アーカイブ: 政治経済

アメリカ大統領選挙で圧勝したドナルド・トランプはニセモノだった! / トランプ次期政権で公衆衛生を統括する役職に就くとみられているロバート・F・ケネディ・ジュニア

竹下雅敏氏からの情報です。
 予想通りアメリカの大統領選挙はドナルド・トランプの圧勝に終わりました。しかし、予想と異なったのは、選挙妨害やテロなどの混乱が起こらず、御カマラ・ハリスがあっさりと敗北を認めたことです。
 “続きはこちらから”のXポストに「チーム全体」の写真がありますが、これを見た時に、トランプの身長は190㎝なので、“身長190cmを超える巨人の集まりだな”と思いました。また、こちらのトランプとイーロン・マスクの写真を見ると、身長188cmのイーロン・マスクの方が、190cmのトランプよりも背が高いことが分かります。
 これらの写真から分かることは、選挙で勝利したトランプはニセモノだということです。トランプは9/11、JFK、エプスタインのファイルを機密解除すると約束しています。真実を明らかにすると約束した人物がニセモノだという笑えない現実があります。
 RTによれば、“トランプ氏は、選挙で勝利した場合、イーロン・マスクを委員長とする特別委員会「政府効率化委員会(DOGE)」を設立すると約束した”ということです。イーロン・マスクは、米国の年間予算支出を「少なくとも2兆ドル」削減すると言っています。
 トランプの勝利について、ロシアのドミトリー・ペスコフ報道官は、“選挙に勝つ前と実際に大統領執務室に入ったあとでは、声明のトーンが変わることがあるので、我々は注意深く分析し判断する必要がある”とコメントしています。
 『トランプ氏、外交政策担当の第一候補としてイラン強硬派のブライアン・フック氏を狙う』という記事は、イラン強硬派として知られるブライアン・フック氏が、トランプ政権の新たな任期に向けて国務省の人事担当に任命される見通しだと報じています。
 ブライアン・フック氏は、第一次ドナルド・トランプ政権の最後の2年間で、イラン担当特別代表およびマイク・ポンペオ国務長官の顧問を務めた人物であり、この時期に「イランのカセム・ソレイマニ将軍の殺害や、イランの政権交代を促すための厳しい制裁の拡大が見られた。」ということです。中東に関しては予想通りのようです。
 トランプと同様にイスラエルにひれ伏しているロバート・F・ケネディ・ジュニアですが、トランプ次期政権で公衆衛生を統括する役職に就くとみられています。CNNは、“ケネディ氏は…トランプ次期政権での自身の優先課題の一つは、米国民にワクチンの安全性に関する「質の良い情報」を提供することだと表明した。ワクチンには「大きな欠陥がある」としている。”と報じています。
 ニュージャージー州議会議員のジャメル・ホーリー氏は、「情報筋によると、製薬会社の最高経営責任者5人が午後1時に緊急電話会議を開くとのことです。弁護士が確認したところ、全員がパニック状態です。」とツイートしています。
 ワープスピード作戦によってCOVID-19のワクチンを準備し、ワクチンを推していたのがトランプです。実際にはワクチンではなく遺伝子製剤ですが…。
 そのトランプ次期政権でワクチンの問題をどこまで追求できるのか? ロバート・F・ケネディ・ジュニアには、頑張ってもらいたいところです。ワクチンの責任問題でトランプが追及されて、「あれは、オレじゃないんだ。別のトランプだ!」と本当のことをゲロッてくれると、人々の目覚めが一気に進むので嬉しいですが、あり得ないですね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
マスク氏、トランプ政権の計画を明らかに
転載元)
テック界の大物がタッカー・カールソンに語ったところによると、同氏は新政権の一員となれば連邦政府機関の数を大幅に削減するつもりだという

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
写真:イーロン・マスク © Chesnot / Getty Images

テスラおよびスペースXのCEOであるイーロン・マスク氏は、ドナルド・トランプ政権の一員となれば連邦政府機関の数を減らして政府の効率化を図るつもりだと語った。

トランプ氏を支持するマスク氏は、火曜日にトランプ氏の別荘マー・ア・ラゴから放送されたタッカー・カールソン氏のオンライン番組に出演した際に、この発言をした。

当初は政治的中立を表明していたものの、マスク氏は7月に次期大統領が暗殺未遂に遭った後、正式にトランプ氏を支持した。トランプ氏は、選挙で勝利した場合、億万長者を委員長とする特別委員会「政府効率化委員会(DOGE)」を設立するとテスラCEOに約束した。

