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19/12/04 ペーター・B・マイヤー情報:トランプ・リポート 前半

 本文冒頭の「トランプ大統領の背後にいる強力なグループ」とは、「Qグループ」のことだと思います。以前、マイヤー氏の「“Q”の誕生」で、玉ねぎ構造をお伝えしました。Qが掲げる10の計画目標の内、2016年の大統領選挙で採用された8つもご紹介したかと思います。今回はその進捗状況を。
 個人的に知りたかったのは、アメリカ経済の動向です。世界の金融システムの中で真っ先に崩壊する(あるいは意図的に崩壊“させる”)のではないかと噂されています。マイヤー氏の情報を手掛かりに、ツイッターなどでリサーチしてみました。後半でも取り扱いますが、やはり密かに崩壊が始まっているようです。

 ただこれはトランプさんが「基本的に100%善」という前提で書かれた記事ですので、そこはご勘案くださいますよう。
 世の中そこまで清濁はっきりしてはいないと思うのですが、ユーチューブ動画やツイッターを眺めていると匿名Qのファンやキリスト教保守(福音派など)の大統領支持層に結構多いです。ある意味、純粋。ある意味、後が怖い脳内フィーバーお花畑状態。
 この記事は、経済面に関しては「トランプさんがどうこう出来るシロモノじゃない」というスタンスなので、その点マシなのかもしれません。ソルカ・ファール女史辺りは「神の使いトランプさんが経済も何もかも最終的には全て救ってみせる!」と信じきっていますから……(シスターは、「キリスト教徒イコール100%善、社会主義イコール100%悪」の図式なもんで)。
 その点は、社会主義の影響が強い西ヨーロッパ(オランダ)のビジネスマン、マイヤー氏ならではのバランス感覚かと。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ペーター・B・マイヤー情報:トランプ・リポート 前半
転載元)
投稿者:ペーター・B・マイヤー

■前半のまとめ■
✅トランプの背後のグループが掲げる「10の計画」
✅8つの内、打倒FRBと金本位制への復帰がまだ
✅貿易・麻薬・テロなどの戦争は全てフェイク、エリートが豊かになるため
✅ディープ・ステートは依然として大手メディアを支配
✅トランプの長所:政治家じゃなくて実業家&大胆不敵

✅アメリカでは2つの政府が同時並行で稼働
ディープ・ステート政府:戦争とトランプ排除が望み
✅滅茶苦茶な弾劾審議(ロシアからの寄付はクリントン財団へ、民主党は不法移民犯罪に無関心)
トランプ政府:エリート利権と闘って人民を救いたい
✅ジャクソン、リンカーン、ケネディに次いで4人目の人民のための大統領
➡なので暗殺未遂も度々

✅本当の経済指標は全て否定的
✅金(きん)の価値をダウ株価と比較:株にそこまでの価値なし
✅NY連銀のGDP予想:1%を切る
✅GDPに対する株価の比率:140%
✅トランプのミス:過去の若干の景気好調を自分の手柄にしてしまった
✅これから確実に景気は下がる。トランプは止められない。
✅景気が上がったり下がったりするのは自然な流れ
(※不況には良い側面もある)
✅今やるべきは、米国の戦争終結とディープ・ステートの粛清
✅対アフガニスタン:トランプが和平交渉再開か
✅対イラン:ディープ・ステートがサウジアラビアに米兵派遣か


グローバリズムとの訣別


トランプ大統領の背後には、とある強力なグループがいて、彼をずっと支持し導いています。トランプ大統領はアメリカを再び偉大な存在にするため、事前に「計画」の10の目標について知らされていました。目標の内の8つは;
☑ ドブ掃除
☑ 国境の安全
☑ 規制撤廃
☑ グローバリズムからの訣別
☑ アメリカ第一主義
☑ 金(きん)に裏打ちされたまっとうな通貨に戻すため、連邦準備制度を終わらせる
☑ TTPおよびWTO貿易協定の廃止
☑ パリ協定からの撤退

