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食料自給率0%へのカウントダウンが始まった ~意図的に行われている!「牛とか豚の餌を作る方が倍もうかるという恐ろしい政策」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「食糧備蓄は大切です!」の動画を、先にご覧ください。“食糧不足が遅くとも2、3年以内には起きるかな。…現在、かなり危機的な状況だと思っています。”ということで、事実として、“生産物資、肥料とか農薬とかハウスの資材、燃料(軽油、ガソリン)は、昨年爆上がりしました。30%以上あがっている。…仮に肥料がそこまで高騰したら野菜の生産は出来なくなります。”と言っています。
 “生産するのにかかる経費の方が、去年の時点で4割増し、5割増しという形になっている。そこへもってきて、昨今の気象状況。今まで通りに経験を生かして作っていても、収量的には2割減、3割減というのが当たり前…コメの価格が本当に酷いことになっている”ということで、離農者が増えていると言っています。
 「食料自給率0%へのカウントダウンが始まった」の方では、体調が悪くなったおじいさんが米を刈り取れなくなったが、米の値段が凄く安いので、周りの農家の誰も米を刈り取らないと言っています。
 このままでは誰も米を作らなくなってしまうので、減反政策によってコメの出荷量を調整して来たのだが、2017年に減反政策が終わってしまった。5年くらいは地方の市とか県がお金を出して、2021年までは何とか米の生産を維持して来た。それがついに今年から無くなり始めた。こうなると、農家は補助金をもらえないので、お米の売り上げだけで、生計を立てなければならない。このままでは完全に日本のお米は滅びてしまう。
 「水田フル活用に向けた支援」という新しい政策(5分55秒~)では、麦、大豆を作ると1反35000円だが、牛などの飼料を作ると1反80000円もらえる。「要は、人間の食べる大豆とか麦を作るよりも、牛とか豚の餌を作る方が倍もうかるという恐ろしい政策なんです。ということは、これからの農家って、人間の食べ物を作らずに、エサばっかり作るようになるんじゃないかと、そういう心配があります。(6分8秒)」と言っています。
 1反80000円ももらえる。これはお米の売り上げと同じくらい。売り上げで80000円、手取りで2割ほどの15000円位しかないのに、餌を作れば補助金だけで80000円、プラス餌の売り上げがある。「こんなことになったら、そら~誰も農家は人間の食べ物なんて作らないです。(7分30秒)」と言っています。
 グローバリストは、私達から土地も食べ物も含めて全てを取り上げ、従うものだけにユニバーサル・ベーシックインカムを施し、家畜のように支配する計画なのです。こうした視点から見れば、「牛とか豚の餌を作る方が倍もうかるという恐ろしい政策」は、意図的に行われていることになります。彼らは、本当に国をグローバリストに売り渡しているのです。
(竹下雅敏)
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農家が田んぼの惨状を暴露 食料自給率0%へのカウントダウンが始まった 【食糧危機】【食糧備蓄】
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食糧備蓄は大切です! 2022/01
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維新はナチスを完全に模倣し「革命」を目指している / 維新政治の結果、医療崩壊を起こしている大阪市、松井市長はスラップ訴訟の恫喝と四連休を満喫

