原発による健康被害を警告した途端にツイッターアカウントを凍結された東海アマ氏による、8年目の記事を取り上げました。
　3月11日以降の緊迫した経過を率直に、妨害に屈せず振り返っておられます。
それを読むと、私も当時の不安や腹立たしさをリアルに思い出しました。
　3月11日夕刻、メディアは「全電源喪失」を公表し、東海アマ氏はその意味を瞬時に悟ります。それは冷却不能とメルトダウンを引き起こす。
「もし、メルトダウンが始まれば、(中略)必ず水素爆発を起こすのである。」
3月12日15時36分、１号機が水素爆発、続いて14日には３号機が黒煙の爆発、これはプルトニウム240の不完全核爆発。15日6時過ぎには核燃料が存在しないはずの４号機が爆発。
国もメディアも本当のことを伝えていない、ということだけは分かりました。
　そして8年後の今、「食べて応援」のキャンペーンに善意で協力したご家族に起こったことを紹介されています。たまたま食習慣の違う家族がいたおかげで比較ができたのですが、家族全員が原因不明の体調不良になられたケースもあるのではないでしょうか。
　チェルノブイリの経過と照らして、これから被曝障害のピークを迎えると言われる日本ですが、安倍政権は国民の苦悩などおかまい無しで「復興五輪」をごり押ししています。しかもリテラによると、五輪関連の建設ラッシュが被災地での人手不足や建築資材の高騰を呼び、「五輪開催が被災地の復興を妨げている」のが現実とのことです。
　有りのままに見れば、復興どころか収束すらしておらず、援助の必要な国民を切り捨て、被曝の危険をあえて拡散させているのが8年目の状況ではないだろうか。

　「女性自身」はお気楽なゴシップ雑誌という印象でしたが、大事な記事を分かりやすく掲載されています。
　以前、福島原発事故後に２つの被曝線量に関する論文が出ました。2011年8月以降の福島県伊達市民を対象に、ガラスバッジによる個人線量測定を行い、そのデータを元に、空間線量率の調査結果から個人線量を推定するという研究で、「実測された個人の外部被曝線量は、居住場所の空間線量率に比例し、約0.15倍」という結論を得たものが一つ。もう一つの論文では、最初の解析方法を行い、住民が受ける追加積算線量を推定し、除染が地域全体の個人線量を低減させる効果はない、と結論したものでした。
　これを行なったのは、早野龍五・東京大学名誉教授らで、この研究結果は、原子力規制委員会の諮問機関である「放射線審議会」が放射線防護の参考資料として採用しました。これにより、伊達市のエリアによっては除染を行う必要がないと判断されたところもあります。
　ところが2018年12月、毎日新聞により、この２本の論文が極めて不自然で捏造レベルのミスがあることが報道されました。
　研究に使われた個人データの約半数が本人の同意を得ていない倫理指針違反の疑いがあること、そのデータは倫理審査にパスする以前に早野氏に渡り、解析されていたこと、さらに線量を過小評価するための捏造が疑われる初歩的なミスがあり、論文自体が評価に値しないレベルのものであることが、専門家よって指摘されました。
　「女性自身」では、高エネルギー加速器研究機構の黒川名誉教授の解説と、事故後、伊達市による被曝防護対策に不信を抱いた主婦の方の記事があり、また報道の背景には、熱心な伊達市議の地道な追求がありました。配られたガラスバッジは多くの市民が保管したまま、まともに計測などしていなかったにもかかわらず解析に使われたそうです。しかしその研究結果を根拠に除染されず、防げたはずの被曝をしてしまった現実を正しく知り、今後「がまん量」と言われる被曝許容量がこれ以上引き上げられないようにとの願いがあります。
　放射線審議会は、この論文を参考資料から外すことにしたものの、これまでの結論を変更するつもりはないようです。国民を守るどころか国を挙げて被曝の現実を覆い隠す日本ですが、それでも真摯な人々によってウソが暴かれ、光が射していきます。