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[ベンジャミン・フルフォード氏]逮捕、シオニスト/ナチカバールの凋落
〜現在の世界情勢〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 現在の世界情勢がよくわかる内容になっていると思います。現在の金融システムが破たんすることは確実ですが、私にもその正確な時期は予測出来ません。しかし相当に近いと感じています。
 EUはドイツの動きが鍵になると思いますが、常識で考えてもBRICS諸国の新金融システムから排除されれば、国として成り立たないということは明らかで、かと言って暴力や脅迫といった手段が通じないということは、シリア、ウクライナを見ても、プーチンの方がはるかに上手だということから明らかです。
 これまで欧米は、暴力と略奪によって繁栄して来たので、それを改めて真面目にビジネスをするとなると、かなりきついものがあると思います。例えて言うと、麻薬・売春ビジネスなどで遊び暮らしていた連中が、真面目に働けるようになるのかということです。今や麻薬や人身売買はヤクザとマフィアの専売特許ではなく、むしろイギリスやアメリカの国家が関わるビジネスであり、バチカンが関わっているビジネスであるということを多くの人が知り始めています。ヤクザやマフィアは、いわば彼らのお友達というか、同業者なわけです。暴利を得られるこうしたビジネスから手を引き、まっとうな仕事をして、人間として正しく生きられるのかが問われています。出来ないのなら、未来の地球で生きることは出来ません。このこと一つを見てもこれから地球は激変するということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ベンジャミン・フルフォード ・・・2014年5月12日 逮捕、シオニスト/ナチカバールの凋落
転載元より抜粋)
http://www.oom2.com/t20159-benjamin-fulford-may-12-2014-lots-of-chatter-about-arrests-take-down-of-zionist-nazi-cabal#53958
Benjamin Fulford - May 12, 2014: Lots of chatter about arrests, take-down of Zionist/Nazi cabal

Eメー ル、ブログ、ニュースなどシオニスト/ナチに属するカバールの凋落が進行中であることを示す情報が数多く見られる。同時に、いわゆる主流メディアのニュー スの中に、米国企業政府が孤立しているという兆候が見られる。米国国防相のチャック・ヘーゲル、国務長官のジョン・ケリー、前国務長官のコンドレッサ・ラ イスが国際的なのけ者になっているとは、MI5の情報源による状況判断である。

ドイツなどの非US系新聞はブラックウオーター/アカデミー(ブラックウオーターのような米国の民間軍事企業)/グレイストーンの傭兵がウクライナで殺人を犯したと報じている。
http://rt.com/news/158212-academi-blackwater-ukraine-military/

一方でウクライナに関するナチのプロパガンダキャンペーンにも関わらず、フランスは未だにロシア用の軍艦を製造している。これはヨーロッパ諸国が最近のナチによる第三次世界大戦を引き起こそうとする企てを拒絶していることを示している。

世界のパワーバランス機構は今間違いなくBRICS同盟の側に傾いている。世銀などの最近のデータによると、BRICS同盟は今世界の人口の90%、GDPの68%を占めている。

BRICS同盟にヨーロッパ諸国が加わると米国のシオニスト政権は降伏を余儀なくされる。

長い間予期されてきた次に来たるべき告知は、古い制御グリッドに代わる事に関する合意を欠いている。

これに関しては今突っ込んだ議論が交わされている最中であり、これについては種々のパーティーが明らかにしている。まず始めに、旧G7グループが米ドルを、米ドル、英ポンド、ユーロ、及び日本円から成るSDRに変えようとする動きをした。この動きはIMFからのウクライナ向けの100.976億SDR(170億ドル)のローンという宣言の形になって現れている。
http://www.imf.org/external/np/sec/pr/2014/pr14189.htm

この宣言の前には、種々の代替ニュースのブログで”評価換え”を予言する好ましい話し合いが行われたと言われている。これは単純に突然のSDR割り当ての800%の増とウクライナから始めるSDRを新世界通貨にしようとの動きであることが明らかである。この動きは失敗に終わった。SDRを後押ししている国々は世界人口の10%とGDPの32%しか占めていないからだ。

このデータは世銀の購買力調査に基づく世界のGDP研究からくるもので、各国の経済規模を測る正確なものである。
http://siteresources.worldbank.org/ICPINT/Resources/270056-1183395201801/Summary-of-Results-and-Findings-of-the-2011-International-Comparison-Program.pdf

さらに、IMFはシオニストの制御下にある国が多数の投票権を占めるカバール機関のままである。例えば米国はIMFの投票権の16.7%を占めていて拒否権まで持ち、最近の中国経済の規模が米国のそれよりも大きいにも関わらず、中国の3.6%と比較すると遙かに大きい。