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

ご承知のとおり、「連邦準備制度を終わらせ」「金に裏打ちされたまっとうな通貨に戻す」のみが未だに道半ばなのです。

ドナルド・トランプ大統領は、史上最も危険かつ困難な任務を遂行しようとしています;すなわち国内でも国外でも、政府のあらゆるレベルに【入り込んだ】無法者ギャングに囲まれ、その対応をしつつ、ディープ・ステートのドブ掃除をせねばなりません。彼が対応すべきは、金融・政治・プロ・軍事の犯罪ギャング連中です。

こういったギャング、あるいはマフィアというものはすべからく、【各国】政府の世界規模の腐敗・犯罪的な通貨制度・腐敗した金融機関・不道徳な企業利益の結果であり、権力と強欲が動機となり、諸々の秘密結社を通じて導かれているのです。

ディープ・ステート内の強硬な勢力は大々的に組織化し【て団結し】、トランプ大統領と人民に対して【対抗】しています。奴らは大手メディアの大半と、安全保障共同体の依然として一部を支配しているのです。【トランプ】自身の政権内部ですら、未だに戦争狂どもの巣窟なのです。

こういった勢力は、自分たちが作り出した闘争・戦争・制裁・租税・関税に常に関与しています。旧態依然とした洗脳プログラミングに則って動いているのです。――貿易戦争は、麻薬に対する戦争や犯罪に対する戦争、あるいはテロに対する戦争と同じくらいにインチキです。どれ一つとして戦う価値などありません。そしてどれ一つとして勝算は無いのです。全ては人民の犠牲の上、エリートが恩恵に与れるよう設計されています。

浪費・借金・偽金・偽価格・偽の戦争;こういったものがエリートを腐敗させ、経済をゆがめ、社会を堕落させるのです。そしてこういったものこそ、ドナルド・J・トランプ大統領が阻止せねばならぬものです。

彼の長所は、彼が他の政治家連中とは異質な点でしょう。彼はアウトサイダー【=部外者】であって、エリートの一員ではありません。不動産投機家であって、政治家ではありません。しかもまっとうな商売を世界を股にかけて展開していました;彼の資金も名声も財産も、どれもがディープ・ステートの世話になっていません。

彼こそアメリカが必要としていた存在でした。大手メディアの言うことなどどうでも良いと思えるくらいに金持ちで、ディープ・ステートに挑めるくらいに大胆な人物です。

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19/11/25 フルフォード情報英語版:ネタニヤフが起訴され、トランプが女王に宣戦布告で、事態は白熱していく

 グノーシス・イルミナティ(トランプ含む)が、西洋・東洋の王族と覇権争いをしているそうです。どっちもホワイト・ドラゴン・ソサエティが推す能力主義の将来設計機関に同意してるんだから戦わずにラブ&ピースで行こうよー、と締めくくってますが、両サイド共に負けたら滅ぼされると思っているでしょうから、どう頑張っても無理っぽい。
 どっち側でもない一般大衆からすれば、両者揃ってご退場頂きたいのですがねぇ。まぁせいぜい潰し合いしてくんしゃい、おきばりやす。
 トランプ VS 英国王室として切り取って見ると、好色アンドルー王子の小児性愛スキャンダルで、トランプさんが優勢。ただ実際にはこれは、英海軍と米海軍を誰が掌握するかの戦いだそうです。更にもっと大きい視点で捉えると、金融システムの支配権を巡る戦いだそうな。イヤだからね、どっちが勝っても嫌なんですけど!
 その中で、日本の年金が既にポシャったことを、さくっと書いてあることの方が気になりますわ。

 記事後半でプーチンさんが評価しているのは、日本銀行がかつて行った窓口指導にシンガポールが修正を加えた経済統治システムです。概要はフルフォード氏の夏休み特別版で、詳しくは経済の仕組みについて解説した一連の映像配信で是非お確かめください。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ネタニヤフが起訴され、トランプが女王に宣戦布告で、事態は白熱していく
投稿者:フルフォード

グノーシス・イルミナティVS世界の王族


大量殺人犯のイスラエル【プライム・ミニスター(首相)ではなく】クライム・ミニスター(犯罪大臣)、ベンヤミン・ネタニヤフが起訴され、アメリカのドナルド・トランプ大統領がエリザベス女王に宣戦布告をする中、地球のための戦いは再び白熱してきた。米中間の経済戦争や情報戦争も、とりわけアジアの金塊、それからこの前の米国側によるボリビアのリチウム強奪などと白熱している。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

