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「ファイザー製ワクチン二度目接種二週間内にプリオン病の症状を発生し重症化」〜 ワクチンを推奨する政府が「悪」だと気付くのに、もっと多くの人の犠牲が必要なのか！

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竹下雅敏氏からの情報です。
　「ファイザー製ワクチン二度目接種二週間内にプリオン病の症状を発生し重症化」とは驚きますね。SARS-CoV-2スパイク蛋白の一部配列が、プリオンの配列に異常に似ていることをリュック・モンタニエ博士も指摘していたとのことです。
　５月３１日の記事で、“スパイク蛋白の受容体の結合部位に、プリオンのような領域がある”ことに加え、“カナダ南東部で、プリオン病に似た未知の致死性脳疾患患者が次々に確認されている。致死性の高いクロイツフェルト・ヤコブ病と症状が似て、記憶喪失、視覚障害、痙攣などの症状がみられる”という情報をお伝えしました。
　カナダでのクロイツフェルト・ヤコブ病と似た症状の致死性脳疾患患者は、新型コロナウイルスによるものだと思っていたのですが、“ワクチン二度目接種の二週間内にプリオン病の症状を発生”となると、ワクチンが原因の可能性も出てきます。
　７月５日の記事でリチャード・フレミング博士は、スパイクタンパクが「血液脳関門」を通過することを指摘し、“マカクザルを使った実験で、ワクチン接種から２週間後に、脳内にレビー小体が生成され、炎症が起きた…レビー小体とは、アルツハイマー病やその他の多くの神経障害を引き起こす物質です。…人間に同様の結果が引き起こされるのには約１年半かかる”といっていました。なので、いずれプリオン病が問題になることは明らかでしたが、それにしても発病が早すぎます。
　ノーベル医学賞受賞者のリュック・モンタニエ博士は、「発病率は百万人に一人です。それが七名、互いにまったく無関係な環境で発症し、唯一の共通点はファイザー社ワクチンを二度接種していたこと」と言っており、発病も予測されていました。それでもワクチンとの因果関係は不明であり、政府はワクチンを推奨するのだと思われます。
　政府が「悪」だと気付くのに、もっと多くの人の犠牲が必要なのだとしたら、「この世の中には無限なものは２つしかない。宇宙と人間の愚かさだ。前者については断言できないが。byアルバート・アインシュタイン」に同意せざるを得ません。
（竹下雅敏）
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コロナワクチンの市への質問書【顛末記５】

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　「王様は裸だ！！」
　コロナワクチン接種に対して私が言葉を重ねて伝えていることは、つまるところ、この一言に尽きます。

　マスコミや国はコロナワクチンに対して、「新技術だ 高い効果だ」「95%の高い予防効果」「コロナウイルス感染予防の切り札だ」「これしかない」などの溢れんばかりの賛辞を盛り込みました。コロナワクチンに煌めくようなキンキラキンの衣装をかぶせたのです。しかし、これらの情報による衣装は全て実体がないといおうか、実体とかけ離れたありもしない糸で作られたものです。
　しかし一般民衆は、このデマを通り越した悪意ある虚偽情報を洪水を浴びるように受け、コロナワクチンにそのような実体があるかのような錯覚を植え付けられたのです。明らかな悪意による洗脳です。かくしてコロナワクチン接種＝絶対善、コロナワクチンは「聖王」と位置づけられたのです。
　しかし、製薬会社の「添付文書」と厚労省の「説明書」、この公文書自体が、コロナワクチンという作り上げた「聖王」のパンツの脱げた醜い実体を晒してもいたのです。
　時事ブログで既に詳細に明かされています。コロナウイルス自体が生物兵器であり、コロナワクチンはそれ以上の致命的な作用を及ぼす超毒物であることを。これがコロナワクチンという「聖王」のおぞましい実体です。
　製薬会社の「添付文書」と厚労省の「説明書」からの「聖王」のパンツの脱げた姿を指摘の「質問書」、この内容を市は全く否定できませんでした。暗黙に認めたと言っても良いかもしれませんが、これは当然でもあります。後は「質問書」を厚労省に上げ、回答を迫るところにまでいけば…。
（seiryuu）
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コロナワクチンの市への質問書【顛末記５】


