのうち42機が垂直離着陸型のF35Bで、空母化を進める「いずも型」護衛艦に搭載する予定だということです。これは、要するに、夏場は全く使い物にならないということですよね。
　最近の安倍政権を見ていて、先の戦争で負けた理由がよくわかりました。指導部はどうしようもないくらい馬鹿だったのです。現在の日本が危機的状況にあるということは、国防の面からも言えることで、こちらの記事をご覧になると、そのことを嫌というほど思い知らされます。
　記事によると、メンタル不調者や問題行動の隊員の知能検査をすると、IQが60以下という知的に問題のある隊員が多数存在していたとのことです。部隊の一部の優秀な人の所に仕事が集中し、結果的に潰されてしまうという状況になるようです。自衛隊では“年間70人前後の自殺者”が出ているということで、“戦争もしていないのに毎年1つの小さな部隊が全滅している”と書かれています。
　兵器もポンコツで、指揮官も無能、知的に問題のある隊員や、精神疾患のある隊員が多数存在しているということになると、これはもはやどうにもならないのではないでしょうか。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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空中戦で制御困難に　F35に「13の重大欠陥」　米軍事紙が指摘　高速でステルス性喪失も
引用元）
沖縄タイムス＋プラス 19/6/19
　【平安名純代・米国特約記者】米オンライン軍事紙ディフェンス・ニュースは１２日、米軍が保有する最新鋭ステルス戦闘機Ｆ３５には「１３の最も重大な欠陥」があると報じた。米海兵隊のＦ３５Ｂには、飛行中に一定の速度を超えるとステルス性能を喪失する新たな欠陥などが見つかったなどと指摘している。
（中略）
　同紙は、Ｆ３５Ｂの超音速飛行が可能なのは短時間で、制限時間を超えると機体の損傷や、ステルス性の機能を喪失する可能性があるなどと伝えた。（中略）… また、ドッグファイト（空中戦）などの特定の操縦法の後、予期せぬ機首の上下変動が起こり、制御が困難となる恐れがあるほか、気温が約３２度以上の暑い日に垂直離着陸を行う場合、機体を保つ十分な推力が供給できず、着陸が困難になったり、硬着陸する恐れもあるなどと伝えている。

　米国から同機を購入した諸外国が同機を運用する場合、秘密データが米国に自動的に送信されて、解除できないという重大な欠陥があるとも伝えた。
（以下略）
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配信元）
Twitter
 

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大沼安史さんのツイッターから：山本太郎議員が電磁波照射の被害を受けている可能性を指摘

, , / ＊陰謀, ライター・読者からの情報, 世界全体, 事件, 政治経済, 日本国内
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読者からの情報です。
どうやら、山本太郎議員が国会の質疑の最中に、電磁波照射の被害を
受けていたようです！写真から見ると、相当強いみたい。パルスでしょうか？
よくわかりませんが。
大沼さんの３月２８日のツイートを大沼さんがリツイートしたものです。
誰がやったのか・・。あの議場に居た誰かです。
山本太郎議員は本当に気をつけなければいけません。ご本人も重々承知の
ことと思いますが・・。日本にとって大事な方です。
持ち歩き可能の電磁波照射器が簡単に手に入るようですね。もちろん
このような物を販売するのは、違法だと思いますが。
（芋）
　19日、ドイツのメルケル首相が式典の最中、異様に震えている動画が流れました。読者の方々からも今の政変に関係があるのではないかとの投稿がありました。
　さらにその後、芋様から深刻な関連情報をいただきました。
山本太郎議員に対して、対人電磁波兵器の照射を使った攻撃の可能性があるというものです。ジャーナリストの大沼氏はこれまでも電磁波攻撃の数々のデータを掲載してこられ、先のメルケル首相の背景に電磁波の干渉波が写り込んでいることも指摘されています。
2018年3月28日の参院予算委の追及中、山本太郎議員の「不可解な言いよどみ（開始6分1秒前後）。この13秒前（5分47秒）も「往生際が悪い」、二度言い。電磁波照射を受けると、このようなことが起きると言われる」「何者かが院内で照射？」と恐るべき推察をされています。
あろうことか国会内で、このような卑劣な犯罪を仕掛けていたのだろうか。予算委の動画を解析して干渉波を確認するなどできないのでしょうか。
芋様の言われるように、山本太郎議員が心配です。
6月18日には、れいわ新選組に１億9583万円の寄付が集まり、国民の熱い期待を感じる局面です。
神のご加護がありますように。
（まのじ）
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配信元）
Twitter




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19/6/14 ソルカ・ファール情報：民主党が“一方的武装解除”を可決する中、プーチンはアメリカが「毎時間ごとに酷くなっていっている」と警告