IMFは、ある国の貧困化を強制し、その資源を国際企業に手渡させたという暗い過去をも持っている。遠慮無しに言えば、IMFのウクライナに対する170億ドルの借款は実際には、”我々はウクライナを略奪する代償にいくらかの数の支配者達に賄賂を渡す”、と言う意味なのだ。

言うまでもなく、最近のカバールの差し手は失敗に終わっている。IMFのSDRは決して光を浴びる事はない。ウクライナ東部地域では、今、キエフのナチ/アカデミー政権からの独立を求める投票が行われていて、ロシアの一部になるのは時間の問題である。
http://rt.com/news/158276-referendum-results-east-ukraine/

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[The Voice of Russia他]ドイツのマスコミ ウクライナに米国の傭兵がいることに気づく

竹下雅敏氏からの情報です。
 ドイツのマスコミが、ウクライナについてまともな情報を出したとのことで、今後こうした動きは加速すると思います。ウクライナでの陰謀に関わった者たちは、そのうち全員始末されることになると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ドイツのマスコミ ウクライナに米国の傭 兵がいることに気づく
転載元より抜粋)
© Photo: academi.com

© Photo: academi.com

ウクライナの南部・東部で行われている義勇団に対する作戦に、米国の傭兵およそ400人が参加している。 

ドイツのSpiegel紙が、Bild am Sonntagの情報を引用して伝えた。
情報筋によると、傭兵として送られたのは、以前「Blackwater」の名で知られた米国のセキュリティー企業「Academi」の「エリート兵士」だという。
Spiegel紙によると、ドイツ連邦情報局は米国からこれに関する情報を入手し、ウクライナで米国の傭兵が活動していることを確認したという。この情報はドイツ政府にも伝えられたとみられる。
なお、誰が「Academi」社の兵士を雇ったかについては不明。

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ウクライナでアメリカの傭兵400人が活動
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[マスコミに載らない海外記事]オデッサ偽装作戦 見るに耐えないアメリカ・マスコミ報道

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事の内容はこれまで伝えていることをうまく要約してくれています。重要なのは最後の部分で、“最終的には人々は誰があらゆる問題の影に居るのか理解するだろう。だがそれまでに一体何人が亡くなるのだろう?”と言う部分で、多くの人々がオデッサの悲劇を知れば知るほど、死ぬ人の数は少なくなるのです。人々がウクライナで起こっていることは、自分とは関係ない遠くの出来事だと感じ、無関心で居れば居るほど、虐殺される人の数は増えるのです。世界で起こっていることは、意識というレベルで捉えると、地球上の全ての人に関係があるのです。だからこそ事実をありのままに知る努力が必要なのです。無関心であってはいけません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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オデッサ偽装作戦 見るに耐えないアメリカ・マスコミ報道
転載元より抜粋)
Mike Whitney
2014年5月8日

インターネットで流れているオデッサ火事犠牲者の写真が、出来事の公式説明に疑問を投げかけている。労働組合会館に入った反暫定軍事政権活動家の多くは、焼け死んだり、煙で窒息して死んだりしたわけではなく、建物に入り込んで、中にいる出来るだけ多数の人々を殺し、遺体を焼き、こっそり去った工作員や暴漢によって、残酷に至近距離で射撃されたことが今や明らかだ。犠牲者の中には妊娠8ヶ月の若い女性のように、電気コードで絞め殺され、火や煙による損傷皆無の部屋の中で、背中から机の上にくずれ落ちたままの人がいた。別の例では、女性は胸から下を裸にされ、強姦され、殺害され、火を放たれた。

他の例では、頭蓋骨に貫通銃創がある犠牲者達が、可燃性液体を頭から浴びせられ、焼かれ、衣服は全く燃えていない遺骸に、黒焦げになった頭部が残った。ずさんに実行された大量殺人は、火事が、キエフ支持派と反キエフ派・デモ参加者の間の自然発生的衝突の結果ではなく、キエフのファシスト暫定軍事政権と協力している外国諜報機関が関与している可能性の高い入念に計画された秘密工作であることを証明している。CIAがウクライナの首都に居を構えていることは申しあげただろうか? AFPのスクープはこれだ。

    アメリカ中央情報局(CIA)と連邦捜査局FBIの多数の専門家が、ウクライナ政府に助言し … キエフが、ウクライナ東部での反乱を終わらせ、機能する治安機構を確立するのを支援している…” (CIA、FBI職員‘ウクライナ政府に助言:AFP報道)
 

