竹下雅敏氏からの情報です。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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イラン大統領のヘリコプター墜落事故と極秘の裏取引｜マルドゥクの命令に従い世界を７つに分割統治するのが元々の計画だった｜05/20/2024 UNN 世界情勢レポート 【要約】
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【キム・レポート2024.5.20】イラン大統領とスタッフはベリーズで死なず｜黒い貴族パラヴィチーニ家は75兆4,200億ドル相当の約束をする｜マルドゥクの最終計画を実行する代わりに、彼らの取引は地球の65％の所有者になり、35％はドラゴン騎士団に渡る｜下層レベルでは、ラングレー5、SSP、Qクルー、トランプ工作員に560億ドルを約束し、米国を焼き払うことを決定｜ティア1銀行のオペレーティングシステムは現在、グローバル・リポジトリーに統合されている！
（前略）
（中略）
イラン大統領も彼のスタッフも死んでいません。彼らはベリーズで新たな指示を待っていました。彼らはおそらく、ヒトラーや他の人々と同じように、新しい人生とそれに付随するすべてを得るでしょう。ですから、大統領がこの計画に従っていたのは明らかです。
（中略）
しかし、今このようなことが起きているのには理由があります。
中国のお金問題
ここ数年、イランと中国は非常に強い関係を築いてきました。それは、
世界のパワーの中心を中国やBRICSに移し、アメリカをクラッシュ＆炎上させるという計画があったからです。この計画の下で、ゴールデンドラゴンの李一族はイランを完全に支配し、ご覧のような制裁をすべて行っています。イスラエルとイランの戦いは、中東の支配という究極の結果を達成するために、片方の手がもう片方の手と戦っているだけなのです。しかし、ご存知のように
中国は最近多くの問題を抱えています。彼らはこの計画を完了するお金を持っておらず、破産しています。そのため、ここ数日のうちにある取引が行われました。
中国とパラヴィチーニ家の取引
中国は、イランの支配を放棄すれば、ドラゴン騎士団から5兆5000億ドルを受け取ることになります。これが工作員の考えた一連の流れです。
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まずイラン大統領が死亡。
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金曜日に中国が完全な支配権を放棄すれば、割り当て金が支払われます。もしこれが実際に起これば、中国は5.5兆ドルを受け取ることになり、債務から解放され、安定した状態になります。
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そして、次に亡くなるのはイマームのホメイニです。
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そうなれば、シーア派のイマームには別の人物が就任することになります。
これを提唱しているのは、パラヴィチーニ家の残党の一部です。
（以下略）
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キンバリー・ゴーグエンさんの情報 2024年5月20日配信
（前略）
それでは、
彼らがしようとしている計画について話しましょう。なぜなら、このモデルにどれほど欠陥があるのかを全世界が知ることが重要だからです。
（中略）
表面的には、
地球のパワーセンターが１つではなく、7つあるとすることは、より良いアイデアであるように思えます。これについては以前にも話しました。つまり、
国際決済銀行、世界貿易機関、IMF、国連が世界中に7つあることになります。パラヴィチーニ家などが65％、ドラゴン騎士団が35％を支配するはずで、その一つの傘下に、これらの組織が存在する場所が世界に7か所あることになります。
（中略）
世界のさまざまな場所を支配する国は、もちろん中国です。中国はインドから東のすべてを支配し、アジア部門全体のようなものになるでしょう。
ロシアは東ヨーロッパと西ヨーロッパのすべてを担当するでしょう。これが約束されていることです。
アフリカ大陸全体は南アフリカによって支配され、南アメリカ大陸全体はブラジルによって支配されるでしょう。米国に関しては、
北米大陸全体が米国に属することになるでしょう。
この課題を達成するためには、すべての商品が米ドルなどで取引されているという事実に基づいて、異なる通貨を導入するために、彼らは、
まず大暴落が起こることを必要としています。
（中略）
それで、
中東で、彼らはさまざまな国にさまざまな程度の支配を約束しています。当初は湾岸諸国、つまりサウジアラビアが主導権を握るはずでしたが…その場所はイランになるようです。ご存じない方のために説明すると、
イランの前のシャーは実はパラヴィチーニでした。
（中略）
つまり、
彼らは、中東を支配する者を見つけていませんが、イランであることを望んでいます。
（中略）
それが
私たちがイランで見たこと（見せかけのヘリコプター墜落事故）の理由であり、それ
が計画の実行の始まりでした。Qのチームやトランプ・チームなどのような人々に関して言えば、彼らは自分たちが（世界支配）計画において北米を支配する者たちになると信じています。それが彼らに提案されたことであり、彼らは所有者ではなくマネージャー（管理者）になるということでした。
（以下略）
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しかしアフリカ諸国が要求する「パンデミック条約の年内締結」が受け入れられない場合は、アフリカ諸国は6月1日までのIHR改正を支持しないと表明しているようです。また、及川氏曰く「皮肉なことに」、11月の米大統領選挙でトランプ勝利の場合はアメリカはWHOを脱退する可能性があり、7月のイギリス総選挙で労働党への政権交代が起こった場合、イギリスはパンデミック条約署名拒否することを公約に掲げています。つまり年末時点でこれまでパンデミック条約を推進していたアメリカもイギリスも方針転換している可能性が高いそうです。日本政府はこれまで通り、パンデミック条約を強引に推し進める側に立ち続けると思われます。
このように世界が大きく変動している中、5月31日に東京の日比谷公園で「ＷＨＯから命をまもる国民運動大決起集会」が開催されました。主催は「ＷＨＯから命をまもる国民運動」と「一般社団法人ワールドカウンシルフォーヘルスジャパン」で準備され、「ＮＰＯ法人駆け込み寺２０２０」「全国有志議員の会」の後援で多種多様な立場の人々が集まりました。基調講演とデモ行進、さらにWHA開催地ジュネーブとのライブ交流まで行われ、12時から20時まで熱気あふれる長丁場のプログラムでした。当日は人数の把握が不可能なほどの参加者があり、ライブ配信の同時視聴者数は50万人を記録したそうです。もはや事件と言える規模ですが、相変わらず日本の大手メディアの姿は無く、全編ライブ配信された我那覇真子氏、独立系メディアの方々、スプートニク、大紀元が熱心に報道をしました。集まった人々を「右翼」と決めつける向きもありますが、スプートニクがインタビューした一般の人々は、新型コロナワクチンの危険性やパンデミック条約、WHOの問題点を正しく認識しておられるようでした。