アーカイブ: *事件

25/12/29 フルフォード情報英語版:西側諸国で進行するシステム崩壊、フランスが融資借り換えに失敗、大手銀行の貴金属枯渇

 現在、西側諸国の金融システムと政治体制が崩壊の真っ只中にあり、ハザール・マフィアによる支配が終焉を迎えつつあるようです。西側システムの内部崩壊がついに現実のものとなり、フランスのデフォルト危機や、大手銀行が貴金属の現物引き渡しを履行できなくなる事態がリアルタイムで発生していると指摘しています。
 英国では、現政権が崩壊寸前にあるとみられています。野党のナイジェル・ファラージは、スターマー首相が外国政府の指示を受け、外国人犯罪者を国内に流入させているとする証拠を提示し、追及を強めています。不法移民が手厚い待遇を受ける一方で、自国の年金受給者が困窮を強いられている現状に対し、国民の怒りは頂点に達しているとされています。また、警察による言論弾圧への反発や、農民による抗議行動の拡大によって政府が法案撤回に追い込まれるなど、政権の権威は著しく失墜しており、数日以内に退陣する可能性も取り沙汰されています。
 米国においても、トランプ政権を巡る混迷が深まっているといいます。米軍はすでにトランプ政権の統制を拒否し始めているとされ、マクレガー大佐らは、軍には憲法に従い、詐欺師や大量殺人犯を逮捕する法的義務があると主張しています。さらに、エプスタイン事件の闇も再燃しており、歴代政権の政治家たちが子供の搾取を通じてハザール・マフィアに管理されてきた実態を暴露しています。
 欧州では、ハザール・マフィアの首領ブリジット・マクロンが、白龍会に対して資金提供と引き換えに亡命を打診していると伝えています。フランスの財政破綻は、ウクライナ支援のためにロシア資産を奪おうとした試みが失敗した結果であり、これが欧州の支配層を破産させているようです。同時に、欧州全土で農民たちが大規模な反乱を起こしています。政府による過剰な農業規制、意図的な食糧危機の演出、そして家畜への有害な添加物の義務化に対する強い反発が広がっており、2026年早々には欧州全土を巻き込む大規模な抗議デモが予定されているとのことです。
 ウクライナの崩壊が決定的な段階に入っており、政権内部の汚職が次々と露呈し、指導部の逮捕や国外逃亡が相次いでいるようです。ロシアはヨーロッパの「脱ナチ化」に向けた軍事行動の準備を進めているとされます。また、中東ではイラン、トルコ、エジプトなどがイスラエルに対して強硬姿勢を強めており、ハザール・マフィアの牙城であるイスラエルを多民族国家へ作り替えようとする動きが見られるようです。一方で、ロシアと中国の間でも領土を巡る緊張が生じてはいるものの、ロシアは同時に台湾問題において中国を支持する姿勢を示しており、複雑なパワーバランスが形成されています。
 金融面では、銀行システムが限界に達し、まもなく不可抗力(フォース・マジュール)を宣言して債務不履行に陥る可能性が指摘されています。無から作り出された資金による資産インフレは実体経済を破壊し、一般市民から富を収奪してきたとあります。加えて、政府による莫大な浪費や不適切な移民政策も、システムの崩壊を加速させてきたとのことです。
 ハザール・マフィアが実行してきたパンデミックやワクチンによる大量殺戮は、ワクチンの有害な成分が特定され、関与した者たちの粛清が始まっていると伝えています。最後は、驚異的な進歩を遂げている中国のリニア技術を紹介しています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:西側諸国で進行するシステム崩壊、フランスが融資借り換えに失敗、大手銀行の貴金属枯渇
転載元)