テック業界の大富豪はカールソン氏との対談で、トランプ氏を支援して米国政府をより効率的なものにしたいと語った。

「政府の効率性を改善するのを喜んで手伝います」とマスク氏は述べた。 「政府には巨大な官僚機構があり、過剰な規制があり、責任が重複している機関があります。これは人々に実際にコストをもたらします。それは隠れたコストですが、非常に大きなものです。」

マスク氏はトランプ氏を支援するために数百万ドルを投資している。報道によると、同氏は有権者への働きかけに重点を置く共和党の政治活動委員会に少なくとも1億1800万ドルを寄付した。

先月のトランプ集会で演説したマスク氏は、トランプ氏がホワイトハウスに戻った場合に実施する連邦機関の見直しの一環として、共和党が米国の年間予算支出を「少なくとも2兆ドル」削減するのを支援すると約束した。

「皆さんの税金は無駄遣いされており、政府効率化局がそれを修正します」とマスク氏は述べた。

このテック界の大富豪は米国の債務について繰り返し警鐘を鳴らしており、先週は米国が破産に向かっており、ワシントンが支出を抑制しなければすぐに破綻すると警告した。

このストーリーをソーシャルメディアで共有できます。

» 続きはこちらから

[山田正彦氏×深田萌絵氏] 種苗法改正・種子法廃止の現状 〜 自家採取を取り締まる「秘密警察」育成者管理機関がいよいよ設置に「これからがまだ戦いなんです」

読者の方からの情報です。
 読者の方から「種子法と種苗法を巡る現状についての深田さんと山田先生の分かりやすい動画でした」と投稿いただきました。これまで時事ブログで追ってきた種子法・種苗法の振り返りにもなりました。山田正彦先生の解説に深田萌絵氏が「えっ!!」と何度も何度も驚いておられますが、本当に日本の農業が驚くような理不尽を押し付けられてきたことが分かります。「種子法廃止が2018年、種苗法改正2020年4月からということで今日に至るまでどういう動きがあったのか、そして今の日本にとってどんな悪影響があったのか」を語っています。
 種子法によって、地方自治体が主食となる米・麦・大豆を公共品種として管理し、国内それぞれの地域にあった優良な品種を、国の費用で農家に安く提供してきました。ところが日本は種子法を廃止し、米・麦・大豆への公共投資を一切やめて三井化学や日本モンサントなど民間企業の品種を政府が率先して農家に勧めました。三井化学の「みつひかり」の値段は従来のコシヒカリの10倍に跳ね上がり、しかも「米の収量が増加する」という農水省の触れ込みが嘘だったことが発覚し、あげくに三井化学は突然、種子の提供をやめ農家に大打撃を与えました。山田先生の調査によって三井化学の「みつひかり」は不良品種だったことが発覚しました。ロットによっては全く発芽しなかった種子を「発芽率90%以上」と虚偽表示の嘘をついて売っていたのです。その上調査報告では、三井化学は「みつひかり」に異品種を混ぜ、産地も偽造して売っていたという犯罪が発覚しました。ところが農水省は、その三井化学の種苗法違反に対して「不処分」の決定をしました。これに抗議して、山田正彦先生、鈴木宣弘先生、堤未果氏達が三井化学を刑事告発するに至ります。三井化学は種子事業から撤退を決め、結果として「一応日本の米・麦・大豆の種子は守られたと思っていい」。
 しかし今後の問題があります。種子法廃止の2週間後に「農業競争力強化支援法」という法律が通りました。これによって国や民間の優良な育種知見という財産を、企業から求められたら各都道府県の農業研究所や国の農研機構は提供しなければならなくなりました。深田氏は「それってTPPの影響じゃなかったですか?」山田先生が「大企業優先ですね。大企業の利益しか考えていない。(中略)米や種の自家採取は農民の権利なんです。自家採取を禁止するという国は日本をおいて他にない。」そして「いよいよ取り締まりが始まりそうになってきました。来年からね。」「育成者管理機関を農研機構の中に作って、民間の弁護士事務所を入れて、いよいよこれから種苗法違反に対する監視対応機関を設置してるという段階なんです。」「そんなの農家に対する秘密警察じゃないですか!」「世界中でモンサントポリスが訴えて回ってカナダ、中南米の農家が大変な目にあって問題になりましたが、そのモンサントポリスを日本では政府が我々の税金で今やろうとしている。」「これからがまだ戦いなんです。」ここでも日本の独立が求められます。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)
————————————————————————
タネを守ろう!! 自民の農家苛め「種子法廃止・種苗法改正で日本は〇〇に!」元農水大臣山田正彦 × 深田萌絵 No.154
配信元)


