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ぴょんぴょんの「たかが虫垂、されど虫垂」 ~腸内細菌の貯蔵庫として重要な役割をもつ虫垂

 DFR様のリクエストで、知っているようで知らない「虫垂」について、調べてみました。
 昔は、「盲腸(虫垂炎)・即・手術」でしたが、虫垂の免疫的な働きが明らかにされてから、手術をためらう人が増えてきました。
 虫垂はどこに、なんのためにあるのか?盲腸とどう違うのか?切るとどうなるのか?切ったらアウトなのか?そこら辺を、掘り下げてみました。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「たかが虫垂、されど虫垂」 ~腸内細菌の貯蔵庫として重要な役割をもつ虫垂

腸内細菌に密接に関係している虫垂


これが、DFR氏が紹介してくれたX投稿だ。

※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

うわあ〜、めっちゃ長い。

そうゆうと思って、意訳でまとめてやった。

・何をしても慢性疲労が抜けないのは、若い頃に虫垂を取ったから?
虫垂を取ってしまうと、体の回復スイッチを外された状態で生きている。
虫垂は、腸内フローラのバックアップ基地として働いている。
・だから、それを切除したら、体は再起動できない。

大変だ! 再起動できないって?

さらに、スレッドは続く。

虫垂を失うと、腸で感じる力が弱くなる。
腸は身体のデトックスセンター。虫垂はその初期化スイッチ。
*虫垂を取った人ほど慢性疲労・便秘・肌荒れが多い。腸が毒素を処理できず、常にバッテリー切れ。(

虫垂を切ったら、ますますヤバいじゃん。


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日本人のルーツ 〜「縄文人の直接的で混血していない子孫」であるアイヌ

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日、たまたまトッポさんの動画を見つけました。3分40秒のところで、“1998年、長野県で高速道路を建設中の作業員が、全てを変える発見をした。ブルドーザーが500体以上の骨格を含む集団埋葬地を掘り起こした。すべてが縄文時代(紀元前16000年から300年までの日本の先史時代)のものだった。…その骨格は9000年前に死んだ女性のものだった。…国立科学博物館の篠田謙一博士が彼女のDNAを分析する任務を与えられた。…実際に見つけたものは学界に衝撃を与えた。縄文女性のDNAは現代のアイヌサンプルとほぼ同一だった。似ているのではなく、ほぼ同一だ。9000年経っても遺伝系統はほぼ完全に純粋に保たれていた。これは政府が主張するように、アイヌがシベリアからの最近の到着者ではないことを意味する。彼らは日本の本来の住民の直接的で混血していない子孫だった。”と説明しています。
 この話が事実であることを示す具体的な証拠を私は知りません。ただ、とても納得できる話だと思います。
 9分39秒では、“2018年、調査ジャーナリストの田中由紀が、アイヌに詳しい人々でさえ衝撃を受けた事実を暴露した。1860年から1970年の間に、許可なく神聖な埋葬地から取られた1600体以上のアイヌの骨格が日本の大学に保管されていた。…これらの骨には、アイヌの先住地位を決定的に証明できる遺伝的証拠が含まれており、土地権や補償に巨大な法的影響を及ぼす。”と言っています。 
 「明治期から戦後に至るまで、東京大学、京都大学、北海道大学をはじめとした全国の大学などの研究者がアイヌ墓地を発掘し、遺骨と副葬品を持ち去った事実」に関しては、『アイヌ遺骨の研究利用をめぐって』という質問状が出ていることから確実のようです。
 私は、アイヌが「縄文人の直接的で混血していない子孫」だと思いますが、茂木誠氏は冒頭の動画で、“(アイヌは)避難民であり、あるいは渡来人と言ってもいいと思うんですよね。樺太からの渡来人なんですよ。どうしてそういう誤解が生まれちゃったか。つまり日本から、日本列島から本州から追われて北海道に行ったっていう話になっているかっていうと、これは明治時代に縄文人というのはそもそもアイヌじゃないかっていう間違った説が広がっちゃったんですよ。(8分37秒)”と話しています。
 トッポさんの動画の内容が正しいのかどうかは分からないので、検証が必要だと思いますが、動画の冒頭に出てくる東京大学の遺伝学者・田中浩博士の存在すら、私は今のところ確認できていません。
(竹下雅敏)
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隠された謎に迫る!アイヌ民族とは?【アイヌ民族について 前編】|茂木誠
配信元)
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配信元)
【⬇︎ツイート全文をご覧になる場合はさらに表示をクリック】

