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デイビッド・マーチン博士「設立以来、世界保健機関は単なる犯罪カルテルであり、唯一の目的を持っています。…自分たちが犯すつもりの犯罪に対して、自分たちを守るために、自分たち自身の法を制定した犯罪組織です」

竹下雅敏氏からの情報です。
 デイビッド・マーチン博士は「WHOは設立当初から犯罪カルテル」だと指摘し、“はっきり言っておきます。1940年代の設立以来、世界保健機関は単なる犯罪カルテルであり、唯一の目的を持っています。…狡猾な第5条第13項を読んで、1947年にWHOが設立されたとき、WHOは自らの言葉で犯罪をなす意図のある人々によって資金提供され、設立されたかを理解してほしい。第5条第13項は次の声明で終わります。個人的な逮捕や拘留からの免責などなど。あらゆる種類の法的手続きからの免責。もし犯罪をなすつもりがないのなら、なぜあらゆる形態の起訴から永久かつ絶対の免責を与える必要があるのでしょうか。さらに悪いことに、あらゆる種類の起訴のための調査さえも免れるのです。…これは、自分たちが犯すつもりの犯罪に対して、自分たちを守るために、自分たち自身の法を制定した犯罪組織です”と言っています。
 そして動画の最後のところで、“この問題を、利益追求と殺人のためのグローバルなテロリズムをもたらす犯罪組織の陰謀として扱うまで、私たちは誤った議論をしています。…私たちは、犯罪組織そのものを終わらせるためにここにいます。…WHOの権限を制限するだけではダメです。WHOを破壊してください(22分57秒)”と言っています。
 マイケル・イェードン博士は、“多くの国々が同時にロックダウンされた状況を見たとき、国家を超えた行動が行われていると確信した。…WHOやWEFのような組織が関与している可能性があると感じている。これ、ただのウイルスじゃない。…たくさんの人がそのワクチンを注射した。…私は法廷上、法官の前で聖書に手を置いて言う。これらのワクチン注射剤は、意図的に傷害や障害を引き起こし、死をもたらすために作られたのだ”と言っています。
 全体の構図を見た場合、デイビッド・マーチン博士やマイケル・イェードン博士の主張が正しいと分かるはずだと思うのですが、宮沢孝幸氏は「mRNAワクチンが生物兵器とは考えておりません」とツイートしています。
 私は、宮沢孝幸氏はとても正直で良い人だと思っています。氏の見解が当初からブレブレなのは良く知られている所なので、「mRNAワクチンが生物兵器とは考えておりません」のツイートもいずれ変化するものと思っています。
 なぜ、氏の発言がブレるのかは分かりませんが、現在では「新型コロナが人工物である」ことは確信しておられるようです。「塩基配列を並べて見れば、ものの1秒で人工であることはすぐにわかります。」と言っています。
 新型コロナウイルスについては、「はっきり言います。これは陰謀ではなくて人間全体にたいする重大な犯罪です。」と言っているのですが、このことを「陰謀」というのだと思いますが…。
 氏は性善説に立って見ているように思えますが、支配層の人間は性善説が当てはまらないのです。
(竹下雅敏)
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国連のメリッサ・フレミングス事務次長は、COVIDや気候に関する「誤った情報」をインターネット上で取り締まる世界的な取り組みを発表!

竹下雅敏氏からの情報です。
 国連のメリッサ・フレミングス事務次長(グローバル・コミュニケーション担当)は、COVIDや気候に関する「誤った情報」をインターネット上で取り締まる世界的な取り組みを発表しました。
 「私たちは、COVIDや気候に関する信頼できる情報を高め、信頼できる情報伝達員を増幅させるために、各プラットフォームと提携しました。…私たちは情報戦の中にいると感じており、その対応を大幅に強化する必要があると考えています。そこで、私たちは国連に、誤情報やヘイトスピーチが、私たちの職員や活動だけでなく、私たちが取り組んでいる問題や原因をも脅かしている場合に、それを監視し、迅速に対応する能力を持つ中央機関を設立します。また、気候変動に関する検証イニシアティブを強化し、デジタル・プラットフォームにおける情報の完全性に関する国連行動規範を策定する予定です。」と言っています。
 こうした発言の意味は、“続きはこちらから”の動画を見るとよく分かります。The FEDERALISTの記事『国連はバイデン支配の元、世界的な緊急事態権限の掌握を目論んでいる』を紹介しています。
 “2024年9月、次期大統領選挙の2ヶ月も前に、国連は画期的な未来サミットを開催し、加盟国は未来のための協定を採択する。この協定は国連が「アワ・コモン・アジェンダ(共通の課題)」という大綱の一環として、過去2年間に渡って提案してきた数々の政策、改革を確固たるものにするものである。アジェンダには…数多くの求心的な提案が含まれているが、新たな「緊急プラットフォーム」のための国連計画ほど重要なものはないだろう。この計画は、将来の「世界的ショック」の際に国連に大きな権限を与える驚くべき提案である”というものです。
 この「緊急プラットフォーム」は、“国連が望むときにいつでも発動される。…国連が「緊急プラットフォーム発動!」って言ったら、政府も金融機関もいろんなものが、全部その元に国連の指揮下に入る。そして国連は世界的な危機を乗り越えるために統一した機関としての意思決定を行い、それに基づいて行動することを要求し、それに従わない者に罰則を与える責任が問われる。つまりこれはワンワールド、世界統一政府として機能するという話なんですよ(6分37秒)”と説明しています。
 緊急事態条項の国民投票を想定した日程と「タイミングがかぶってますね~」という話です。
(竹下雅敏)
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COVID-19の起源を調査していたCIA分析官7人のうち6人は、COVID-19は研究所起源であると考えていたが、お金を受け取って天然起源に見解を変えたとの内部告発があった!