新たに第47代大統領になるとハルマゲドンを自らの手で起こしかねないドナルド・トランプ、「予言された」第三次世界大戦を引き起こそうとしているハバド・ルバビッチ派、トランプが再び政権についたら中東全体を壊滅させるのを助けるとイスラエルと約束していたトランプを支援している秘密宇宙計画の工作員たち

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカ大統領選挙の投票が、今日の日本時間20時から始まります。本来であればドナルド・トランプの圧勝のはずですが、このまま何事もなく選挙が行われ、結果が出るとは誰も思っていません。
 AP通信は「24州以上が、大統領選挙後の数週間と就任式の準備期間中に要請があれば、ワシントンに州兵を派遣する用意があると表明した」と報じています。
 これまで時事ブログでは、ドナルド・トランプが新たに第47代大統領になると「国家による監視活動は強化されるのは確実」だとするホイットニー・ウェッブ氏の記事を紹介しました。実際に、ドナルド・トランプは「ジハードのシンパやユダヤ人嫌いは排除する。」と発言していました。
 また、ドナルド・トランプの娘イヴァンカの夫でトランプの娘婿のジャレッド・クシュナーは、ベラルーシにルーツを持つハバド派シオニストで、子供時代にユダヤ教終末派の過激派ハバド・ルバビッチの指導者メナハム・メンデル・シュナーソンと会っていたことをお伝えしました。
 トランプ政権移行チームの共同議長を務めているハワード・ラトニック氏は、ジャレッド・クシュナーが、“次期トランプ政権のスタッフの「人材」確保に協力している”ことを認めていました。
 そして、ドナルド・トランプとハワード・ラトニックは1994年に死去したシュナーソンの墓に参拝していたこともお伝えしました。
 10月9日の記事で、そのハバド・ルバビッチ派の思想の一端を紹介しました。ミュンヘン在住の歴史家ヴォルフガング・エガート氏は、“彼ら(ハバド・ルバビッチ派)は「予言された」第三次世界大戦を引き起こそうとしている。…イスラエルはハルマゲドンの予言を現実のものとしたことで、滅ぼさなければならない。…イスラエルのユダヤ人の犠牲は、彼らに国際的な承認をもたらし、エルサレムから統治される統一世界「共和国」の支配者となるだろう。”と言っていました。
 これらの情報から推察されるのは、トランプが大統領になるとエゼキエル戦争を自らの手で起こしかねないということです。2023年10月14日の記事では、「要するにトランプが大統領時代に行っていた中東政策は、ハルマゲドンの舞台を整えるためのもので、中東の平和とは真逆のものです。」とコメントしています。
 こうした懸念が、今回のキンバリー・ゴーグエンさんの情報によって確実なものだと分かりました。キンバリーさんは、トランプを支援している秘密宇宙計画(SSP)の工作員を「ダック・ダイナスティ」の人々と呼んでいます。恐らく、ドナルド・トランプからドナルド・ダック、そしてアヒルという連想からの命名だと推察します。
 このダック・ダイナスティに属するアメリカ人の工作員が「イスラエル国防軍に命令や指示を与え、煽動し、(イランに)報復するよう要求していた」ということが分かりました。
 イスラエルがこのアメリカ人から約束されたものを得られなかった後、モサドの非常に怒ったエージェントは、“私たちが行っていることは、すべてトランプの組織のためだ。ガザ地区を爆撃しイランにも報復し、その全てをトランプの組織のために行っている。”と言い、ダック・ダイナスティに属するアメリカ人の工作員は、“イスラエルに対し、トランプが再び政権についたら中東全体を壊滅させるのを助けると約束していた(6分30秒)”ということです。
 キンバリーさんは、“トランプ政権が表向きに「反戦政権」を掲げていながら、裏では中東で数百万人もの人々を殺戮する計画を立てている。これは100%確認された事実”だと言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
誰が大統領に当選しようともいかなる形でも絶対支援しない|大イスラエル計画とトランプとの裏取引|10/28/2024 UNN GIAレポート【要約】
配信元)