25/11/3 フルフォード情報英語版:トランプ、アジア歴訪から成果なく帰国 米国の混乱さらに激化

 ドナルド・トランプがアジア歴訪から成果なく帰国し、米国におけるシオニスト支配網の崩壊が加速しているようです。トランプは中国に対し、米軍兵士の給与や食料配給券の費用を支払うための資金援助を懇願し、習主席は、レアアース輸出停止期限の1年延期や米国産農産物の購入など、資金提供に応じる姿勢を示したようです。その条件としてイスラエルによるガザでのユダヤ人虐殺を止めるよう求めたようですが、現在もガザでの虐殺が続いていることから、この条件は悪魔崇拝者たちには受け入れられないものだったらしい。
 中国はマッハ5を超える可変構造型極超音速機を公開し、これにより米国の空母艦隊全体が時代遅れとなるという軍事的な現実が現れているようです。米軍が全面的な核戦争が自滅行為であることを理解していることや、ロシアが保持する驚異的な核兵器の抑止効果によって、核によるハルマゲドンは起こらないと見られています。
 トランプと習主席の会談後、アジアの秘密結社と西側ホワイトハット同盟の代表者との間で、より重要な会合があったようです。この会合では、真の問題は他部族を殺害し奴隷にしようとする悪魔崇拝者の存在であり、西側の政治家が指導的地位に就くために、悪魔崇拝者の支配下にあるイスラエルによって子供を暴行・殺害する映像を撮影されていた実態が明らかにされたとあります。また、戦争を回避するためには、米軍の給与をホワイトハットを通じて支払う必要があるが、その見返りとして終わりのない戦争をやめ、平和的な方向に転換することが提案されたということです。ホワイトハットは、シオニスト支配から米軍の統制を取り戻し次第、米国が北朝鮮の鉱物資源開発を支援することで合意を取り付けたとあります。
 ハザール・マフィア/悪魔崇拝者による最新の悪行として、ポルトガル、スペイン、ドイツ、スウェーデンなど欧州諸国が、WHOと国連の同意のもとで、ガザ地区からの患者(多くは拷問を受け、アドレノクロム産業のために利用されている女性や子供)を自国の専門病院に受け入れさせていることが報告されています。
 シオニスト支配下の西側とロシアの間で破壊工作戦争が激化しており、冬の到来とともに壊滅的なエネルギー不足が確実視されているようです。また、ウクライナの独裁者ゼレンスキーへの批判が西側メディアで強まっており、彼はすでにロシア側の協力者となっているという情報も載せています。しかし、西側はウクライナを混乱の道具として使い続け、ベネズエラやマリの金鉱など、各地で代理勢力(ISISを含む)を使った戦争を仕掛けているようです。これは悪魔に捧げる新たな人間の供給源を確保するためだと見られています。
 COVID-19ワクチン接種後の死亡の73.9%がワクチンそのものが直接の死因であることが科学的に証明されたと言っています。また、COVID-19はアシュケナージ系ユダヤ人が免疫を持つように設計された可能性も指摘しています。さらに、乳幼児への複合ワクチン接種および接種時期の早さが、自閉スペクトラム症(ASD)リスクの主要因であるという報告もありました。
 ホワイトハットが西側の軍の統制を取り戻し次第、アドレノクロム取引、ワクチンによる殺人、気象兵器などの背後にいる犯罪者たちは一斉に逮捕され、軍事裁判にかけられる予定だと言っています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:トランプ、アジア歴訪から成果なく帰国 米国の混乱さらに激化
転載元)