以上は国際的な金融システムの支配を巡り、グノーシス・イルミナティが、アジアとヨーロッパの王族同盟との間で現在も繰り広げている戦いの一環だ。


アメリカとイギリスの覇権争い:海軍


まずはトランプと大英帝国が火花を散らす、アングロ・サクソン世界の支配を巡る戦いを見ていこう。

これに関してペンタゴン筋は、「トランプはただ単に【自分に対して】スパイ活動をしたり、権力の座から排除しようと試みたのを理由に、女王に宣戦布告をしているのではない。それに加えて、王室の小児性愛や殺人、其の他諸々の兇悪犯罪が原因なのだ」、と言っている。

複数の英国王室筋に言わせると、彼らは【イギリス人らしく】表情を崩さず、揉め事には関わらないようにするのが伝統とはいえ、【今回ばかりは】こういった自分たちに掛けられた容疑に対し、名誉棄損で訴えるために弁護士を雇うべきか真剣に検討中なのだそうだ。

公けの場での戦いの中心となっているのは、アンドルー王子と小児性愛ゆすり屋ジェフリー・エプスティーンとの繋がり、そして17歳の少女との性的疑惑である。

「小児性愛のアンドルー王子、あるいは“ランディ・アンディ”【=好色アンドルー】はあまりに有害だ。【このスキャンダルで】彼と縁を切ったか、間もなく切り捨てようとしているのは、ブリティッシュ・テレコム(BT)、スタンダードチャータード【銀行】、バークレイズ、ステリオス慈善財団、ボッシュ、シスコ、エーオン、セールスフォース、TVアステカ、インマルサット、KPMG、アストラゼネカ、エアアジア、ウッドサイド・ペトロリアムなど。更には中国銀行、中国建設銀行、JD.com【=京東商城】、テンセント、李嘉誠基金といった中国企業ですらそうだ」、とペンタンゴン筋は言う。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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19/10/16 ペーター・B・マイヤー情報:気候詐欺

 気候変動活動家の若者というのは、「このままだともうすぐ地球が滅ぶ」という恐怖に憑りつかれているようです。グレタ・トゥーンベリの憎しみに満ちた目は、なかなかに衝撃的でした。トランプさんでなくても、それで幸せなのか心配になります。
 数日前にRTの番組に登場したアメリカ人活動家の若者二人も、ニコリともしません(※15分50秒辺りから登場)。ハンガーストライキ中だからかもしれませんが、第一声が「死にたくない……」て。〆でも「我々は感情的になるべきです。だって科学的にはもう白黒ついたんです、大量の人々が死ぬって」てオイ。

 こちらの一連のツイートによると、グレタは父方の系譜がスヴァンテ・アウグスト・アレニウスという地球温暖化を唱えたスウェーデンの優生学者に繋がっているそうです。母方も、よく知られたフリーメイソン家系。グレタのハンドラー、ノイバウアーが所属するのは、ジョージ・ソロスやビル・ゲイツが融資する極左のONE財団。グレタ本人も、イルミナティが大好きな一つ目のジェスチャーを行っています。
 国連スピーチのためにヨットで大西洋横断してきましたが、「フランス24は、数人の乗組員がヨットをヨーロッパに戻すためにニューヨークに飛行機で飛ぶと報告した。ヨットの共同船長は飛行機でヨーロッパに戻る予定である」……どこら辺が環境に優しかったのでしょうか、謎です。
 今回の記事に出てくるもう一人の人物アル・ゴアに至っては、「環境市場の出資により資産が以前の120万ポンドから6000万ポンドとなり世界初の環境長者になった」とありました。何ですか「環境長者」て。

 もうちょっと色々「科学的に」検討しても良くなくない? ということで、ソルカ・ファール女史の「気候変動詐欺を暴いた判決の隠蔽」や「気候変動カルト信者が自殺し始める」に次いで今度はマイヤー氏のサイトから、気候詐欺シリーズ最新作をお届けします。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ペーター・B・マイヤー情報:気候詐欺
転載元)
投稿者:ペーター・B・マイヤー