西側諸国で進行する金融システムと政権交代


Systems failure in West as France fails to roll over loans, big banks run out of precious metals
By
Benjamin Fulford
December 29, 2025
1 Comment
It is easy to spot a bubble, but harder to say when it will burst. For years, your correspondent has said the Western financial system is doomed to implode, and yet it kept inflating along. This time, though, it really is imploding in real time. French intelligence reports that France was unable to roll over its debt and now faces default. At the same time, Mossad and Chinese sources report that big Western banks that tried to suppress the price of gold and silver by shorting them on futures markets are now unable to deliver physical metal as is legally required. Also, they have pumped so much money into the financial system that they have created something called asset inflation that is destroying the real economy. This is all unravelling in real time, and regime change is coming to the West.
バブルを見極めるのは容易だが、それがいつ弾けるかを断定することは難しい。長年、西側の金融システムは内部崩壊する運命にあると言い続けてきたが、それでもシステムは膨張を続けてきた。しかし、今回は本当に、リアルタイムで崩壊が進行している。フランスの諜報機関の報告によれば、フランスは債務の借り換えができず、現在デフォルトの危機に直面している。同時にモサドや中国の情報筋は、先物市場で金や銀を空売りして価格を抑え込もうとしてきた西側の大手銀行が、法律で義務付けられている現物資産の引き渡しができなくなっていると報告している。さらに、金融システムに過剰な資金を注入したことで「資産インフレ」と呼ばれる現象を引き起こし、実体経済を破壊している。これらすべてがリアルタイムで進行しており、西側諸国には政権交代が迫っている。

» 続きはこちらから

米国によるベネズエラ侵攻の真の目的とは ~石油とドル支配の裏側

竹下雅敏氏からの情報です。
 米国によるベネズエラ侵攻の深層について金子吉友氏は、“結論から言うと オイルダラー、ペトロダラー体制の死守。このための地政学であったということなんですよ(12分51秒)。…2000年に、イラクがユーロの決済宣言をするんですよ。石油をユーロでも決済しますよっていうことを言い始めましたね。そうしたら、イラクは侵攻されましたね(14分20秒)。…2009年にリビアのカダフィー大佐が金本位制を提案し、共通通貨ディナールという構想をぶちあげたんです。そうしたら、2011年にNATOがリビアを爆撃しましてカダフィー大佐は殺害されました(15分12秒)。…ベネズエラは世界最大の石油埋蔵量を誇る国なんですよね。2018年にはドルからの自由の宣言をしているんですよ(17分27秒)。…ドルだけではなくて、原油の決済通貨として人民元やユーロという風に言っていた(18分12秒)。…そして、BRICSの加盟を請願しているというようなことになるわけです。ベネズエラが正式に BRICSに加盟されるとロシアや中国、インドなどの大国と原油決済が自由にできる。米ドルを使わないでも自由に決済できる。これはアメリカにとっては 大変不都合な話で…何が何でもマドゥロ政権は転覆しなければいけない(18分38秒)。”と話しており、石油と麻薬撲滅というのはベネズエラ侵攻の真の目的ではないと言っています。
 非常に優れた見解だと思います。私はJ Sato氏のツイートにあるように、西半球覇権を確立して「多極ブロック経済圏に移行」する目的なのだと思っています。従って、このままでは近い将来にキューバ、グリーンランドへの侵攻が行われるのは時間の問題だと思います。
 ただ、ベネズエラの石油を手に入れる目論見に関しては、“ドナルド・トランプは石油会社の幹部たちに、もし自分の選挙キャンペーンに10億ドルを寄付してくれるなら、彼らに便宜を図ると約束しました。そして、彼らは約5億ドルを提供したのです。”という情報が出ていることに加え、トランプ大統領自身が、“安全で適切かつ慎重な移行が可能になるまで、私たちがその国を運営します。…米国のグローバル大手石油会社が参入し、数千億ドルを投じて、壊れた石油インフラを修復し、国のために収益を上げ始めます。必要なら、二度目の、さらに大規模な攻撃を行う用意があります。”と言っていることから、ベネズエラ侵攻の目的の一つが石油であったことは間違いがないようです。
 さらに今後の裁判の過程で、麻薬に関与していた民主党議員の名前が出てくると予想されており、こちらも目が離せない状況です。
(竹下雅敏)
————————————————————————
トランプ政権、ベネズエラ大統領を拘束❗️本当の狙いは麻薬撲滅ではなかった!!
配信元)
————————————————————————
配信元)


