アーカイブ: 社会

新型コロナウイルスのワクチン強制接種に警戒を! 〜 効果的な治療薬の情報を一切報じない大手メディア / イナゴの大群による世界的な食糧危機に最大限の警戒を!

竹下雅敏氏からの情報です。
 新型コロナウイルスのパンデミックは、いまだに収束する気配がありません。しかし、時事ブログでは、「ビタミンC」と「二酸化塩素」、そして「ヒドロキシクロロキン」が、新型コロナウイルスに効果があると分かった時点で、脅威ではなくなりました。
 しかし、大手メディアは上記のような効果的な治療薬の情報を、一切報じません。なので、かなりの人々が大手メディアの誘導するワクチン接種のワナにかかるのではないかと恐れます。ビル・ゲイツに勲章を与える政府ですから、日本人は事実上のモルモットで、ワクチンの強制接種を警戒しなければなりません。
 次に、経済の問題が待ったなしです。近い将来、資本主義は崩壊するでしょうが、安倍政権はもちろん、自民党に対処能力があるとは思えません。経済的困窮から、自殺者が後を絶たない状況になるのは目に見えています。しかし、いまだに東京都の小池百合子知事や大阪府の吉村洋文知事を支持する人たちが多い世の中では、どうにもなりません。
 加えて、世界的な食糧危機への最大限の警戒が必要なのです。「イラン、インド、パキスタンの各都市は、すでにコロナウイルスにより地域全体の生活基盤が危機に晒されている中、イナゴの大群の侵入による農作物の被害が懸念」されているということです。
 「中国、吉林省・黒龍江省でイナゴ発生 食糧危機の恐れ」という6月12日の記事もあります。残念ながら、マスク2枚すらまともに配れない政府では、これらの問題に対処できるはずがありません。「個人個人で防衛していくしかない」のです。
 チャネリングで、宇宙人からの闇情報を信じている人たちは、GESARA/NESARA に希望をつないでいると思われます。GESARA/NESARAに関してはこちらの記事が分かり易く、また世界はこの方向で動いていることも確かです。ただ、こうした通貨改革が一夜にして起こるとは考えない方が良いでしょう。
 彼らが夢見るように、各人に1000万円が銀行口座に振り込まれたとしても、購入できる食料が無ければ意味がありません。人々にお金をばら撒くことで、上手く経済が回るのはデフレ下だけです。必要とされる物資を過不足なく作り出す能力が求められるのです。
 現状では、相当数の人々が命を落とすことになりそうです。これが当たらないことを望みます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
国連が「聖書にあるような災害」という表現を使うほどのイナゴの大群。その数は以前の「8000倍」に。地球の7000万人以上が食糧への影響を受けるとの警告も
転載元)
(前略)

まず最初に、国際救済委員会の発表について報じた英インディペンデントの記事をご紹介します。

イナゴの大群の攻撃で、東アフリカのほぼ500万人以上が飢餓と飢饉の危険にさらされている
Almostfive million people at risk of hunger and famine as swarms of locustsravage East Africa
Independent 2020/06/05

国際救済委員会によると、世界の人口の推定10分の1が、過去70年で最も深刻なイナゴの大群による被害の影響を受ける可能性がある。

国際的な人道支援団体である国際救済委員会(IRC)は、現在、東アフリカなどで起きているイナゴの大発生は、「一つの世代で最悪の規模」となっており、農作物の破壊と、イナゴによる水源の汚染により、東アフリカだけで500万人近くの人々が飢饉と飢餓の危険にさらされる可能性があると新しい報告で警告している。

(中略)

このイナゴの大発生はソマリアに最も大きな打撃を与えているが、ケニア、エチオピア、ウガンダ、南スーダンも大きな影響を受けている。

国際救済委員会は、今後のイナゴの孵化は、最初の発生時の最大8000倍の大群を生み出す可能性があることを警告し、その後、イナゴが東アフリカから西アフリカ全体に拡大することを阻止するためと、そして、インド・パキスタン国境に広がるのを防ぐための予防策の増加を要求している。