📌 質問書への市の回答


2021/11/12 10:48 市からの回答が来ました。内容は至って簡単、
  • 市は、コロナワクチン接種の特例承認、効果や安全性についての明確な知識情報は持っていないので回答はできない。
  • 市は、ワクチン接種が、その希望者に対して迅速円滑に実施できるようにする役割である。
とのものでした。

6月14日の問い合わせに対する回答として、その時の市は「ワクチン接種の有効性及び安全性について十分説明していきたい」としており、今回の回答とは整合しませんが、今回が市の実体を示しており、市はコロナワクチンの正確な知識も国からも伝えられずに、ワクチン接種を進めていたことになります。

前回に記したように、
「質問書に対して、何らの回答どころか反応も示さないということは、その回答できない態度がその答えになりますよね。これは一般的な常識です。何を意味するかはお分かりですね。」
と私は市に投げかけました。

そして、それに対して市は「回答できない」と返したのです。コロナワクチン接種への指摘を少なくとも否定できず、暗黙に認めたとも受け止められるのかもしれません。

ただし、これで終わりではありません。ターゲットは厚労省です。すぐに返信へのお礼のメールを返した後、私は次のステップに移るべく、文書を作成にかかりました。下記です。


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英国の葬儀屋ジョン・オルーニー氏「１月にワクチン接種が始まると、それからの死亡率は異常だった。これは人口削減のアジェンダだ」「世界各地に大規模な新しい収容所が建設されている。ワクチンを打たない人のためだよ！」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　英国の葬儀屋ジョン・オルーニー氏のインタビュー動画です。ジョン・オルーニー氏は、“コロナとの最初の出会いは2019年11月末から12月初めのことだった。その後のクリスマス直後にニュースで武漢海鮮市場のことを知らされた。2020年の3月から4月にかけて介護施設が最も被害を受けているという報道があり、「ウイルスはどうやって特定の建物を攻撃できるんだろう」と奇妙に思ったが、葬儀屋の現場ではおかしなことが次から次へと起きた。マット・ハンコック保健相が病院の高齢者にコロナのラベルを貼って、介護施設に移していた時期だった。これと全く同じ時期に、鎮静剤のミダゾラムの購入量が1000％も増加していた。介護施設でジョン・オルーニー氏が引き取った人は皆コロナだとされていたが、その場に医師がいたこともコロナの検査も一度も見なかった。介護施設で何千人もの人がミダゾラムを使って殺され、安楽死させられたのではないか。
　１月にワクチン接種が始まると、それからの死亡率は異常だった。これは人口削減のアジェンダだ。同じ業界の人たちは今何が起きているのかを知っている。昨年奥さんを失くした医療専門家の説明によると、１週間に２万匹のアカゲザルを使って治験が行われていた。ところがみんな死んでしまったので、動物実験を止めた。同じものをワクチン接種センターで私達の体内に注入されている。
　世界各地に大規模な新しい収容所が建設されている。ワクチンを打たない人のためだよ！ 彼らはそれを検疫収容施設、緊急事態対策収容施設と呼ぶだろう。彼らはこれらの収容所に君たちを入れるだろう。そこへ連行し、コロナ死者と名付けるだろう。これが実に巨大で、３万人も収容できる施設だ。
　行動を起こすなら今しかない。１年後に刑務所の中で、「あの時何かしておけばよかった」と後悔してももう遅い。今こそ、行動を起こし、声を上げる時だ。”と言っています。
　記事では、「欧州で、ワクチン未接種者に対する姿勢を強め、社会から隔離する措置に乗り出す国が増えている」とあります。日本も改憲論議を加速し「緊急事態条項」の創設を優先的に目指す方針だということです。憲法を改正されると、「緊急事態条項」はナチスの全権委任法と同じなので、今回の不正選挙により事実上「詰み」の状態です。ほとんどの人は、あまりにも想像力が無さ過ぎて気づかないようです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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英政府、介護施設で病人を安楽死させてコロナ死?!ワクチン死もコロナ死?!
配信元）
odysee 21/11/12　KLA TV Japan
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ワクチン未接種者隔離の強硬措置、欧州で相次ぎ導入
引用元）
CNN.co.jp 21/11/17
オーストリア、ワクチン未接種者に「隔離措置」
動画は引用元でご覧ください（画像をクリックすると引用元へ飛びます）