» 続きはこちらから

米軍がベネズエラで軍事作戦を開始し、マドゥロ大統領を拘束 ~背後での不可解な軍事的沈黙

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月3日現地時間午前2時頃、米軍がベネズエラに対して軍事作戦を開始、同国の軍事施設に対して攻撃を行い、ベネズエラのニコラス・マドゥロ大統領は米軍によって拘束されたようです。
 トランプ大統領は「アメリカ合衆国はベネズエラ及びその指導者であるニコラス・マドゥロ大統領に対し、大規模な攻撃を成功裏に実施した。同大統領は妻と共に拘束され国外へ移送された。本作戦は米国法執行機関と連携して行われた。詳細は追って発表する。本日午前11時、マー・ア・ラゴにて記者会見を開催する。本件へのご注目に感謝する!」とトゥルース・ソーシャルに投稿しています。
 ベネズエラのブラディミル・パドリノ・ロペス国防相は、「我々は交渉しない。降伏しない。そして最終的には勝利する!」との声明を出しているのですが、不思議なことに奇妙なほどベネズエラ側の軍事反応がないのです。
 FOXニュースでは、ベネズエラ側から機銃掃射やミサイル発射など、実質的な反撃がほとんど無いことについて、“これほど広範な軍事反応がなく、小火器による発砲すら見られない、つまり防衛的に空へ向けて無差別に撃つような動きもないことから、この政権は私たちが考えていた以上に国内での支持を失っていた可能性があります。…もしかすると、事態は始まる前にすでに終わっていたのかもしれません。”と解説しています。
 スロバキアの安全保障系のニュースサイト「Armádny magazín」は、マドゥロ大統領が米軍に拘束された写真を掲載し、今回の軍事作戦で米軍に損害はなかったことから、“これは大統領が裏切られたことを裏付けるものかもしれない。ベネズエラ大統領の逮捕は、同国のエリート層との交渉の中で実現したようだ。”と報じています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
【速報】南米ベネズエラの首都カラカスで7回の爆発音 航空機の低空飛行音も AP通信(2026年1月3日)
配信元)
————————————————————————
配信元)

※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

» 続きはこちらから

[高橋清隆氏] 2025年のNHK紅白歌合戦の解説から 〜 aespaの中国人メンバーの投稿から始まったヤラセ騒動は戦争を狙った「反中あおり」と「核武装阻止」の意図か

 読者のまゆ様から「NHK紅白歌合戦:aespa原爆ランプ事件」というタイトルで、「韓国の女性グループらしいです。原子爆弾モデルライトを買ったメンバーは体調不良を理由に出演していないそうです。歌詞の内容といい、偶然とは思えないですね。」との投稿情報が届きました。
 aespa(エスパ)というのは、2人が韓国人、1人が中国人、1人が日本人という構成の人気グループで、そのうちの中国人メンバーが原爆のキノコ雲のような形の「可愛いランプを買った」というSNS投稿をし、それをメディアが報じたことから、「原爆を想起させる」と批判が起き、紅白出場停止を求める署名活動がオンラインで始まりました。さらに日本維新の会の議員が参院総務委員会でこの署名について言及し、aespaの紅白出演についてNHKに問いただすという騒動に発展しました。この経緯は大手メディアで全国的に報道されました。
 ちょうど「反ジャーナリスト」の高橋清隆氏がこの件を含めて2025年の紅白歌合戦を解説されていたので、取り上げてみました。「ひと言で言えば、カルト・アジェンダを手堅く進めてきたなというのが率直な感想」とのことです。「近年、朝鮮半島に住む韓国人が紅白に出演するようになってきている。これは何を意味するか、在日を利用した米国支配から、中国、朝鮮半島による直轄支配に切り替えるための文化的なプロパガンダではないか。」と高橋氏は述べています。
 特に19:48以降で、今回の紅白に「反中あおり」と「核武装阻止」の意図を感じたと述べ、aespaの件に関しては「(中国と戦争を起こしたいための)全部茶番だと思っている。メンバーの一人の中国人が投稿し、それをマスコミが報じたことがヤラセを裏付けていると思っている。そして署名活動、これを産経新聞を筆頭に全国に報じる必要があるのか。(日本国民の反感を高めて)中国と戦争させたいからではないか。さらに抗議を受け、中国人メンバー欠場ということをNHKが全国のお茶の間に届けた。そもそも4人のメンバーの中になぜ日本人がいたのか、ここが最重要だと思っている。一連のことを日本人に伝えたいからではないか。日本人が一人入っているから紅白に出せる扱いになる。」
また、「国際カルトによる」日本独立と核武装を阻止する意図の根拠として、広島・長崎の不可解な強調を挙げておられました。aespaの騒動も、司会者や出演者の出身地、歌の内容など、ことごとく原爆を想起させ、確かに日本人にある種の感情を掻き立てる構成だったかもしれません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
————————————————————————
aespaの紅白出場に集まる反対署名 「歴史」知ることは理解に
引用元)
 韓国のガールズグループ「aespa(エスパ)」に、ネット上で批判が起きている。11月に紅白歌合戦に初出場することが発表された後、中国人メンバーのニンニンさんがファン向けアプリに投稿した写真について、歴史認識を問う声があったことがきっかけだ。NHKはSNS上で言われるような意図は本人になかったとして、紅白歌合戦の出場は変更しない意向だ。
(中略)
 aespaは、韓国人メンバー2人、日本人メンバー1人、中国人メンバー1人によって構成されている多国籍のガールズグループ。ニンニンさんが2022年に投稿したきのこ雲を思わせる形をしたランプの写真に「かわいいライトを買った。どう?」などというキャプションがついていたという。これに対し、原爆を想起させるという批判が起き、紅白出場停止を求める署名活動がオンラインで始まった。「歴史的な悲劇を軽々しく扱う」もので、aespaには「日本の文化と歴史に対する理解を深め、再検討する時間」が必要だ、としており、あっという間に5万件近い賛同が集まった