ウクライナにおけるCIAの存在は、アメリカがオデッサの出来事に、積極的に関与していたか、あるいは誰がやったか知っていたであろうことを示唆している。いずれにせよ、事件を起訴して、国際刑事裁判所ICCで審理する前に、独自調査が行われるべきだ。

オデッサでの凶暴な行動は、モスクワを挑発して、軍事的対立に引き込むという広範な戦略の一環だ。アメリカの戦争計画者達は、NATO拡大を正当化し、EU-ロシアの更なる経済統合を阻止し、“アジア回帰”を推進する為に、プーチンを紛争に引きずり込みたがっている。この悲劇の犠牲者達は、アメリカ政府の帝国主義の野望を推進し、アメリカの世界覇権を確立するため、犠牲にされたのだ。東部反体制派の弾圧に対する揺るがぬ支持を、オバマは繰り返し述べている。数日前のホワイト・ハウスのローズ・ガーデンでの記者会見で、大統領は、“ウクライナ政府は、この全過程で終始素晴らしい自制を示した。”と述べて、軍による民間人攻撃を称賛した。

欧米マスコミによるオデッサ虐殺報道は、最近の記憶の中で最悪だ。巨大報道コングロマリットは、もはや国家のプロパガンダ機関以外の何者でもないことを隠そうともしなくなった。

    ”ウクライナのニュース報道によれば、キエフ支持派デモ参加者が、労働組合会館の外にあったモスクワ支持者のテント村を破壊した。モスクワ支持者達は建物中に避難し、それから建物が火事になった。
    火事は、どうやら火炎瓶によって引き起こされたらしいと語った。” (オデッサ・ビル火事で数十名死亡、AP)
 

実際に起きたことについて、筆者は読者を意図的に誤解させている。火事は労働組合会館で“起きた”のではない。火災を起こしたのだ。

ファシスト過激派がテント村を焼き払い、活動家をビルの中に追い込み、出口をバリケードで塞ぎ、それから、内部の人々を殺害するという明確な意志を持って建物に放火したのだ。またもや、これは議論の余地がない。全てビデオにある。主として、捜査をすれば、確実にアメリカの関与を指摘してしまうことになるので、アメリカ・マスコミは、大規模隠蔽工作に従事している。これこそが、普通であれば大見出し記事になっているはずの出来事を、大手報道機関のどこも報道しない理由だ。

WSJは、ビルの中の反クーデター活動家達が、実際自分で建物を焼き尽くしたという有り得ない話を押しつけて、政府による残酷な弾圧を犠牲者のせいにしようと惨めな努力をしている。下記が記事の抜粋だ。

    “火事は屋根から始まりました。過激派がそこにいました。ケースと武器を発見しました”チェボタルは言った。“しかし、何か予期しないことがおきました。彼等の火炎瓶が落ちて、ビルの高い階に火がつきました。”(死者を出したウクライナ火事は反徒が起こした可能性が高い、ウオール・ストリート・ジャーナル)
 

全くとんでもない。WSJの編集者は、ネオナチがビルめがけて火炎瓶を投げている場面がインターネット中にあるという事実を知っているのだろうか?

人々が火事から逃れる為、窓から身を投げたり、ビル前の歩道で、右翼過激派に残忍に殴打されたりしていたのを、一体なぜ警官達が傍観していたのか、筆者は思いを巡らしてもいない。40人の犠牲者が、キエフにいるオバマの新しいお友達によって行われた、殺人犯の暴力行為で殺害されたことを、証拠は圧倒的に示唆している。いくら誤魔化そうとしても、この明白な事実を隠すことはできない。セルビア人歴史学者、政治評論家のネボシャ・マリチは下記の様に要約している。

    私が見た全ての証拠によれば、オデッサの出来事はまるごと巨大な偽装作戦でした。これは挑発で、親欧米派部隊が、ボスニアで、コソボで、そして今ウクライナで演じるのを得意とする、ロシアに過剰反応させるのを狙った、見せしめ虐殺の一つです

    欧米がこれを引き起こしているという証拠があります。先日、EU外務・安全保障上級代表のキャサリン・アシュトンが、キエフから、過激派に行動の承認を与えたも同然です。彼等には、この国の国境内で法と秩序を確立する権利があると、彼女は言ったも同然です。EUは、特にキャサリン・アシュトンの手は、血塗られていると私は思います。彼等が90年代に、急進派、過激派、分離主義者を助長しはじめて、ユーゴスラビアで行ったのと同じことです。” (ネボシャ・マリチのインタビュー、RT)
 