国際救済委員会の経済回復担当者は次のように述べる。

「サバクトビバッタは、世界で最も危険な移動性生物のひとつです。今回の発生は、過去70年で最悪の規模となっており、もともと干ばつと洪水が繰り返し起きていた東アフリカの大地に深刻な影響を与える可能性があり、これは、食糧安全保障において、過去に前例のないリスクをもたらしています

(中略)

また、イナゴの大群は、農作物を食べるだけではなく、水源も汚染する。そして、さらには牧畜用の牧草地も破壊するため、家禽類も生きていくことができなくなってしまうのだ。

担当者は、「最悪なのは、それを制御する能力が東アフリカの国々にないことであり、これまでのところ、外部からのサポートを受けていないのです」と述べる。

(中略)

以下は、6月3日の報道からで、それぞれの国がイナゴの侵入に直面しているという内容です。イランやインドでは、すでに「過去最悪級」となっていますが、それよりも激しいものとなる可能性が指摘されています。

テヘラン、デリー、イスラマバードがイナゴの侵入に直面
Tehran,Delhi and Islamabad face locust invasion
AsiaNews2020/06/06

イラン、インド、パキスタンの各都市は、すでにコロナウイルスにより地域全体の生活基盤が危機に晒されている中、イナゴの大群の侵入による農作物の被害が懸念されており、イナゴの侵入に対処するための共同戦略計画を策定している。

(中略)

イラン政府は、イラン南東部に侵入したイナゴの大群に対しての空中農薬散布と、殺虫剤マラチオンの供給を含む計画にすでに同意している。イランでは、これまでのところ、31の州のうち7つの州で20万ヘクタール以上の果樹園と農地がイナゴの攻撃を受けたと指摘されている。

(以下略)

ここまでです。
このイランとインドとパキスタンは人口も多いですし(イラン8200万人、インド13億5000万人、パキスタン2億1000万人)、これ以上、影響が広がると、多少厄介なことになるのかもしれません。

(中略)

今後の食糧不安について、国連さえもウェブサイトのニュースリリースで、「聖書的な危機が近づいている」という表現を使っています。

以下は国連のウェブサイトです。

4月27日の国連ニュースより

UNNews

国連世界食糧計画の責任者は、このページで、
「このままでは、毎日30万人以上が餓死することになる可能性がある」
というようなことを述べています。

(中略)

こうなりますと、日本を含めた自給率が極めて低い東アジアのいくつかの国が安泰であり続けると考えることには、むしろ違和感を感じます。

日本でも、ホテルやレストランあるいは高級料理店などの本格的な営業再開ができていない現状で、農業や漁業などの生産者の方々もさらに疲弊が続いているような気がします。

それに加えて、日本の当局というのは、「本格的な食糧危機を経験したことのない組織」であるわけで、ここまで生産者を痛めつける政策を続けているということは、本当に国家運営に対しての危機意識がないのだと認識します。

今後いつ頃なのかはわからないですが、ある程度、個人個人で防衛していくしかない局面が、それほど遠くはない時期に訪れる可能性もあります。

(以下略)