シオニスト支配網の崩壊


US chaos intensifies as Trump returns from Asia empty handed
By
Benjamin Fulford
November 3, 2025
1 Comment
The collapse of the Zionist control grid over the US is accelerating now that Donald “Trump” has returned from his Asian begging trip empty-handed. The Zionist fanatics, unable to believe that their plan for satanic rule of the planet is ending in failure, are now more desperately than ever trying to start Armageddon.
ドナルド・トランプがアジアでの物乞いツアーを手ぶらで終えて帰国したことで、米国におけるシオニスト支配網の崩壊が加速している。地球を悪魔支配下に置こうとした自らの計画が失敗に終わりつつあることを信じられないシオニストの狂信者たちは、これまで以上に必死になってハルマゲドンを引き起こそうとしている。

We had two flies on the wall at last week’s summit between the US “President” and Chinese leader Xi Jinping. One was Chinese, one was Western. They both say “Trump” asked Xi for money to pay for food stamps and the wages of US soldiers. Xi seemed agreeable, and that is why the deadline for China to cut off rare earth exports -effectively shutting down US industry- was postponed for a year. China also offered to buy US soybeans and other agricultural products. 先週行われた米国の「大統領」と中国の習近平主席との首脳会談には、壁に張り付いていた2匹のハエがいた。一方は中国側、もう一方は西側の情報筋である。両者の話によると、「トランプ」は食料配給券の費用と米軍兵士の給与を支払うための資金を習主席に求めたという。習主席はこれに応じる姿勢を見せ、その結果、中国がレアアースの輸出を停止し、実質的に米国産業を麻痺させる予定だった期限が1年延期された。また、中国は米国産の大豆など農産物の購入も申し出たという。

However, Xi said Chinese money was conditional on the US stopping Israel from slaughtering Judeans in Gaza. It is clear from the fact that the Gaza slaughter continues and “Trump” started making nuclear and other threats that this condition was unacceptable to the satanists. As a sign that this meeting failed, here you can watch “Trump” making veiled threats to China over Taiwan. しかし、習主席は、中国が資金を提供する条件として、米国がイスラエルによるガザでのユダヤ人虐殺を止めることを求めた。ガザでの虐殺が依然として続き、「トランプ」が核兵器などを用いた脅迫を始めた事実からも、この条件が悪魔崇拝者たちにとって到底受け入れられるものではなかったことは明白である。この会談が失敗に終わった証として、「トランプ」が台湾問題をめぐって中国に対し暗に脅しをかけている様子を見ることができる。


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長崎県の離島・宇久島に全国最大規模のソーラーパネルが展開されつつある / 九州は電力が余って捨てているのに発電で再エネ賦課金を全国民が負担 / 反対署名運動にご協力を

 全国的に問題となっているメガソーラーですが、桁違いの規模で破壊的開発が行われようとしている長崎県の離島、宇久島が取り上げられていました。あの不気味な阿蘇山のメガソーラーの7倍、日本最大規模のパネルが宇久島という小さな島の4分の1の面積に展開されそうになっています。
 メガソーラーの問題では、まず火災が起きた場合に消火できないことが心配されますが、実は洪水や地下水枯渇の問題がさらに重大でした。島民は井戸水で生活をしており、地下水の枯渇や汚染は大問題です。同時に川に流れ込む水量も増え、水害や土砂災害が起こると考えられています。
 この宇久島ソーラーパネルは平成24年(2012年)から始まったもので、当時40円/kwhの価格でFIT認定をとったものだそうです。開始されれば「絶対に儲かる案件」です。
一方で「九州はソーラーパネルの電力が余っていて捨ててるんですよ。」捨てるための不要な電力を宇久島で発電し、その対価は全国の人が払った再エネ賦課金として負担する構図です。売電により宇久島には年間200億円入る計算だそうです。ところが宇久島には未だに海底ケーブルも無いので、そもそも送電も売電もできない状況だそうです。「いい加減にしろ!」
 これほどの大事業ですが、これまで佐世保市議会、長崎県議会では全く議題に上がっていませんでした。本来であれば環境影響評価法に基づき、大規模開発による環境への影響を事前に評価し、住民説明会を開くなど住民の意見を聞かねばならないのですが、事業者の工事計画では「インチキ」な解釈を用いて環境アセスを回避していました。事業者側の提出した「意見書」がありえない非現実的なごまかしであることを2名の専門家の方が解説されています(2つ目の動画4:40から)。 
 事業者(九電工、京セラ)と長崎県議会議員とが癒着して問題を抑え込み、行政も事業者を後押しするような「不可解な申請許可」を出していたようです。「不可能を可能にする申請が通る。役所の職員がグルでないと絶対にできないはず。」過去には農地転用も林地開発もほとんど議論されずに許可されていました。「メガソーラー事業が始まれば、年間19億〜20億の固定資産税・法人税の税収が佐世保市に入る。」「口裏あわせて決まっていた。」「よっぽど大きな力が働いているということ。」新型コロナワクチン問題では県民目線の活動をされている牧山大和県議は「私が大村湾に浮かんでいたら自殺ではありませんので、、。」
 目下、「宇久島の生活を守る会」がメガソーラー事業反対の署名活動を展開されています。全国の皆様の協力を求めておられました。
(まのじ)
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電力余剰の九州で発電して捨てれば儲かる!日本最大メガソーラー200億利権の闇とは!? まきやま大和氏、佐々木浄榮氏 #497
配信元)