■この記事のまとめ■
■人間の作り上げた「地球温暖化」はタダの空想
✅地球温暖化と温室効果ガスを直接結び付ける証拠はゼロ
✅気候税を創設し、投機バブルを生み出すためのプロパガンダ
✅実態は気候マフィアによる経済的利権

■我らが太陽は全ての惑星を統制している
✅太陽の活動が主要な気候変動の原因であって、二酸化炭素ではない
✅そもそも海中には大量の炭素が溶け込んでおり、二酸化炭素は生命の必須要素

■普遍性を獲得してしまった気候変動
✅気候変動を疑いもしない大衆
✅でもアル・ゴアの2002年の予測は何一つ当たっていない
✅国連のIPCCの地球の気温分析も大間違い

■インチキ気候科学者連中
✅2013年にブロガーが唱えた「気候変動は人間が主な原因だと考える科学者は97%」の嘘
✅名前を使われた科学者の多くは抗議
➡再計算しなおしたら2%以下
✅長年繰り返されるプロパガンダ
✅50年代・60年代には寒冷化
✅70年代には酸性雨
✅その後はオゾンホール
✅現在は温暖化から「気候変動」へ

■世界的な温度変動を起こせるのは太陽のみ
✅気候変動は太陽活動が大きな要因
✅他にはミランコビッチ・サイクル、太陽系全体の動き、火山、海流なども原因
✅ただし、地球温暖化について最も懸念すべきは人々のヒステリー

■真相を語ってくれるのは地球の地質学史
✅地質学が示す大きな気候変動の証拠には言及しない
✅民衆にはとにかく金を払えの一点張り
✅気候変動はニューエイジ宗教
✅ディープ・ステートの幻想を現実にしてしまうのは、目覚めていない人々


人間の作り上げた「地球温暖化」はタダの空想


怖がらなくても大丈夫。「地球温暖化」あるいは最近だと「気候変動」と称するものは、本当のことではありません。科学であるかのように見えますが、科学ではなくプロパガンダです。

「世界の気温は上昇している。温室効果ガス排出は我々の大気を破壊していっている」と、恐怖を掻き立てるのです。「大気中の二酸化炭素は、未だかつてないほど増えており、【渡り鳥などの】動物の移動パターンが変化してきている」云々。私たちは、ひたすら嘘を教わり続けているのです。

地球温暖化と温室効果ガスを直接結び付ける証拠は一切ありません。「二酸化炭素」(CO2)が気候を変動させるという科学的な証拠も一切存在せず、事実、過去にそうだったことはありません。

端的に言ってしまえば、CO2説というのは巧妙なプロパガンダであり、人間が作り出した気候変動というアイデアを推進しては、金額がつり上がる一方のエネルギー政策を作成しようとしているのです。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

「僕は既に海面が上昇しているのを感じるんだ! もうおしまいだよォォ!!」
【手に持っている新聞の見出し:トランプがパリ協定を破棄】

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19/11/27 ソルカ・ファール情報:トランプが航空母艦でメキシコを包囲し、戦う準備が整ったことを認め、戦争は目前

 アメリカでは民主党が、狂ったようにトランプさんに対する弾劾クーデターを進めています。最近のウクライナゲートでも、お馴染みのロシアゲートでも、CIAやFBIの不穏分子がかなり関わっていることが、刻々と明らかになってきています。
 モルモン教については、こちらの日本語サイトが詳しかったです。「CIAとFBIはユタ州でよく人員の募集を行う。またモルモン教の信者にはこれらのエイジェントが多い。」という点は、私も随分と前から噂を聞いていました。
 しかもモルモン教本部があるのは、今月初めの「レッド・ドラゴン大使 第5回 その2」で取り上げたユタ州ソルトレイクシティ。ルイーザさんが、国連の移転先かと異様に警戒していました。
 当時事ブログでは、seiryuu氏が「モルモン教はエノクと通じていて、エノクの意志を具現化させる物理的な教会で、巨大ハイアラーキー組織の地上における下部組織」と指摘しています。
 トランプさんとしてはメキシコとの戦争云々というよりも、どうやらCIAやFBIのモルモン教の危険分子と、アメリカに流れてくる違法薬物を撃退したがっているような雰囲気です。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:トランプが航空母艦でメキシコを包囲し、戦う準備が整ったことを認め、戦争は目前
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■この記事のまとめ■
イランに激怒しないアメリカ
✅何故なら現在の戦いの焦点はメキシコ
✅米海軍の空母が沖合に展開中
✅メキシコの麻薬カルテルをテロ組織として指定すると宣言
✅口実は、モルモン教徒(※ロムニー議員の親戚)殺害事件