» 続きはこちらから

国民民主党の訴えた「103万円の年収の壁」は存在しない、むしろ「130万円の社会保障の壁」が手取りを減らす / 連合は第3号被保険者制度(130万円以下の配偶者)を廃止の方針 / 首班指名よりも重要なこと

 選挙期間中、よく耳にした国民民主党の訴えに「年収の壁」がありました。年収103万円を超えると所得税が発生するので178万円まで壁を引き上げて「もっと働いて稼いで手取りを増やす」という主張は有権者の心をつかんだようです。ところが選挙後になって「税の壁は存在しない」という記事やコメントが見られるようになりました。曰く、103万円を超えても主婦の税金の増加は微増で、夫の税金も配偶者特別控除の拡大により手取りは減らない計算のようです。むしろ十数万円の社会保障費がかかり始める「130万円の壁」の方が深刻で、こちらの方が手取り額を減らします。年収の壁を「ぶち壊す」のであれば、あわせて「社会保障の壁」も変えなければ手取り額の増加が期待できないことが分かりました。しかも103万円の対象者は給与所得のサラリーマンで、個人事業主やフリーランスの方などは当てはまりません。むしろ「消費税廃止した場合は、 年間で給料約1か月分のお金が浮きます。」こちらは国民等しく効果があります。
 ところが「社会保障の壁」には恐ろしい話が浮上しています。国民民主党の支持母体である連合は「第3号被保険者制度(3号)」の廃止を提起する方針を打ち出しました。厚生年金に加入する会社員や公務員らの配偶者で、年収130万円未満の人が対象ですが「働き控えを招く『年収の壁』の温床になっているとの批判」を受けての廃止案だそうです。「年収の壁」論議は、廃止案が真の目的だったか。
 今回の衆院選で小選挙区茨城1区を無所属で勝ち抜かれた福島伸享議員と安富歩名誉教授の対談の中で「国民民主の103万円の壁やトリガー条項などの小さな政策が経済状況を大きく変えることはない」「いろんな要求で自民党を混乱させて、玉木雄一郎に総理大臣を譲る形での連立の可能性」に言及されていました(18:50)。まさかの展開に備えての「芋煮える総督」のお呼び出しだったのでしょうか。
 しかし福島議員は「首班指名よりも重要な与野党一番の争点は、それぞれの委員会の議長を取れるか。例えば議事を司る要の議員運営委員会の委員長、政治改革特別委員会の委員長、予算委員会の委員長、通常国会に大事な法案が出る委員会の委員長のポストを野党が結束すれば取ることができる。委員長を取れば、野党が十分な審議時間を要求することや総理を出して答弁をさせることができるなど、国会運営を野党が主導できる」と興味深い指摘をされていました(29:00〜)。「今の国会は政府提出の役人が書いた法案だが、野党主導の審議で条文修正や差し戻しが頻繁に起これば(行政府よりも)立法府の地位が高くなる。日本の戦後政治の未知の世界が開ける。」と述べています。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)