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国内最大級の宇久島メガソーラー。情報開示から杜撰過ぎる資料が発覚。住民の命を守るため早急に計画の見直しが必要に!!!
配信元)

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アメリカ政府の一部閉鎖で補助的栄養支援プログラム(SNAP)支給停止 ~支給停止がきっかけで革命につながる可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカでは政府機関の一部閉鎖が続いており、全米で約4200万人が利用する低所得者向け補助的栄養支援プログラム(SNAP、フードスタンプ)の資金が枯渇、農務省(USDA)は11月分の支給を見送ると発表しました。
 これを受けて半数の州がトランプ政権を提訴。政府に、SNAPのために緊急基金約60億ドルを使うよう求めました
 トランプ大統領は11月4日に「この給付は、急進左派の民主党が政府を再開したときにのみ支給されます。彼らにはそれが簡単にできるのです。そして、それまでは支給されません!」と投稿。
 しかし日テレNEWSは、“ホワイトハウスのレビット報道官は4日の会見で…「政権は裁判所の命令に完全に従っている」と述べ、支給を継続する考えを示しトランプ氏の発言を修正しました。”と報じています。
 “続きはこちらから”の動画をご覧ください。日本に居住するカナダのブロガー、ジェームズ・コルベット氏は、“すでに起きている包括的なものは、第5世代戦争で、皆に向けられている(6分43秒)。…要するに各国政府が生物ハザードやバイオセキュリティの脅威、情報戦などを使って経済的に自国民と戦っているようなものだ。言ってみれば、政治家ではなく国を実際に動かしている実権を握る寡頭勢力が、大衆をいろいろな方法でコントロールしようとしている(7分4秒)。…それが敵のプロパガンダだ(16分7秒)…「君にできることは何もない」「全部済んでるよ」「我々がすべてを支配している」。いいや、違う。彼らが全てを支配しているわけではない。実際、社会の力は私たちに大きく依存している。…もし私たちがそのことに気づき、集団でそこから抜け出すことを選択すれば、社会を変えることができるだろう。(16分12秒)”と話しています。
 ジェームズ・コルベット氏は、補助的栄養支援プログラム(SNAP)の支給の停止がきっかけとなり、革命につながると見ているようです。
(竹下雅敏)
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【アメリカ政府機関】一部閉鎖が過去最長に並ぶ トランプ大統領は食料購入補助制度も“支給停止”
配信元)
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配信元)

またしてもクソッタレなバカが「計画を信じろ」とあなたに言ってるよ。トランプが約束してるように、仕事がなくなって食べ物や健康保険が買えなくなっても、あなたは実はアメリカの新しい「黄金時代」を体験しているんだとさ。

    unseen1 @unseen1_unseen
パニックに陥っている皆さんへ。トランプは経済政策を国民に売り込む段階にすら至っていない。彼は今、あらゆる準備を整えるのに忙しい。売り込みは間もなく始まる。

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