新型コロナウイルスの感染拡大が続く欧州で、ワクチン未接種者に対する姿勢を強め、社会から隔離する措置に乗り出す国が増えている。
 
連立政権が樹立する見通しとなったドイツでは、新型コロナ対策を強化するための法案が議会に提出された。
 
法案は、娯楽施設などへの入場に加えて、バスや列車に乗車する際にもワクチン接種証明書か陰性証明書の提示を義務付ける内容。
（中略）
ドイツのそうした状況は、欧州連合（ＥＵ）の大部分でワクチンを拒み続ける人たちに対する憤りが強まっていることの表れでもある。
（中略）
首都ベルリンでは１５日から、ワクチン未接種者に対する新たな規制が導入された。バーやレストラン、映画館などの娯楽施設に入場する際は、６カ月以内のワクチン接種証明書、または感染して回復したという証明書の提示が求められる。
（以下略）
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【独自】「緊急事態条項」創設を優先的に、自民・茂木氏が方針…改憲論議を加速
引用元）
読売新聞オンライン 21/11/13
自民党の茂木幹事長は１２日、読売新聞のインタビューに応じ、衆院選で憲法改正に前向きな日本維新の会や国民民主党が議席を伸ばしたことを踏まえ、改憲論議を加速し、緊急時に政府の権限を強化する「緊急事態条項」の創設を優先的に目指す方針を示した。


今後の取り組みについて語る自民党の茂木幹事長（１２日、同党本部で）＝大石健登撮影
 
茂木氏は「新型コロナウイルス禍を考えると、緊急事態に対する切迫感は高まっている。様々な政党と国会の場で議論を重ね、具体的な選択肢やスケジュール感につなげていきたい」と述べた。
（以下略）

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コロナウイルスやワクチンに関する報道への政府の露骨な介入、それを拒むことができない大本営メディア

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　11/21、ワクチンの危険を訴える情報を「誤情報」と決めつけ「ファイザー公式文書を曲解している」と読売新聞が報じていました。内容を見ると、ファイザー社やワクチンを承認審査する立場の見解をざっくりと載せ、コロナウイルスに関する情報とワクチンに関する情報を混同した上、何がどう誤情報なのか、あるいは危険を訴える情報の内容がいかなるものかについては一切載せないという不公平なものでした。しかし「お上の情報以外は全て誤り」という印象操作には役立ったかもしれません。
　一方、毎日新聞は、ワクチン接種後の死亡者数とワクチンとの因果関係が99％不明であることへの疑問を投げかける記事を出しました。とは言え、死亡者の家族の納得できない思いや専門家の意見で終わっており、報道機関として国や製薬会社を追求するものではありませんでした。
　現在連載中のseiryuu氏による「コロナワクチンの市への質問書」がよく読まれていますが、その【顛末記４】の最後に昨年10月の週刊現代の記事が参考記事として掲載されていました。今見ると驚くほどまともな内容で、「遺伝子ワクチン」への懸念を公平に伝えています。一年前にはまだこのような報道ができたのか、わずか一年の間に言論統制はますます強化されていたことに気づきました。
　同じく一年前、やはり今見ると驚くような企画がありました。日本マスコミ文化情報労組会議と言うところが実施した、報道で働く人たちへのアンケートです。「報道の危機アンケート」として新聞や放送の現場で働く人から「伝える側」の危機を収集していました。首相官邸や官房長官会見によるコロナ関係の取材が極端に制限され、政府が「不都合な質問に、できるだけ答えを出さない」ことを見抜いていたり、政府から記者たちに「医療崩壊と書くな」など具体的な要請があったり、あるいは把握できた事実すらも政府が認めない以上は記事にできなかったりと、政府の露骨な介入が回答されていました。こうした介入があること自体が重大なニュースとして報じられるべきでしたが、悲しいかな日本のメディアは唯々諾々とお上に従い、現状垂れ流しのニュースは単なる大本営発表になってしまいました。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter

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新聞･TV｢政府の言いなり｣の何とも呆れる実態 まるで大本営発表､コロナ禍で露呈した歪み
引用元）
東洋経済ONLINE 20/4/27
（前略）
・コロナとの関連で会見がかなり制限され、入ることさえできなくなったものもある。不都合な質問を受けて、できるだけ答えを出したくないという意図も感じる

（中略）
・記者勉強会で政府側から「医療崩壊と書かないでほしい」という要請が行われている。医療現場からさまざまな悲鳴が聞こえてきているので、報道が止まるところまでは行っていないが、「感染防止」を理由に対面取材も難しくなっており、当局の発信に報道が流されていく恐れがある

・医療崩壊という言葉についても、政府や自治体の長が「ギリギリ持ちこたえている」と表現すると、それをそのまま検証もせずに垂れ流してしまっている。実際の現場の声よりも、政治家の声を優先して伝えてしまっていることに危機感を持っている。お上のお墨付きがないと、今がどういう状態なのか、判断できない

・感染が確認された事業者自身が貼り紙やサイトで公表しているのに、行政が発表していないと（うちの新聞は）掲載しない

（中略）

マスコミで報道に携わる彼ら彼女らの声を、以下ですべて紹介する。「マスコミの報道が劣化している」は言い古された言葉だが、アンケートの回答を読み通すと、その実態に改めて、驚愕するかもしれない。

日本マスコミ文化情報労組会議『報道関係者への「報道の危機」アンケート結果（概要）について』（PDFファイル、2020年4月21日）
（以下略）
画像の出典: Author:World_Economic_Forum [CC BY-SA] & Pixabay

21/11/15 フルフォード情報英語版：ハザール・マフィア、宣戦布告を受けてバンカーに隠れる

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　１１月１５日フルフォード ・レポート（英語版）です。米、英、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドからなるUKUSA協定グループが、ハザール・マフィアに宣戦布告をしたため、ハザール・マフィアらはスイスのレマン湖とカリフォルニア州パロアルト周辺のバンカーに逃げ隠れている。レマン湖のグループは、中央銀行が発行する不換紙幣を支配するグループ。パロアルトのグループは、大手インターネット企業を支配し世界にフェイク・ニュースを流すグループ。

　世界のすべての民間政府が、軍法の下で大反逆罪を犯していることを知り、この大量殺戮の真実を軍と戒厳令によって発表しなければならないとエリザベス女王も宣戦布告メッセージ。記事内にエリザベス女王は生きているのか死んでいるのかについてありますが、竹下先生の記事によるとかなり前に本物は亡くなっているようです。
　ハザール・マフィアは、世界の偽物リーダーをグリーンスクリーンのCGで茶番劇継続。（動画あり）この偽物リーダーの中に「売国奴のマーク・ミリー将軍」とフルフォード氏は書いてありますが、竹下先生によると「恐らく、マーク・ミリー将軍は「Ｑ」の中核に位置する人物です。」先生は、「Qは今でも神々の側に立つグループです」と何度も言及されています。確かに波動も良さそうです。是非、ご自身で波動チェックをしてご判断を♪（東洋医学セミナーのムドラーで測定とチャクラの開閉がとてもよくわかります。😊）

　ハザール・マフィアは第三次世界大戦をまだ諦めていない。ベラルーシとウクライナの緊張感は、すべてCIAの干渉とプロパガンダ。中国と台湾の戦争誘発はハザール・マフィアの干渉。