» 続きはこちらから

24/10/28 フルフォード情報英語版:革命が起こり、それが放映されている

 イスラエルによるイランへの攻撃に関して、イスラエルと英国諜報機関MI6は「この攻撃の後、イラン側と必死の裏交渉を行った」と言っています。その内容は、ロスチャイルド家からイラン側への約束として、「イスラエルへの報復を控えれば、最大2兆ドルの賠償金を支払う」というものだったらしい。また、「MI6はイラン側に対し、この攻撃は偽旗作戦であると伝えた。攻撃は、イスラエルからではなく、イラクで行動するハザール・マフィアの傭兵によって行われたものだ」とも言っています。
 すでに「米ドルと国際金融システムを事実上支配」している次の覇権国である中国は、「独自の気候兵器やその他の秘密兵器」まであるようで、ハザール・マフィアらに脅されることは出来なくなったようです。そのため、「バンガードブラックロックステート・ストリートの所有者たちは先週、惑星解放同盟に和平を求めて接触してきた。西側G7グループの代表も、独自にホワイトハット同盟に和平の申し出をした」と言っています。
 毎年800万人以上の子供たちが失踪している要因となっている「国際的な小児性愛者および児童殺害ネットワーク」。これに関する情報として、「一般調達局(GSA)は連邦政府を代表して、CIA、NSA【アメリカ国家安全保障局】、FBI、国土安全保障省と関係のある民間警備請負業者であるMVMに、全米で保護者のいない未成年者を輸送するために3億4700万ドルという巨額の契約を結んだ」ことを伝えています。また、ゲティ美術館を中心に最近起きた大規模な爆発は、「ロサンゼルスの児童人身売買ネットワークを壊滅させるためのホワイトハット作戦」であり、これらはP・ディディ裁判とともに、「一般のアメリカ人にこれらのトンネルの存在とそこで行われた虐待を知らしめるため」のものだったらしい。さらに、「アバクロンビー&フィッチ前CEOのマイク・ジェフリーズと他2名が、十数名の被害者の性的人身売買容疑に関する犯罪捜査の一環として、火曜日に逮捕された」とも言っています。
 記事末で、日本の連立与党が過半数を失ったことに触れ、「これは選挙が不正ではなかったから」との見解を紹介しています。そして、「与党も野党も、最近のワクチンによる日本人50万人の殺害といった重要な問題には言及していない」ことについて、これは「アメリカでの権力闘争が終わるのを待っている」からであり、現在の皇室が取り替わる可能性も示唆してます。
 以下、その他のトピックです。
  • 先週のフェトフッラー・ギュレンの死…ギュレンはサバタイ・ツヴィの後継者だった。ツヴィはサバタイ派フランキストという異端を創設した。この異端によれば、聖書の終末の予言を実行するのはユダヤ人の役目とされている。この目的のために、彼の教団は世界中の政府に潜入した。
  • ブラックロックのラリー・フィンクは、米国大統領選挙は市場にとって「あまり重要ではない」とさえ言っている。…彼は、ブラックロックはどちらの政権とも協力しており、カマラ・ハリス副大統領および共和党のドナルド・トランプ候補とも「対話をしている」と述べた。
  • サウジアラビアは大洪水や大雪などの気象戦争の被害に見舞われた後、BRICSへの加盟を取りやめた。そして今週、リヤドでブラックロック、ゴールドマン・サックス、シティバンクなどの主要な金融リーダーたちを招いている。
  • (メキシコの)メディア複合企業グルーポ・テレビサエミリオ・アスカラガ・ジャン社長が辞任を発表した。…この一族は国際的な高官政治家向けの独占的な性的サービスのカタログを管理していた…テレビサが国際的に拡大できたのは、こうした性的サービスのおかげだという。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:革命が起こり、それが放映されている
転載元)

社会に潜入するトロイの木馬として利用されたユダヤ人


The revolution is happening and it is being televised
By
Benjamin Fulford
October 28, 2024
6 Comments
We are all witnessing a revolution unfolding in real time on our various screens and in real life. This is no ordinary revolution; it is the fall of ancient Babylon. The human race is being freed after coming within a hair’s breadth of becoming permanently enslaved in a giant animal farm run by a Satan-worshipping Babylonian cult. Their Talmud shows clearly how they see other human beings. It says they can murder, rape, cheat and enslave people who are not members of their tribe because the Goyim are sub-human animals.
我々は皆、さまざまな画面や現実生活の中で、リアルタイムで展開される革命を目撃している。これは普通の革命ではなく、古代バビロンの崩壊なのだ。悪魔崇拝のバビロニアのカルト集団が運営する巨大な動物農場で永久に奴隷にされる寸前まで追い込まれていた人類が解放されるのだ。彼らのタルムードには、彼らが他の人間をどう見ていたのかが明確に示されている。。そこには、自分たちの部族のメンバーではない人々を殺したり、強姦したり、騙したり、奴隷にしたりしても構わないと書かれている。なぜならゴイムは人間以下の動物だからだ。

画像はシャンティ・フーラがGoogle日本語訳画像に差し替え

» 続きはこちらから