 12月2日には、日本維新の会の議員が参院総務委員会で、この署名について言及し、出演の判断についてNHKに問いただした

 NHK側は「当該メンバーに原爆被害を軽視し、揶揄(やゆ)する意図はなかった」ことをaespaの所属事務所に確認したと説明。今月17日にあったNHKの定例会見でも、担当者が「出場予定に変更はございません」と述べた。

 右派の論客らもX(旧ツイッター)などで署名を呼びかけ、紅白出場停止を求める署名は、23日現在で14万件以上に達した
(以下略)
————————————————————————
ニュース研究:NHK紅白歌合戦(2025年)
配信元)

書籍「Musical Truth / 音楽の真実」〜 企業音楽業界は銀行、政府、メディアを支配する同一権力ネットワークの一部として機能し、若年層へのネガティブな価値観形成に介入する

 Alzhackerさんが「Musical Truth/ 音楽の真実」という書籍を紹介されていました。「企業音楽業界は銀行、政府、メディアを支配する同一権力ネットワークの一部として機能し、若年層の価値観形成期に介入する技術的装置として設計されている」という概要があり、具体例として「1991年の秘密会議でレコード会社幹部と民間刑務所業界が集まり、ヒップホップの歌詞内容を暴力的なものに変える計画が示された」という匿名の元業界幹部の証言や「ローレル・キャニオンから登場したロック・アーティストのほぼ全員が、軍・CIA・情報機関関係者の子息だった」という調査報告が記されています。
「反体制的影響力を持つアーティストの死には、公式説明で解明されない共通パターンが存在する。」という記述の裏を返せば、体制に従順なアーティストには成功が約束されるということになるでしょうか。
「心理作戦としての文化生産」という章には、「音楽業界の操作は、周波数技術、歌詞内容、視覚象徴、プログラムされたアーティストの複合システムとして機能する」とあり、人々が音楽を通じてネガティブな影響にさらされていることを伝えています。しかしそうした背徳的な意図があることを「彼らは一般大衆が気づかない形で計画を開示すれば、道徳的責任を免れると考えている。この弱点の認識こそが重要である。大衆の覚醒と明確な拒否により、協力に依存する支配構造は機能不全に陥る。」というアドバイスには目が開くようでした。意図的に流される闇に対して特定のパターンを見抜き、「こんな作品は気持ち悪い」と多くの人が気づいて拒否することが大事なのか。
 今年もNHKの紅白歌合戦に不気味さを感じるコメントがSNSで流れていました。真に美しいものを選択する目が自分自身を守ることになりそうです。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)