» 続きはこちらから

れいわ新選組・山本太郎代表が東京都知事選に立候補 〜 「判断の理由は一貫している。 苦しむ人々を何とかしたい、それだけだ。」

 東京都知事選にれいわ新選組から山本太郎代表が出馬することを発表しました。すでに出馬を表明していた宇都宮健児氏は弁護士としてサラ金問題に体を張って取り組むなど一貫して弱者の立場で活動してこられ、リベラルな有権者からの期待を集めています。山本代表が出馬を検討していることが報じられて以降、野党統一候補に絞るべき、リベラル票を食い合うのでどちらかが降りるべき、山本代表は国政に出るべき、など様々な意見がネットに上がりました。いずれも小池現職への対抗上、あるいは政治家山本太郎への希望もあるようでした。これまで宇都宮氏はこうした裏事情で立候補を断念させられた経緯があり、また今回は山本代表の立候補が「邪魔」という声になりました。こうした中、安富歩氏らは「選挙に勝つために都合の悪い誰かの立候補をやめさせるなどは民主主義の原則を損なっている、ヤバい」と指摘していました。
様々な支持者らの戸惑いに対して山本代表は、宇都宮候補の言葉として「選挙は勝ち負けだけでなくそれぞれの政策提案の場」と紹介し、宇都宮氏の立候補を尊重し、同時に自身の立候補への決意を示しました。さらに、立候補の表明が遅れたのは野党統一候補への模索が続いていたためで「消費税5%」という最低限の合意ができなかったことが理由で実現しなかったことを明かしました。
そして最も重要な「なぜ山本太郎が東京都知事選に立候補する必要があるのか」という問いに対し、静かに語るうち次第にテンションが上がり、かつての街頭演説のように思いの丈をぶつけました(13:00〜18:40)。都民に届けるべき政策も非常に具体性のあるものでした。大手メディアの記者は、小池知事の立候補会見の時とは打って変わってズケズケした質問をしていましたが、結果的に他党に遠慮のない独自の公約を引き出すものとなりました。
 ところで現段階の各種調査では小池候補が圧倒的に優位で、他の17人の候補は誰であっても逆転するのに「奇跡が必要」という厳しい情勢だそうです。山本代表は、いや山本太郎候補は「宇都宮候補の票を割るのではなく、自分は小池候補の票を削ることができる、選挙に無関心だった無党派層を起こす」と、その覚悟を語りました。
 山本太郎という人にはいつも驚かされますが、彼は袋叩きにあったとしても出馬を変えなかったでしょう。目の前に困った人がいる限り。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
————————————————————————
【都知事選】山本太郎出馬 「宇都宮さんとの一本化は諦めて下さい、それぞれの戦いです」
引用元)
 野党統一候補が実現しなかったのは、宇都宮が頑固だからではなかった。山本太郎が独断専行だからでもなかった。

 れいわ新選組が昨夏の参院選から掲げてきた「消費税5%」を立憲民主が飲まなかったからだ。国民民主は「消費税5%」、共産は「消費税ゼロ」を政策としている。

 野党共闘を外れたことについて、記者団が質問した。「小池都政を利するのではないか?安倍政権を利することになるのではないか?」と。

 山本は「この局面において『消費税を5%に』が決断できないのは致命的だと思う。見えてんのか?世の中が。見えてんのか?人々が。買い物をする度にかかる、生きるためにかかる罰金を引き下げることができないのは、(共闘の)ネックになる」と答え、立憲への怒りを露わにした。
(中略)
宇都宮と票を食い合うことを懸念する声が澎湃としてあがる。

 それについて田中が問うと山本は「私の存在は小池さんの票を削れる存在」「選挙自体どうでもいいと思っている人たちにリーチできるのも私」と答えた
(以下略)

» 続きはこちらから

医療ガバナンス研究所理事長の上昌広氏「超過死亡の大部分はコロナによるもの」 ~新型コロナウイルスを上手く抑え込んだとするプロパガンダの虚構を打ち砕く「超過死亡」

竹下雅敏氏からの情報です。
 5月20日の記事で、ふすさんのツイートから、“これまでに公開された「52都市の2020年4月死亡者数の状況」のデータを、日本全体に当てはめると8000人以上の「超過死亡」がある”という事実を紹介しました。
 ようやく日刊ゲンダイも東京の4月の「超過死亡」を取り上げました。“都発表の4月のコロナによる死者数は104人に過ぎない”のですが、“超過死亡はナント1056人”もあるのです。全員が新型コロナウイルスによる死亡ではないでしょうが、この中には「新型コロナの診断を受けずになくなった人が含まれている可能性」が高いと思われます。
 また、“別の原因で死亡した可能性があるが、医療提供体制への負荷が高まり、治療を受けることができなかった例も含まれる”わけですが、医療ガバナンス研究所理事長の上昌広氏が語っているように、「超過死亡の大部分はコロナによるもの」と考えていいのではないでしょうか。 
 日本はクラスター対策が功を奏して、新型コロナウイルスを上手く抑え込んだとするプロパガンダがあるようですが、「超過死亡」はそうした虚構を打ち砕きます。少なくとも日本は、アジアの中で最悪と言える失敗国なのは間違いないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
4月の「超過死亡」激増 東京1056人“隠れコロナ死”の可能性
引用元)