アメリカ政府がオデッサ労働組合会館を焼き尽くしたネオナチ過激派を支持しているのは事実だ。もしそうでないのであれば、オバマは、この行為に烈しい反対発言をしていただろうが、そうはしていない。これはつまり、事態が計画に従って進行していることを暗示している。

ロシア・トゥディのビデオは、赤い腕章をつけた工作員がロシア派活動家にまじって、警官隊との衝突を引き起こし、紛争が始まると、素早く立場を変えたのを映している。これは典型的な偽装作戦だ。街頭での揉み合いが始まると、ペテン師連中を逃すため、警官隊の隊列を即座に開いたのだから、警察は明らかにペテンに加担している。この同じペテン師連中は、後に、寝返ってから何分もたたないうちに、建物の方向に拳銃や自動小銃を撃っている姿が撮影されている。

この出来事は、ロシアを憤慨させて、ウクライナにいるロシア人保護の為、軍隊を派兵させるように仕組む、入念に計画され、実行された作戦だ。

オデッサは、プーチンを戦闘に引きずり込むであろう大きな転換点“触媒的な出来事”となるはずだった。だがそうはいかなかった。プーチンは傍観者にとどまり、誘惑には乗らなかった。つまり、更なる挑発がおこなわれるはずだ。更なる偽装作戦、更なる流血、市民暴動を装う更なる演出されたテロ。最終的には、人々は誰があらゆる問題の陰にいるのか理解するだろう。だがそれまでに一体何人が亡くなるのだろう?

記事原文のurl:
www.counterpunch.org/2014/05/08/false-flag-in-odessa/

[芳ちゃんのブログ]米政府の旗艦紙がスラヴィヤンスクの自警団にロシア兵がいないことを認めた

 “米国政府の旗艦紙とも言えるニューヨークタイムズ”が政府の筋書きに反する報道をしました。この記事は、やろうと思えばできることの証明。オデッサの虐殺に関しても、是非調査して事実を報道していただきたいと思いました。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ニューヨークタイムズ紙がスラヴィヤンスクの自警団にはロシア兵がいないことを認めた
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[モーニングバード]セウォル号沈没事件:海洋警察による潜水妨害

 下の動画を見ていて、海洋警察は、天下り先の民間会社に利益を得させようとしたというよりも、やはり見られてまずいものを隠そうとしているように思いました。こちらの情報によると、政府が海洋警察に指揮権を与え、その捜査責任者であったイ・ヨンウク情報捜査局長までもが、キリスト教福音浸礼会(通称:救援派)の信徒だったとあり、救助せずに見殺しにできるだけのメンタリティの持ち主だったことが想像出来ます。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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セウォル号沈没事件:海洋警察の潜水妨害
転載元より抜粋)
 

0:32〜
これは捜索活動をしている民間ダイバーの船の上から撮影された映像
この船を拠点に、水中では3人のダイバーが潜水して作業を行っているところだ。

そこへ一台の船がこちらへ向かって急接近して来る。次の瞬間。

(衝突音)

まるで体当たりするかのように衝突してきたのは、海洋警察の警備艇だったのだ。

我々は、衝突された民間船の乗組員から当時の様子を聞くことが出来た。

スクリーンショット 2014-05-09 15.27.02 
民間船の乗組員:「船が全速力で向かってきました。私たちが水中で作業をしていたのに接近してきたのは、殺そうとするような行動だったと言えます。」

そもそも、なぜ海洋警察は作業中の民間船に近づいてきたのか?
実は、民間船には海洋警察の局長が作業を視察するため乗っていた。その局長を迎えに、警備艇が接岸を試みたと言うのだ。

海洋警察:「警備艇を接岸しようとして瞬間的に波が高くなってぶつかった。」

映像を観る限り、船を静止出来ないほど波が高いようには見えないのだが…。

さらに、映像には続きがある。
海洋警察の船が立ち去る際、勢いよくプロペラを回転させたため、激しく波が立っているのが見える。実はこの時、このロープの下では民間ダイバーによる捜索が行われている最中だったのだ。

民間ダイバー:「エンジンを全開にかけたり、ダイバーがいる方向にしきりに波を立たせたり、故意に行われた脅しだったのかと思いました。

元海上保安官の増田尚道氏にこの映像を検証してもらうと、

元海上保安官の増田尚道氏:「一言で言えば、非常に稚拙な未熟な操船技術だと思いますね。潜水作業をしている所に近づくなら、万が一のことがあっても影響がないような入り方を普通はします。

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