竹下雅敏氏からの情報です。
 「COVID-19の起源を調査していたCIA分析官7人のうち6人は、COVID-19は研究所起源であると考えていたが、お金を受け取って天然起源に見解を変えたとの内部告発があった」との大ニュース。もはや、新型コロナウイルスの研究所起源は「陰謀論」ではありません。
 筑波大学システム情報系准教授の掛谷英紀氏は、「AndersenらはNature Medicineに新型コロナ天然起源の論文を書いてNIHから研究費を貰った。CIAの分析官は天然起源に見解を変えてお金を貰った」とツイートしています。
 日本人で今もNIHから研究費を貰っているのは、東京大学の河岡義裕教授だということです。
 8月31日の編集長の記事で、河岡義裕教授は「東京大学新世代感染症センター」の初代センター長に就任していたということでした。東京大学新世代感染症センターは、“東京大学各分野の世界レベルの研究者が集まり、日本政府主導の「ワクチン開発・生産体制強化戦略」に基づく、最先端の研究開発を進めるための組織及び研究施設”だということです。
 掛谷英紀氏は、「生物兵器研究で国際的に非難を浴びている河岡義裕教授」について、“アウシュビッツのメンゲレに喩えられている”と指摘しています。
 このような状況で、7月に厚生労働省医薬局医薬品審査管理課長に就任した中井清人氏は、“日本を「魅力ある治験の場に」という政策に変えていかねばならない時代だ”と発言しています。
 アウシュビッツのメンゲレに喩えられている河岡義裕教授のもと、日本政府主導の「ワクチン開発」を行い、日本人で治験(人体実験)を行うわけですね。実に政府と製薬会社にとって魅力的な政策ですね。
 日本人の人口は減る、年金は払わなくてよくなる、製薬会社は儲かる。管理できるレベルに減らした後は、スマートシティでの完全管理社会を実現する、ということでしょうか。
(竹下雅敏)
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9月11日のアメリカン航空77便のサウジアラビア人ハイジャック犯のうち2人は、CIAとサウジアラビアの共同諜報活動によってリクルートされ、最高レベルで隠蔽されていた / 「飛行機が…どうやって鋼鉄を通り抜けることができるのだろうか」という疑問に対する答えと思われる見解