 維新の面々が菅直人元首相のツイートに噛みつき、大石あきこ議員やメディアを訴えて回り、このご時世に国会で改憲をけしかけ、もう全方位で無茶苦茶ですが、それぞれに囚われると見失うことを三橋貴明氏がたった2分で見事に喝破しておられました。現在維新がやっている手法と全く同じことをやったのが「国家社会主義ドイツ労働者党」つまりナチスで、「維新は完全に模倣している」「ナチス的な政党が現在の日本にあるという現実を(私たちは)理解しなくてはいけない。」
さらにこのたび松井市長が水道橋博士のツイートにスラップ訴訟の脅しをかけたことがネット上の話題になっていますが、その理由となった元動画は、維新の闇についてよく調べ上げられたものでした。「パワハラしてもオトガメなしの大阪市長・松井一郎の経歴を調べたらヤバかった」と題する動画で、「松井氏が大阪府議会で強い権力を手にできているのは、そのバックに競艇で得た莫大な資金力と笹川財団グループからの強力なバックアップが背景にあった」「維新と竹中平蔵、上山信一は笹川グループを通じてつながり、以降、竹中・上山は維新の政策ブレーンを務めている」「維新と自民党、都民ファーストは笹川財団グループを通じて深い関係で結びついている」という内容を掘り下げています。大阪都構想の最終目的は「国からの独立を目指す地域の革命運動なのである。」これだけを見ても維新が単なる「野党」でないことは明らかで、自民の補完勢力にすらとどまらない異様な集団であることがうかがえます。
 これらをまとめていると、まゆ様からの大阪情報が届きました。大阪市は高齢者施設に「コロナで悪化しても119番通報を控えて」と通知するほどの医療崩壊を引き起こし、保健所がパンクして自宅療養者への食料すら届かない事態です。維新政治の結果が大阪に医療崩壊を引き起こしているというのに、松井市長は四連休を満喫しているらしい。維新への対処を誤ると国を滅ぼします。
(まのじ)
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自由のために立ち上がる時が来た! 世界中でグローバリストアジェンダと自由民主主義の戦いが繰り広げられている。〜 カナダでの抗議行動を鎮圧するために緊急事態法を発動したトルドー首相

竹下雅敏氏からの情報です。
 カナダの首都オタワでは、バレンタインデーに抗議デモ参加者が、警察に感謝の言葉をかけながらバラをプレゼント一台一台の車に感謝とお詫びを兼ねて薔薇を配るという事態が発生。
 トルドー首相は、カナダでの抗議行動を鎮圧するために、緊急事態法を発動しました。“裁判所の命令なしに、政府は銀行もしくは金融サービスの口座を直ちに凍結または停止することができる”らしい。
 トルドー首相は、最も素晴らしい国は中国だとして、「独裁体制なので、やりたいと思ったことすべてを自由に柔軟に実行できます」と言っていたようです。
 カナダの陸軍少佐は緊急メッセージで、「政府役人たちは…国の最高法規を故意に何度も破っている。…カナダ国民は、特に小さな子供たちのために十分な情報を得た上で医療を選択する権利がある。安全で効果的だと何度も言っておきながら、その選択を与えないのは犯罪であり大虐殺でもある。…軍や警察の仲間たちに呼びかけたい。…今こそ立ち上がり、この政府が強制する医療暴政から愛する人を守ってください。…私はまた、全てのカナダ国民に連帯するように呼びかけたい。自由と愛、私達の地域のために。」と呼びかけています。これは、地球人への緊急メッセージですね。
 緊急事態法の発動に対してカナダ人権擁護協会は、“緊急事態の法的条件を満たしていない”と声明を発表。緊急事態法は、“カナダ政府がカナダの主権、安全、領土の保全を維持する能力を著しく脅かされ、カナダの他の法律の下で効果的に対処できない状況の場合にのみ発動することができる”というものらしい。
 “続きはこちらから”をご覧ください。「これは戦争だ」という認識は、大げさではありません。“世界中でグローバリストアジェンダと自由民主主義の戦いが繰り広げられている”のです。自由のために立ち上がる時が来たのです。
(竹下雅敏)
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世界経済フォーラムのクラウス・シュワブ「彼(トルドー首相)の内閣の半分、あるいは半分以上が実は世界経済フォーラムのヤンググローバルリーダーであることを知りました。そう、そしてそれはアルゼンチンでも同じなんです」