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
「日本モデル」と美化(5月25日)/(C)日刊ゲンダイ
(中略)
4月の「超過死亡」のデータから、何倍ものコロナ死が隠れている可能性が出てきた。(中略)… 超過死亡とは過去の同月の平均死亡者数と比べて、超過した人数のこと。東京都が11日、発表した4月の死者数は1万107人。過去4年間の平均死者数は9052人で、超過死亡はナント1056人。11・7%も増えている。都発表の4月のコロナによる死者数は104人に過ぎない。

「超過死亡の大部分はコロナによるものです。今年はインフルエンザの流行が全くなく、自殺者も少ない。超過死亡が大幅に増えた要因は、コロナの感染拡大以外に考えられません。急変して死亡するケースが多く、PCR検査に至らず、死因を心不全などとする例は少なくありません。コロナ関連死として発表されているのは、ごくごく氷山の一角なのです」(医療ガバナンス研究所理事長・上昌広氏)
 
超過死亡には、医療体制の逼迫もあり、PCR検査を受けずに急死した陽性者が含まれていると考えられるのだ。
(以下略)
————————————————————————
東京の4月死亡者数は例年に比べ1割増、新型コロナの超過死亡を示唆
引用元)
(前略)
東京都が11日発表したデータによると、4月の死者数は10107人。過去4年間の同月の平均死者数(9052人)を12%上回り、1000人程度の超過死亡の可能性が示された。
(中略)
東京慈恵会医科大学の浦島充佳教授は「新型コロナによる死者数を過小評価している可能性は否めない」と指摘した。
(中略)
超過死亡を用いることで、新型コロナの感染による真の死者数を推定することができる。この数字にはウイルス検査を受けずに死亡した例や、別の原因で死亡した可能性があるが医療提供体制への負荷が高まり治療を受けることができなかった例も含まれる。

4月の東京は感染爆発の瀬戸際に直面していた。(中略)… 政府の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議は、日本で新規感染者数がピークを打ったのは10日頃だと分析している。
(以下略)
————————————————————————
配信元)

東京の渋谷で行われた「人種差別に抗議するデモ行進」の様子、デモの背後に中国共産党 ~人々を奴隷にしようとしている者たちが操る「人種差別に抗議するデモ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 6月4日の記事で、“ロサンゼルスのサンタモニカの警察が、暴動の現場で中国語を話す3人の中国人学生を逮捕し、「領事館の当局者」が暴動を指示していた”ことをお伝えしました。この事で、“アメリカでの暴動の背後に、ジョージ・ソロスの財団はもちろんですが、中国共産党がいる”ことがハッキリとしました。
 冒頭の動画は、東京の渋谷で行われた「人種差別に抗議するデモ行進」の様子です。38秒あたりで「差別は無知から生まれる」とするプラカードをデモ参加者が掲げている場面があります。確かにその通りなのですが、もう一歩進んでデモの主催者が誰なのかを探って下さい。デモの背後に中国共産党がいると分かるでしょう。
 6月7日の記事では、ジョージ・ソロスが、“中国を中心とした世界統一政府(NWO)を進めている”ことを、本人がインタヴューの中で話していました。彼らが推し進める世界統一政府(NWO)は、今の中国を見ると良く分かりますが、一部のエリートによる独裁の完全監視社会で、人民は奴隷です。人々を奴隷にしようとしている者たちが操る「人種差別に抗議するデモ」なのです。
 もっとも、彼らにしてみれば、レプティリアンが人類を奴隷にしようとしているわけですから、彼らに「人種差別」はないのかも知れません。全員が、食い物か奴隷なのですから。そういう意味では、筋は通っていますね。
(竹下雅敏)
————————————————————————
「日本にも人種差別ある」渋谷を1000人超がデモ行進(20/06/14)
配信元)
————————————————————————
配信元)
 
 
 