, , / ＊陰謀, アメリカ, 中東, 事件, 海外情報の翻訳記事, 陰謀
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　先月12日、アラブ首長国連邦のフジャイラ港近くの海域（つまり今回同様オマーン湾）で起こったとかいう噂先行型の超しょぼくさい偽旗事件がありました（※ヴァン・ライパー爺様の忖度ゼロの無双っぷりが描かれた貴重な記事ですので、宜しければ是非ご一読を）。
　今回はちゃんと、煙がモクモク派手に立ち昇った写真を用意して頑張りました！　映像に関しては偽旗判定ピカ一のジム・ストーン氏に「90年代後半の携帯動画レベルより劣悪」とディスられとりますが、最大限ぼやかさないとヤバイのでしょう、大目に見てあげてください。
　米軍では海軍のカバール派閥が一番問題みたいで、トランプさんは陸軍を重用しています。中東で第三次世界大戦を起こそうとした米海軍中将も、トランプさん側の暗殺部隊が始末せざるを得ませんでしたし、海軍最大の汚職事件も未だに捜査が続行しています。

　タンカー攻撃シナリオの可能性としては３つ：
①得意客のイギリス軍相手にハッスルし過ぎた米海軍が、「この戦闘機はココ押したら魚雷発射しまっせー……あ゛」と間違えて発射した。
②馬さん鹿さん過ぎる米海軍カバール派が、先月同様○○の一つ覚えで稚拙な偽旗を意図的に繰り返した。
③ボルトンやポンペオがすぐさまイランを非難していることから、トランプ陣営がお○○な演技でイスラエルを騙している、です。

　何にせよ、重大な問題がありまして……日本の国華産業のケミカルタンカー「コクカ・カレイジャス」号の21名は全員フィリピン人ですが、ノルウェーのオイルタンカー「フロント・アルタイル」号にはフィリピン人11名とジョージア人１名のほか、ロシア人11名が乗っていました。最後のとこ、重要です。おそロシアです。プーチンさんに喧嘩売っちゃいましたよ、○○ですかカバール。
　ソルカ・ファール女史が事件直後にすぐさま出した別記事曰く、ロシアはこの事件で完全戦闘警戒態勢に突入。イラン側のキロ級潜水艦は全てロシア製じゃ、欧米かて衛星で見張っとろーが、ロシア人乗組員を攻撃したことはロシア連邦を攻撃したことと同義と思え、とロシア国防省の報告書で宣言されてます。……えーと、がんばれ？
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報：民主党が“一方的武装解除”を可決する中、プーチンはアメリカが「毎時間ごとに酷くなっていっている」と警告
転載元）
WhatDoesItMean.com 19/6/14
投稿者：ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

相変わらずアメリカ海軍が暴走し、陸軍と対立か


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議（SC）の酔いも覚めるような新報告書は、米国の「国内」の状況も同国を「取り巻く」状況も単に悪化しているだけでなく「実のところ劣化しており、しかもそれが毎時間ごとに酷くなっていっている」とのプーチン大統領の深刻な警告を繰り返す内容でした。

――この暗澹（あんたん）たる現実は世界を全面戦争へ突き動かしつつあり、その最たる例が昨日のオマーン湾でのオイルタンカー２隻に対する「偽旗」攻撃だと述べています。

【※正確には、国華産業のタンカーの方はオイルではなく、メタノールを運んでいました。】

――これが起こったのは、社会主義者の民主党が米国議会【の国防予算修正を巡る下院軍事委員会】で、低出力の防御用核兵器を求めた米軍の緊急要請を拒否し、“一方的武装解除”【としか言いようのない案】を可決するという衝撃の行動に出た翌日のことでした。【この記事の後半で登場する】安全保障問題で筆頭格のシンクタンクの一つが、同国は「新しい戦争のやり方を考え出さない限り、ロシアや中国に敗北を喫する可能性がある」と指摘したのにも関わらず、です。

――今や「精神異常レベルの偽善」っぷりを来たすようになり、アメリカ中央軍参謀長のマイケル・クリラ陸軍少将が「イランとの戦争は我々の戦略的利益に資するところとならず、国際社会のためにも得策ではない」との報道発表を出すよう命じた一方、その後に続いたアメリカ中央軍司令官のケネス・F・マッケンジー・ジュニア（海軍・）海兵隊大将はイランが標的となったオイルタンカーの内の一隻から水雷を取り除く様子を映したと米海軍が滑稽にも主張するピンぼけ動画の公表を命じるという有り様。

――この動画はイランの沿岸船が航行不能となったオイルタンカーから乗組員を救助している様子を映しただけなのですから、あからさまな嘘【もいいところです】。

【※ジム・ストーン氏の記憶によると、当初出された動画ではタンカーから船員がロープを伝って降り立つ様子が映されていたようですが、現在はリムペット・マインらしき物を船体から取り除く動きに差し替えられているそうです。とはいえ、「救助された乗組員がばっちり見守る中、何故イランが水雷を取り除くよ？　しかも米軍が主張するリムペット・マインは海面より下、船底にくっつけるタイプの水雷じゃー！」と突っ込まれています。】

