いよいよアメリカの経済は破綻の危機らしく、「5,000万人という途方もない数の人々がローン返済を滞納している」、「アメリカの労働者の67％が、生活費が賃金の伸びを上回っている」と言っています。
　ハザール・マフィアが大規模なテロ事件を計画しており、それは「カリフォルニアでの大地震と壊滅的な津波」だと言っています。これによって、「2024年のアメリカ選挙を阻止し、戒厳令を開始する口実として使われるだろう」と推測しています。
　石川県を襲った元旦の地震について、「この攻撃は在日アメリカ海軍の司令官であるカール・A・ラハティによって命じられた」と言い、そして、「彼はまた、日本の海上保安庁の航空機を民間旅客機の進路に突っ込ませる遠隔ハイジャック事件にも関与していた」とも言っています。石川県が攻撃された理由としては、「日本の独立を推進する前田一族の本拠地だったから」という見解のようです。
　「ジェフリー・エプスタインと彼のペド島に関連する膨大な文書」が裁判所によって公開されたため、「法的措置への道が開かれ」、ハザール・マフィアに対する本格的な取り締まりが始まったと言っています。2014年のキエフでのクーデター以後、あらゆる種類の小児性愛者の温床となったウクライナで、「ジョー・バイデンとハンター・バイデンは、児童売買組織の中心人物だった。J.バイデンは地下トンネルとアドレノクロム、臓器採取工場の大規模なネットワークを持つ邸宅を所有していた」とのこと。奴らは森で人間『狩り』をしており、それはあえて「子供たちに恐怖を与え、アドレノクロム濃度を高めるため」だったようです。また、「生きたまま体から直接血を吸う」ことが出来る装置を持っていたのだとか。また、「イギリスとデンマークのすべての君主がこの狩りに参加」していたとも言っています。アメリカには、「ウォルマートを強制収容所として利用したアメリカ国内の児童売買ネットワーク」があるようです。こうしたことに関連して、「ドナルド・トランプはいかなる不正行為も潔白であり、ジェフリー・エプスタインの島や家を訪れていないと公式の法廷文書で証明されている」と主張していますが、1月11日の時事ブログで紹介された動画の中で、キンバリー・ゴーグエンさんは、「トランプに関しては、私は彼が人類の友ではないという証拠と事実を持っています。彼が40歳の誕生日の儀式に参加し、若い子供が犠牲になっていること、エプスタインとの関連があることがビデオテープで証明されています。彼は多くの人にヒーローとみなされていますが、それは全て完全に嘘です」と語っています。
　ポーランドでは、「ドイツのEU工作員であるドナルド・トゥスク政権が急速に悪夢に変わりつつある」として、彼らは「テレビ局を警察で取り囲み、プロパガンダメッセージを強要しようとしている」ことや、不合理な「EU予算に対する拒否権を撤廃する条約に署名した」り、「ヨーロッパ諸国で犯罪の波を引き起こしているアラブ人やイスラム系移民の軍人の大量移住を受け入れている」そうです。
　最後に明るいニュースです。ドイツでは「目覚めた」農民の大規模な抗議行動によって、オラフ・ショルツ政権が突きつけていた、「食料生産に影響を与え、地元農家に不利益をもたらす、いくつかの専制的で無意味な課税とネット・ゼロ政策」を撤回させたとのことです。
　以下、その他のトピックです。

• （カナダのトルドー首相が）祖国キューバに逃亡しようとして捕まった（中略）...（逃亡理由は）彼のワクチン大量殺人キャンペーンが暴露されたからだ。（中略）...捜査するために、軍警察が出動したということだ。
• （中国では）不動産価格の暴落が大規模な暴動を引き起こしている（中略）...2022年6月から2023年10月までの間に、不動産部門に関連する1,777件のデモが数えられた。これらのデモ参加者の3分の2は住宅購入者と住宅所有者で、（中略）...残りのデモ参加者のほとんどは、未払い賃金を要求する建設労働者だった