文春が報じる芸能界の「悪質セクハラ」 〜 これまで見逃されてきた横暴に光が当たり始めたか

竹下雅敏氏からの情報です。
 文春がタブー視されていた芸能界をも追撃しています。業界最大手「渡辺プロダクション」の子会社「ワタナベエンターテイメント」の常務取締役が、自身のプロデュースした若手男性アイドルに対してセクシャルハラスメントを犯していたことを報じ、ワタナベエンターテイメントはこの役員を解任、停職処分にしました。文春はシリーズ4回にわたって、このアイドルの受けたセクハラのおぞましい実態を取材しています。
今回の記事のセクハラ役員は同時にパワハラ体質でもあり、かつては「ナベプロ帝国」とも言われた影響力を背景にメディアに対して強引な圧力をかけてきたとの証言が報じられています。これまで長く見逃されてきた横暴を暴いた文春報道に対して、芸能担当記者や業界人が「快哉を上げている」と書かれるほど強権を振るっていたことがうかがえます。しかし今回の報道もテレビメディアでは黙殺のようです。ある意味、文春が特集記事にしたこと自体が注目すべき点かもしれません。
 時事ブログでは、これまでも芸能界と政界、反社や電通マンとの関わりを取り上げてきて「枕営業は当然のこととして、ある種の芸能界性奴隷システムが存在している」ことを見てきました。
 アメリカで小児性愛を通じた芸能界の凄まじい腐敗が暴かれていることと連動し、日本でもこれまでは当然のように秘匿されてきた「悪」が暴かれていく予兆のようです。芸能界での成功を夢見る若者を食い物にする大人が裁かれるべきは当然として、若者にはお金や成功と引き換えに自らを犠牲にすることがどれほど自分を傷つけるか、辛い経験をした人の言葉から学ぶべきことは多いです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ワタナベエンタ大澤常務が役員解任、停職処分【所属タレントへのセクハラ問題を受けて】志らく妻不倫記事でも暗躍
引用元)
 業界最大手の芸能プロダクション「株式会社ワタナベエンターテインメント」の常務取締役である大澤剛氏(47)が、自身がプロデュースした若手男性アイドルに対し、約1年間にわたって、卑劣極まりないわいせつ行為を含むセクシャルハラスメントに及んでいた問題を受け、6月11日(木)、同社は大澤氏を役員から解任し、停職処分としたことがわかった。
(中略)
スポーツ紙をはじめとする芸能担当記者の多くは、今回の処分に快哉を上げている
「今回の報道には多くの業界人が手を叩いて喜んでいます! 彼にはこれまでさんざん煮え湯を飲まされてきた。大澤さんは“剛腕”と言われていますが、とにかくパワハラ体質でした。別の会社であろうが、どんなときでも上から目線の命令口調。
(中略)
 例えば、立川志らく(※同社所属)の妻の不倫記事では、後追いの記事を書こうとすると、『やるなよ』と命令口調でメッセージが来た。ワタナベエンタとの関係上、従うしかありませんでした
(中略)
 大澤氏のセクハラ問題を受け、ワタナベエンターテインメントはすばやい対応を見せた。だが一方で、またもや発覚した芸能プロ幹部による所属タレントへの深刻なセクハラ問題を、テレビ各局は完全に無視し沈黙するばかりだ。大手芸能プロとテレビ各局との癒着関係がここにも見てとれる。いつまでテレビ業界は悪しき因習を引き摺るのだろうか。
(以下略)
————————————————————————
「撮影現場のトイレでズボンを脱がされて…」被害タレントが告白 ワタナベエンタ常務が《悪質セクハラ》常習1年
引用元)
(前略)
新人アイドルであるA氏にとってプロデューサーの大澤氏は絶対的な存在だった。LINEのやり取りでは好意的なニュアンスの返信をしていたが、A氏は内心、大澤氏に怯えていた
(中略)
(中略)A氏は大澤氏の別宅マンションに招かれ、プロデューサーと新人タレントという力関係の中で、大澤氏に抗いきれず、性的関係を持つに至った。その際、大澤氏はA氏に目隠しをさせ、裸の画像を撮影。別れた直後、卑猥な言葉とともに、A氏にその画像を送りつけてきた。
(中略)
 A氏はその画像を見て青ざめた。何かあればこの画像を使って脅される、リベンジポルノのネタにされると考え、自分のしてしまったことを悔いた
(中略)
(中略)それでも僕には、憧れのアイドルに少しでも近づきたい気持ちや有名になりたい気持ちがあった。夢への一番の近道はとにかくプロデューサーに気に入られることだと思っていたんです。だから“マクラ(枕営業)”的な言動も仕方がないと思っていました
(以下略)