――米海軍自ら、「現地時間午前９時26分、イラン側は内燃機船ヒュンダイ・ドバイ号が救助したMTアルタイル号の乗組員をイランの高速内海戦闘艇に引き渡すよう要請。内燃機船ヒュンダイ・ドバイ号はこれに応じ、MTアルタイル号の乗組員をイランの高速内海戦闘艇に移した」と記録していたことから、裏付けも取れています。

――更に最も重要な点は、米海軍の嘘に反論したのがオイルタンカー【※くどいようですが正確にはメタノールを運ぶケミカルタンカー】を所有する日本の【会社社長】で、彼は乗組員が攻撃される前に「飛来物」を目撃したと正直に報告し、水雷で攻撃された【というアメリカの説】を全面否定しました。
［註：この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。］


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画像の出典: Author:Gage_Skidmore [CC BY-SA] & pixabay

カバール・イルミナティにとって致命傷なのが児童人身売買！〜 外国人労働者が多数行方不明になっている日本、国家レベルで臓器狩りが行われている中国

, , , / ＊事件, アメリカ, 事件, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　カバール・イルミナティにとって致命傷なのが、児童人身売買です。“子供達が薬漬けにされ檻に入れられ、悪魔崇拝者たちにレイプされ、生きたまま皮を剥がれ殺害されている”ことを人々に知られた時、彼らは終わります。一般人は、これほど恐ろしいことが現実に行われていることを信じられないのですが、世界の王族・貴族をはじめとする著名人たちのほとんどが、このような悪事に関わっていることを理解した時、世界で何が起こるのだろうと思います。
　Eriさんのツイートによると、有名なエプスタイン島のような施設が、“米に200箇所以上ある”と書かれています。アメリカにこれだけの数があって、日本には１箇所もないと考えるとしたら、かなりおめでたい人だと思います。
　児童人身売買ではありませんが、日本でも外国人労働者が多数行方不明になっています。彼らがどこに消えるのか。想像力を働かせてみると、日本は臓器移植などの高度医療が受けられます。中国では法輪功事件が有名ですが、国家レベルで臓器狩りが行われています。日本の場合はどうなのでしょう。
　こうした部分の闇が将来的に浮かび上がってきた時、このような悪にどのような血筋が絡んでいるのか。今は想像の域ですが、いずれ、Qグループなどから様々な情報が上がってくるようになるでしょう。これまで悪事を重ねてきた支配層は、怯えていると思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「ヒラリー・スタイル」不審死の続発の謎　Part 1
引用元）
目覚めの扉 〜Great Awakening〜 19/6/17
（前略）

今日皆さんとシェアしたいと思っているのがここ最近連続している不審死事件です。
これはディープステートによるCleanup Killing（大掃除のための殺人）と言われていて、ヒラリークリントンによる仕業という噂です。後頭部を銃で撃つ「ヒラリー・スタイル」（(;´･ω･)！）と呼ばれる殺し方が多いらしいのですが、そんな亡くなり方でも「自殺」と片付けられてしまっている被害者もいます。


始まりは、6月5日にアメリカのアーカンソー州の共和党議員の元議員　Linda Collins-Smithが自宅で銃で撃たれて殺害された状態で発見されたのが発端です。アーカンソー州の裁判官たちが州のヒューマンサービス省（児童保護サービス）を通じて貧しい女性から子供を連れて行き、それらを裕福な個人に売ることに関与していました。彼女は、トランプの支持者でパトリオットを自ら名乗っていました。（中略）... 彼女は子供の人身売買の犯罪の情報を持っていて、内部告発者として近々情報を公にする予定だったといいます。彼女の近い知人によると、アーカンソー州の裁判官たちが犯した罪を公表する予定だったといいます。

（以下略）
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配信元）
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画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝47 ― 政府紙幣グリーンバックス