トランプ政権が麻薬カルテルのテロ組織指定を進めていたのは90日以上前
✅真の原因はアメリカも蝕むメキシコの麻薬カルテル
✅メキシコは、シリアを抜いて世界で最も危険な戦闘地域に

メキシコの麻薬カルテル戦争がアメリカまで飛び火する危険性
✅昨年米陸軍を再編し、メキシコ国境近くに一部移動
✅米陸軍に国境勤務の兵士(※半分は州兵)の監督を任せる
✅今月から海軍も空母を展開し、戦闘態勢に
不明なのは麻薬カルテルとの開戦日のみ
✅可能性:FISA文書公開の12月9日すぐ後?
✅理由:トランプさんの敵(国境封鎖反対派)の勢いを失墜させられるから


メキシコとの戦闘態勢へ


本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省MoD)の酔いも覚める新報告書は、イラントップのエリート部隊司令官、イラン革命防衛隊ホセイン・サラミ少将が【最近の同国内の暴動の裏にいると見られる】アメリカ合衆国イギリスイスラエルサウジアラビアに対して「そちらが我々の我慢の限界を超えてこようものなら、破滅させてやる」と警告したことに深刻な懸念を表明していました。

――しかも同時にイラン政府は核兵器を数箇月で開発可能な最新鋭かつ超高速の遠心分離機を用いて、核【兵器レベルのウラニウムを作るのに必要な】時間を縮めてきているのです。

――なのに、この脅威に対するアメリカ側の反応は現時点で皆無だというのです。

――そのような脅威に直面する度、ほぼ必ず反イラン的な敵意に駆り立てられる米国にしては、不可解な反応とも見えなくはありません。

――ですが、以下の点に気が付くと納得できるようになるでしょう。

――米海軍の超大型空母ニミッツCVN-68)が先週、母港であるワシントン州のキトサップ【海軍基地】ブレマートン【施設】を出発し、現在はメキシコ西海岸の海域を巡回中であり、
――ニミッツ級原子力航空母艦セオドア・ルーズベルトCVN-71先週、カリフォルニア州サンディエゴ【湾】にある母港を出発し、現在はメキシコ西海岸の沖合を巡回中であり、

――ニミッツ級原子力航空母艦ハリー・S・トルーマンCVN-75先週、バージニア州ニューポート【・ニューズ】にある母港を出発し、現在はウェストラント」として知られるメキシコ東海岸の沖合を巡回中なのです(※ウェスターン・アトランティックの略、【西大西洋管区】)。

――以上の戦争【を見据えた】展開がなされたのは、共和党の米上院議員ミット・ロムニーの親戚であるモルモン教徒の女性や赤ん坊や子どもが、メキシコで残忍な殺され方をして2週間足らずのことでした。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※元記事にはありませんが、被害者の写真を入れておきます。

モルモン教徒のロムニー議員はトランプさんと同じ共和党所属とはいえ、別名のツイッターアカウントなどを使ってまで執拗にトランプ攻撃を繰り返す敵側の人物です。

ロムニーの母方の曾祖父母(プラット家の一部)はモルモン教かつ一夫多妻制のため、米国で裁かれないようメキシコに移住。

そして今月4日、ロムニーの大伯父レイ・プラットが率いた教団の9人(米国とメキシコの二重国籍)が殺害されました。ちなみにロムニーの父親が生まれたモルモン教入植地も、事件被害者の近辺。でもロムニー自身はヒスパニック系ではなく、ツイッター画像の被害者同様に白人です。】