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”の動画とツイートを先にご覧ください。最近公表されたばかりの2021年の裁判所提出書類によって、「9月11日のアメリカン航空77便のサウジアラビア人ハイジャック犯のうち2人は、CIAとサウジアラビアの共同諜報活動によってリクルートされ、最高レベルで隠蔽されていたことが、新たな裁判資料によって明らかになった。」ということです。
 動画の解説では、“アル=ハズミアル=ミダールは…空港でサウジアラビア民間航空局の職員を装っていたオマール・バユミ(サウジアラビアの諜報部員)に出迎えられ、アルカイダの関係者であるこの2人をアパートに連れて行き、賃貸料を支払い…飛行訓練を受けさせる手配をした。このことを把握していたCIAは…これらの人物が国内にいることをFBIに伝えることを拒否した。…そしてサウジ諜報員のオマール・バユミ自身が…CIAの諜報員であったことは、今や明らかである。…この提出書類の中でC3と呼ばれている諜報員の供述によれば、オマール・バユミとハイジャック犯との接触とその後の彼の支援は…CIAの命令で行われたとのことである。…FBIはアル=ミダールとアル=ハズミのアメリカでの存在や、彼らのうちの1人が9.11ハイジャック犯の主犯格であるモハメド・アタのルームメイトであったという事実を、知らされていなかった。…だから、ラングレー、CIA、そしてアレック・ステーション(諜報員をリクルートする闇組織)を直接指差して、9.11を起こさせたのはあなた方の責任だということができる”と言っています。
 このような情報は、CIAがアルカイダによるテロを知っていて彼らにやらせたという間違った認識を植え付けるのに役立ちます。実際はアメリカ政府による自作自演で、アルカイダごときが実行できるテロではありません。
 アル=ハズミとアル=ミダールは国防総省本庁舎(ペンタゴン)に激突したとされるアメリカン航空77便をハイジャックしたことになっています。また、テロの主犯格とされるモハメド・アタは、アメリカン航空11便をハイジャックしてワールドトレードセンター・ツインタワー北棟に突入したことになっています。
 しかし彼らの肉体の波動から、この3人は今も生きていることがハッキリと分かります。ペンタゴンに激突したのはアメリカン航空77便ではなくミサイルであり、北棟に突入したのはアメリカン航空11便ではなく別の軍用機だったのではないか、と思われるのです。
 アメリカン航空11便とは異なり、南棟に突入したとされるユナイテッド航空175便は、既に多くの人に事態が認識されていたことから、突入の瞬間の映像や写真が多数記録されていて、目撃者の証言もあります。 
 ニコニコ動画の6分のところをご覧ください。飛行機が南棟に突入するのを目撃していたFOXテレビの従業員マーク・バーンバック氏は、「あの、皆さんこんにちは。そうですね、確かに青色のロゴがありました。丸い形のロゴの様で、飛行機の前の方にありました。確かに前の方です。決して民間の航空機のようには見えませんでした。側面には窓は全くなかったし…」と言っています。
 ツインタワーに突入した飛行機は存在せず、突入画像はCGだったとする「陰謀論」があるのですが、少なくとも2機目の南棟の方は非常に多くの目撃者がいて、映像もさまざまな角度と距離から撮影されたものがあります。もしも、本当にCGで飛行機が存在していなかったなら、事件後に「飛行機を見ていない!」という声が上がっていたはずです。しかし、そのようなことは全くありませんでした。
 しかし、飛行機がツインタワーに突入したとしても、冒頭のツイートにあるトランプ氏の「飛行機が、たとえ767や747であっても、何であっても、どうやって鋼鉄を通り抜けることができるのだろうか」という疑問は残ったままです。
 この難問の答えと思われる見解が、ニコニコ動画の6分26秒~7分35秒にあります。飛行機の機体の下部に何かが取り付けられていたことが映像から分かります。そして飛行機がビルに接触する瞬間に閃光が見えるのです。「爆発か、起爆装置か、ミサイルによって発生した閃光であるということは、もはや疑いの余地がありません(7分28秒)」と言っています。
 トランプ氏も当時、「彼らは飛行機だけでなく、ほぼ同時に爆弾を爆発させたと思う。」と言っています。
(竹下雅敏)
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※画像の全てはツイッターをクリックしてご覧ください
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『911ボーイングを捜せ』 9.11は自作自演?insidejob?
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NATO事務総長がロシアの侵攻の理由はNATOの東方拡大だと認めた 〜 G20ではウクライナ支援への合意が得られない中、日本の存在感がかつてなく低下

NATOイェンス・ストルテンベルグ事務総長が「ロシアのウクライナ侵攻の理由がNATO東方拡大である」ことを認めたことが話題になっています。これまで陰謀論とされていた「ロシアは自己防衛のために特別軍事作戦に踏み切った」という説は事実でした。ストルテンベルグ事務総長は「2021年の秋にプーチン大統領は、NATOの規模がこれ以上大きくならないことを約束する条約草案を送ってきて、NATOに署名をするよう求めた」「それがウクライナに進行しない前提条件だった」「もちろん我々は署名しなかった」と述べています。具体的には、ロシアは1997年以降にNATOに加盟した同盟国すべての軍事インフラを撤去するよう求めていました。当然、この間もウクライナ政府によるウクライナ東部への破壊は続いていました。
 続いて、ブリンケン米国務長官が「誰もがこの戦争の終結を望んでいる」と、のけぞる発言をしていました。おまゆう案件。「今のところ、プーチンが有意義な外交に関心を示している様子はない。もしプーチンが交渉に関心を示せば、ウクライナが最初に交渉に応じ、米国は彼らのすぐ後ろにいるだろう。」と、今にも停戦協議をしそうな勢いです。しかしこの「ブリリンの言ってることと違う」のが、ヌーことヴィクトリア・ヌーランドでした。「現在のアメリカ戦略の "軸 "のひとつは『ロシアの最も貴重な資産のいくつかを危険にさらすこと』だ」と語っています。米上院のミッチー・マコーネル議員に至っては「同盟国とともにロシアの侵略に立ち向かうことは慈善行為ではありません。実際、それはアメリカの労働者によって製造されたアメリカの兵器をアメリカの兵器庫に補充するための直接投資である。」と軍需産業のためだと明かしています。西側の実態が明らかになる一方で、インドで開催されたG20では、日本の存在感がかつてなく低下している様子が伝わってきました。西側メディアのフィナンシャル・タイムズによると、共同声明から「ロシアの侵攻」という文言が削除され、世界はもはやウクライナ支援への合意が得られませんでした。首脳宣言の合意策定に日本は関わっていなかったようで、宣言の採択を「聞いていない」「ふざけるな」という情けない外務省の感想がニュースになる始末。西側のATMとしか見られていない日本に誇りも賢明さもありません。
(まのじ)
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