, , , , / ＊陰謀, アメリカ, オリジナル記事, 政治経済, 陰謀
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　幼少時、テレビから流れてきた「アメリカ政府は、これまで世界の基軸通貨ドルを金（ゴールド）に基づいて発行してきました。しかしこれからアメリカは、金という物ではなく、政府に対する世界の人々の信用によってドルを発行することになったのです。アメリカ政府は世界の人々の信用を揺るがさず深めるため、より政府をオープンに透明にしていくことになります」とのアナウンスをなぜか憶えています。
　これは1971年、ニクソンショックでドルの金本位制の放棄、一方的に金との兌換をドルが放棄した宣言のアナウンスでした。幼い私は何となくかっこよく正しいと思ったのですが、無論このアナウンスは真っ赤なウソです。
　ドルを発行するのはこの時も現在も100％私有銀行のFRBであり、政府ではないからです。FRBはお得意の「パクリ」「成りすまし」で、ドルと金との兌換、これの一方的放棄を正当化してアナウンスさせたのです。何を「パクリ」「成りすまし」たのか？
　南北戦争中、1862年からリンカーン政府はグリーンバックスと呼ばれる政府紙幣を発行しました。グリーンバックスは金や銀の担保を不要とする不換紙幣で、国家に対する信用のみをその紙幣の担保としたのです。
　この政府紙幣発行の仕組みを「パクリ」通貨発行の政府機関に「成りすました」のがFRBだったのです。実は、政府紙幣グリーンバックスの発行を一斉に総攻撃し、葬った銀行家の血族たちこそがFRBの所有者になっているのです。
　グリーンバックスにならい、国々が政府紙幣を発行する事態は、信用創造で通貨発行権を独占してきた銀行家の破滅を意味します。だからロスチャイルドたち国際銀行家は、自分たちが政府紙幣グリーンバックスの発行を一斉に総攻撃し葬った上で、政府紙幣発行機関に「成りすまし」たのです。裏返すと銀行家のついてきたウソと正体がバレルと彼らは破滅します。「借金奴隷」が解放されるからです。
（seiryuu）
凄い記事だ～、最高だ～。
拡散する必要がある位、良い記事で、これだけでも皆さんに読んでいただきたい。
この記事を読めば、これから我々が何をしなければならないかが良くわかる。
（竹下雅敏）

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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝47 ― 政府紙幣グリーンバックス

「黒人奴隷解放」を否定していたリンカーン


南北戦争の目的、並びにリンカーンがなした偉業が「黒人奴隷解放」というイメージが強いように思えます。しかし、実際にはリンカーンは、大統領として「黒人奴隷解放」を目的にしていたわけでは全くありません。むしろ「黒人奴隷解放」を初期には否定していたのです。

赤は奴隷解放宣言の対象で奴隷が解放された南部諸州。青は対象外で奴隷制が廃止されなかった連邦側の奴隷州・地域。
Author:SFGiants [CC BY-SA]

ウィキペディアの「エイブラハム・リンカーン」の記事によると、1861年3月の大統領就任演説の中で彼は次のような宣言もしています。

　私は「奴隷制度が布かれている州におけるこの制度に、直接にも間接にも干渉する意図はない。私はそうする法律上の権限がないと思うし、またそうしたいという意思はない。」

リンカーンの妻メアリの生家の家系は、奴隷所有者もしくは奴隷売買をしていたのです。ウィキペディアの同記事にあるように、リンカーンの「奴隷解放」は南北戦争の戦局を優位にするためのもので、成り行き上のものでしかありません。

さて、「黒人奴隷解放」ではなく南北戦争で起きたこと、並びにリンカーンが行ったことで最も重要な事柄があります。グリーンバックスと呼ばれる政府通貨を発行したことです。アメリカ史を見るうえで絶対に欠かしてはならない視点は「通貨発行権」です。アメリカの歴史は通貨をめぐる暗闘の歴史でもあったのです。

10ドルグリーンバックの表と裏
Wikimedia Commons [Public Domain]

外伝31の「アメリカ革命戦争の真因 ～奪われた通貨発行権」欄等で見たように、そもそもアメリカの革命戦争の真因は、通貨発行権を東インド会社（イングランド銀行）の所有者たちに奪われたことです。アメリカ植民地はコロニアル・スクリプという植民地独自紙幣の発行によって大いに繁栄していたのです。

1764年にペンシルベニア州によって発行され、ベンジャミン・フランクリンによって印刷された3ペンス植民地紙幣の表と裏。
Wikimedia Commons [Public Domain]

しかしその「植民券」発行権が、1764年の「通貨法」の制定で奪われ植民地は大不況となったのです。これがアメリカの独立と通貨発行権をめぐる暗闘の歴史の始まりです。

米側は革命戦争の戦闘に勝利し、形の上ではアメリカは独立しますが、1791年にはロスチャイルドは自らが支配する中央銀行である第一合衆国銀行を設立し、アメリカの通貨発行権を掌握します。これをトーマス・ジェファーソンの働きで第一合衆国銀行を廃止。

しかし米英戦争を仕掛けられ、第二合衆国銀行を設立させられます。ところがこの中央銀行も、アンドリュー・ジャクソンによって1836年に廃止させたのです。

この流れの中でリンカーンが登場し、南北戦争が起きたのです。アメリカをめぐる歴史視点からすれば、政府紙幣のグリーンバックス発行ほど南北戦争とリンカーンの業績の中で重要なものはないのです。

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