一つ目の動画の冒頭で、株式市場に対する消費者信頼感と人々の経済見通しが乖離しており、“これは金融システムの何かが崩壊し始めていることを示している（5秒）”と言っています。株式市場は熱狂的だった2000年の水準よりも高くなっており、人々の経済見通しは2008年の世界金融危機の真っただ中にあった水準と同じである。
　“これは非常に根深い問題の兆候です。そしてこれから見ていくように、この問題を解決するには経済の再構築が必要です（50秒）。…2010年以降、実質個人所得は約50％しか上昇していないのに対し、S&P500 はインフレ調整後でも300％近く上昇しています。つまり、一方では人々は実質個人所得の伸びに失望することに慣れてしまっているのです。しかし、一方では株式市場のリターンは、ほとんどの人の期待を大きく上回っているのです。現在では、このギャップが永遠に続くことはないことを、ほとんどの人が理解しています（2分26秒）。…平均的なアメリカ人の貯蓄は減少している一方で、企業の利益率は着実に上昇しています。この乖離を理解することは非常に重要です。企業の利益は最終的に株主に分配されます。そして賃金労働者とは異なり、株主は受け取った収入のほとんどを消費しません。その代わりに、その多くは株式、金、ビットコイン、プライベート・エクイティ（未公開株式）、不動産などの金融資産に再投資されます。この結果は私たちの周りで見ることができます。住宅価格は過去最高値に達しています。金は市場最高値を更新し続けています。ビットコインも史上最高値で取引され、新たな金融資産として採用されています。そして、これらすべては記録的な企業収益性という背景によって推進されてきました。（3分54秒）”と言っています。
　5分56秒のところでは「米国人口の上位1％が保有する富の割合」を示すグラフを示し、こうした富の不平等の一因として法人税の減税があると指摘しています。
　こうした状況は日本でも同様だといえます。消費税増税と法人税減税はセットで行われており、このことが富の不平等を引き起こしています。
　二つ目の動画をご覧になると、米通貨供給量がリーマンショック以降に急上昇（1分25秒）しており、現在は中央銀行バブルの状態であることがわかります。官製相場で株を吊り上げている状態（5分15秒）が続いています。
　米国は国債利払いが大きすぎて国家破綻の懸念があるため、利下げが必要なわけですが、株価が高い状況で利下げをすれば「好景気で株上昇ではないのが明確」になってしまい、株が暴落する可能性が高い（6分50秒）と説明しています。
　“続きはこちらから”のグラフを見ると「FRBが金融緩和の道に進み始めたことを受けてゴールドが上昇」しています。
　最後のツイートでは奴隷社会への警告として、“ビットコインは…本物のお金からあなたを引き離すための甘い罠です。地獄への道はデジタルマネーで舗装されています。どんな犠牲を払っても抵抗してください。”とアドバイスをしています。
　これはこの通りだと思いますが、腐敗した政府は暗号通貨と引き換えに、人々から強制的にゴールドを取り上げるだろうと予測できます。アメリカでは、ルーズベルト大統領による前例があります。