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19/11/18 フルフォード情報英語版:シオン長老らが姿を現わしつつある中で最終対決へ

 竹下氏が「イルミナティの中枢」と指摘していたシオンの長老連中、フルフォード氏のリポートでも「カバール」や「シオニスト」の最奥の黒幕として浮上してきました。ようは地球の支配構造の一番上に未だに居座る、傍迷惑な遺物。これをフルフォード氏は世界のトップ企業を牛耳る737人だと見ているようです。
 その一翼を担うローマのP2流皆血は、「単なる中国への覇権交代は如何なものかー」云々尤もな御託を並べており、完全降参はまだなようです。往生際の悪い彼らが全ての罪を白状する日なんて来るのでしょうか。
 今回、最終的にフルフォード氏は「真実和解委員会」を提案していましたが、支配層トップって大概はそんなんじゃ許されない生贄儀式に関与しているような気が。未成年との乱交くらいなら許すってのは、一般人の感覚ではちょっと無理があります。
 他にも米軍には、国際決済銀行(BIS)と欧州原子核研究機構(CERN)の解体、巨大メディア企業や巨大テクノロジー企業の占拠、大本営発表モッキングバード作戦の終結、上記737人の逮捕をして頂きたいとのこと。
 米軍がやらなくてもアジア勢がやるぞ、と焚き付けています。果たして欧米(と日本)はどう出るか。このままだと、新時代で中国に大差をつけられそうですぞ。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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シオン長老らが姿を現わしつつある中で最終対決へ
投稿者:フルフォード

諸悪の根源は「シオン長老ども」


ありのままに言うべき時が来た【のだと思う】。世界の大半の問題は、「シオンの長老たち」として知られる集団がその根源だ。

これは紛れもない事実であり、ユダヤの人々とは何の関係もない。というよりも、人類の90%を殺害して残りを奴隷にするという計画を企んできた、世界の大半の企業を所有する【少数の】家系が内輪で交配して【出来上がった】集団なのだ。奴らが9.11のテロ攻撃およびファシストなクーデターを指揮して以来、(ワシントン・インスティチュート【というシンクタンク】の最近の計算によると)6.4兆ドルを戦争と大量殺人に費やしてきたのも、この【殺人と奴隷計画の】為だ。

画像はシャンティ・フーラが挿入

この金額は、貧困を終わらせ、環境破壊を止めさせ、宇宙へと人類が乗り出すのに十分なものだった。だと言うのに、大イスラエル創造プロジェックトに使われてしまった。自分たちが計画した人工的なハルマゲドンで生き残った者をそこから統治するのだとか。

はっきりさせておこう:諸悪の根源は、一神教を支配する諸家系が内輪で交配して【出来た】集団だ。

思い出してほしいのだが、我々はfascii(棒の束)、あるいはファシズムへと我々を束ねていくreligion(【宗教、すなわち】re-ligare、再び束ねること)を用いた【a government(政府)、すなわち】govern-(コントロール) -ment(マインド)によって支配されている。ファシズムは「企業による支配」とも呼ばれる。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

スイスのとある研究が、世界の多国籍企業の80%は737人の手でコントロールされていると示していた。
https://arxiv.org/PS_cache/arxiv/pdf/1107/1107.5728v2.pdf

この人々が、シオン長老としても知られているという訣だ。奴らは自身が所有する世界の大半の中央銀行を通して、バビロニア式借金奴隷制度を支配している。だからこそ奴らの使用人、すなわち上位10%の連中が世界の金融資産の93.2%をコントロールする一方で、底辺の90%が借金の72.4%を背負わせられているのだ。

このシステムは崩壊へと向かっている。アルジェリア、ボリビア、イギリス、チリ、デンマーク、エクアドル、エジプト、フランス、ギニア、ハイチ、ホンデュラス、香港、イラン、イラク、カザフスタン、レバノン、パキスタン、スペインでの暴動や社会不安に共通しているのは、支配エリート層に対する根深い不信感だ。

【フランス革命よろしく、今や】小作人たちが熊手を手にして、【支配層の豪邸の】門まで【迫って】いる。

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