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界経済フォーラムのクラウス・シュワブは既に死亡していると思いますが、トランプ元大統領と同様にクローンがいるようです。本人が消えるとクローンは長くもたないという話があります。
 動画でクラウス・シュワブは、「メルケル首相やプーチン大統領などの名前を挙げましたが、彼らは皆世界経済フォーラムのヤンググローバルリーダーでした。しかし、トルドー首相やアルゼンチンの大統領など、若い世代が内閣に浸透していることは、私たちにとって大きな誇りです。昨日、私はトルドー首相のレセプションに出席しました。彼の内閣の半分、あるいは半分以上が実は世界経済フォーラムのヤンググローバルリーダーであることを知りました。そう、そしてそれはアルゼンチンでも同じなんです。」と言っています。
 “続きはこちらから”をご覧になると、パンデミックを利用した異常な統制から、グローバリストが統治する新しい秩序「ニューワールドオーダー」は、“限りなく共産主義に近い”ものであることが分かります。
 さて、イヴァンカ・トランプはヤンググローバルリーダーで、クラウス・シュワブの弟子だということです。これなら、彼女がワクチン推しなのも納得です。ただ、Qアノンは深く洗脳されているので、こうした情報では目が覚めないでしょうね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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クラウスシュワブの弟子になっていたイヴァンカ・トランプ
引用元)
ブーム!イヴァンカ・トランプ、WHが確認したWEFヤング・グローバル・リーダー - SILVIEW.media
(中略)
イヴァンカは、フォーチュン誌の権威ある40歳以下のリスト(2014)に入り、世界経済フォーラム(2015)からヤング・グローバル・リーダーとして表彰されています。最近では、イヴァンカはTimeの最も影響力のある100人のリスト(2017)とForbesの世界で最もパワフルな女性100人(2017)にも選ばれています。

クラウス・シュワブの若者は「ヤング・グローバル・リーダー」と呼ばれ、非同盟諸国の政権交代に備える。
(中略)

動画は引用元でご覧ください(画像をクリックすると引用元へ飛びます) 
イヴァンカ・トランプがダボス2020でヤング・グローバル・リーダーを受ける
(以下略)
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こどもへのワクチン接種に対し新聞の意見広告で立ち上がる一般市民のうねり / 名古屋河村市長の「ワクチン後遺症相談窓口」への壁、有志の医師達の結集を

読者の方からの情報です。
 製薬会社の会社員(闇のダディーさん)のyoutube(ダデイーの学び舎)で知ったのですが、博多の企業経営者の方が自社の内部留保約5,000万円を使い、地方新聞に「日本のこどもたちを守るために」と一面カラー意見広告を掲載し、3月にせまった5歳から11歳までのワクチン接種開始に対して、少しでもブレーキをかけようと活動されています。
 すでに全国の地方紙29社に意見広告が掲載され、最終目標の全国紙への掲載も目途が立ち、まじかのようです。
 この情報を知った方々からの寄付も約2億円近く集まっています。カナダのフリーダム・コンボイも素晴らしいと思いますが、こういう活動も日本人的で有効な方法だと思います。
 全国に散った数少ない方々がネットワーク化されることで多大な力となって結集されることを願っております。
(tk)
 情報提供いただいた動画では、国はもちろん、御用学者も大手メディアもブースター接種のリスクは全く説明しないまま、健康な子ども達への接種を強行する現状に、「これはおかしい、きちんとリスクも説明すべきだ」という医師達、そして名もなき一般の人々が大きな行動を起こしておられる経緯が語られていました。中で企業経営者の方が自己資金をつぎ込み、多くの人々に注意喚起が可能なメディアである新聞に意見広告をしようと取り組まれ、さらにそれに共鳴した一般の人々の寄付も集まって続々と地方紙に意見広告が掲載される様子を伝えています。「もう一般人も黙っていられない」「自分たちの子どもは自分たちで守る」という大きなうねりを知らせるものでした。
 もうひとつ、医療従事者の方から届いた情報も重要でした。
2/11記事で、河村市長の「ワクチン後遺症窓口設置」は本気かという情報を取り上げましたが、それについて、市長は確かに本気らしいと。しかし自民党系の政治家に対してコロナウイルスワクチンについて箝口令が敷かれているため思うに任せぬ実情があることに加えて、仮に相談窓口を設置したとしても、現時点でワクチン後遺症に対応してくれる医療機関が確保されていないという大きな問題があるようです。公的な病院で受け入れが不可能であっても、市内のクリニックレベルで連携して対応が可能ではないか、ここでも有志の医師達が結集することが大事ではないかという貴重なご意見をいただきました。河村市長には従来の政治と決別して大いに奮闘いただき、加えて長尾医師のように力を出してくださる医師達の現れんことを。
(まのじ)
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おい!一般人をなめるなよ!! 2022年2月7日知っといてニュース
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