　ハザール・マフィア本部長クラウス・シュワブ・ロスチャイルドの弟子たちで排除された、あるいは排除される予定の名前をリストアップ。シュワブは、世界経済フォーラムは来るべく食糧難に対し、人々が生き残れるようにバイデン政権と連携中で、最新のワクチン接種証明所有者だけが、食糧難の際、植物性プロテインを定期的に貰えるようになるとツイート発信。（確か植物性プロテインに投資したのはビル・ゲイツでしたよね？）
　ワシントンDCは白龍会とその同盟者に取り込まれていて、ゴーストタウン化している。連邦政府は１２月３日に資金が尽きる。小児性愛者の審判の日が来たため、ハリウッドもゴーストタウン化。アドレノクローム生産予算停止。中共と偽の不換紙幣も打ち切られた。罪人セレブやスポーツ界のレジェンドの売り家リストアップ（超なが〜い）。これはトランプ元大統領が発令した大統領令13818「深刻な人権侵害や汚職に関与した人物の財産を封鎖する」によるもの。
　日本では、ロスチャイルドのエージェント麻生太郎とその周辺の者たちが権力と金融支配から排除された。ワクチンを推進する東京都知事の小池百合子は、11月2日以降、公の場に姿を見せていない。他にも多くの政治家、暴力団、ジャパンハンドラー、金融関係者などが姿を消している。
　さあ、この中から真偽を見極めるのが至難の技！直感力が増すアージュナー・チャートが欲しくなってきた😃！竹下先生によると「物事の本質がつかめるようになるため、氾濫する情報の中から正しいものを難なく選べるようになります。」えっ？！すっごい！
（popoちゃん）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：ハザール・マフィア、宣戦布告を受けてバンカーに隠れる
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 21/11/15
投稿者：フルフォード　

UKUSA協定*グループによる宣戦布告


Khazarian mafia hide in bunkers as war is declared A formal declaration of war by the Anglo Saxon five eyes group has now been made against the Khazarian mafia, otherwise known as the Nazi Fourth Reich. アングロサクソンのUKUSA協定*グループにより、ナチスの第4帝国として知られるハザール・マフィアに対して、正式な宣戦布告がされたのである。
【*《UKUSAは「United Kingdom‐United States of America」の略》SIGINT（シギント）（通信・電波の傍受による情報収集活動）施設の共同利用に関する多国間協定。米国・英国・カナダ・オーストラリア・ニュージーランドの5か国が加盟。（コトバンクより）】


エリザベス２世による宣戦布告


Here is the declaration of war as sent by Queen Elizabeth II: ここにエリザベス2世が送った宣戦布告がある。
“We have been repeatedly contacted around the world about the public health emergencies. Some of the contacts have suggested very grave crimes against humanity up to and including genocide.
ツイートはシャンティ・フーラが挿入

「我々は、公衆衛生上の緊急事態について、世界中から繰り返し連絡を受けています。その中には、大量虐殺を含む非常に重大な人道に対する罪を示唆するものもありました。

When we were first alarmed we began to watch from afar. We found all of the counterintelligence to be true and that in fact, all of the world’s civilian governments were, under military law, in high treason. 我々は最初に警戒したとき、遠くから監視を始めました。そして、すべての防諜活動が真実であり、実際に世界のすべての民間政府が、軍法の下で大反逆罪を犯していることを知りました。

We cannot evade the real and actionable truth that mass murders have and are happening…We have to by military and martial law, issue this statement.” 我々は、大量殺人が起きているという現実的で実行可能な真実から逃れることはできません……我々は、軍と戒厳令によって、この声明を発表しなければなりません。」

As for rumors that her majesty is no longer with us, MI6 had the following to say: “Dead or alive the legacy lives on. Enough said.” 女王がもういないという噂について、MI6 【《英》軍事情報活動第6部】は次のように述べている。「死んでいようが生きていようが、レガシーは生き続ける。以上だ。」

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