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[日本や世界や宇宙の動向]セレンテ氏によると、(特に新興国の)通貨はすでに崩壊している。 〜大変参考になる警告〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 私にも時期ははっきりとわからないわけですが、金融崩壊は確実で、この記事の警告は大変参考になります。最後にはこの記事の中で書かれている通り、“世界中で物的資産への需要が高まります”。ゴールドの需要が高まり通貨の信用が下がります。これは物価が高騰することを意味しており、特に食料自給率・エネルギー自給率の低い日本では致命的だと感じています。備蓄などを準備しておいて欲しいというのは、このためです。
 ただこうした金融崩壊は良い面をもたらします。こうした混乱を通して人々はようやく、オオマサガスなど水を燃やして車が走るということに気付くのではないでしょうか。もちろんこれが実現するためには、武器・石油・原子力などの利権を手放さない人間たちが金融崩壊の結果破産しており、もはやこうした新しいエネルギーに対する妨害をして来ないということが前提になります。どのくらいスムーズにこうした新しい時代が来るのかが私にもわからないのです。ですから十分な準備が必要だということになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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セレンテ氏によると、(特に新興国の)通貨はすでに崩壊している。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/economy/2014/02/celente-currencies-are-crashing-video-2593218.html
(ビデオ)
2月7日付け:



(概要)
セレンテ氏が予測した通り、今回、FRBは金融緩和を縮小しました。縮小額は100億ドルです。

その結果、どのような影響が出ているかというと。。。2013年6月にFRBが金融緩和の縮小を発表したときに何が起きたでしょうか。世界中の株式市場がパニック状態となりました。

これまで世界の株式市場が機能していた理由は、中央銀行が低利の融資金を(特に新興)市場に大量に流し込んできたからです。しかし、今年に入り、FRBは金融緩和の縮小を行い、新興国だけでなくアジアや欧米の株式市場が打撃を受けました。

世界の株式市場は低利の融資金なしには機能しません。トルコ、インド、南アフリカ、ロシアでは(政府が所有する)中央銀行が金利を上げています。経済が悪化しているときに金利を上げているのです。これまでFRBは大量のホットマネーを新興国に投入しましたが、現在、ホットマネーが新興国から大量に流出しています。そのため、これらの国々の通貨が崩壊し、金利が上昇してしまうことになります。

世界の株式市場は回復していると報道されていますが、実際は全く回復していません。現在、世界中の国々の金利が上昇しています。

このまま金利が上昇し、経済が悪化すると、再び、数兆ドルもの赤字を作るバカな金融緩和を実施するでしょう。中国の金利も上昇しています。中国政府は株式市場に資金を投入するのではなくインフラや箱もの建設に資金を投入しました。今回も再び、中国銀行、欧州中央銀行、FRBが共謀して、同じような金融犯罪を企て経済が回復したように見せかけるでしょう。
彼らは金融市場を操作し、まるで市場が安定しているかように見せかけます。

歴史的にも金融や経済が崩壊すると戦争が企てられます。中東諸国やアフリカの複数の国々で内戦が起きています。ヨーロッパでも同様です。イタリア、ギリシャ、スペイン、ポルトガルで内乱が起きています。タイでも2ヶ月間、内乱が起きています。世界中の国々で反政府抗議デモが頻発しています。

カンボジア、バングラディッシュでも紛争が起きています。アルゼンチン、ブラジルでも人々が抗議デモを行っています。金融、経済が崩壊すると必ず世界中で戦争が勃発します。

(中略)

最悪の事態を想定して準備をしておくべきです。それには現金が必要です。キプロスでは口座預金が強奪されました。既に複数の大手銀行=HSBCは引き出し額を制限しています。チェースマンハッタン銀行、JPモルガンチェース銀行も引き出し額を制限しています。

今年中に、FRBは金融緩和を再開するでしょう。金融緩和の縮小がうまく行かないからです。金融市場を維持するには大量の低利の融資金が必要なのです。

金融緩和策が再び実施されるとゴールドとシルバーの価格が急騰します。今年の第二四半期に金融パニックが起きる可能性があります。世界中で物的資産への需要が高まります。そしてゴールドの需要が高まります。さらに、通貨の価値が下がり、需要と供給のバランスが崩れ、物価が高騰します。

経済が低迷中に金利が上昇しているワケは、世界中で通貨が崩壊しているからです。今年、通貨が紙切れになり通貨危機が起こります。

[櫻井ジャーナル]安倍首相の言動で日本を異様な国だと見る人が増え、舛添の女性蔑視発言でそうした傾向が強まる
 〜上に立つべきでない人とは〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 著者は舛添の言動の背後に劣等感があるのではないかと言っていますが、そうかも知れません。やたらと強さをアピールしようとする安倍政権に近い人々というのは、劣等感の裏返しということもあるでしょうが、私には精神障害なのではと思ってしまいます。素行が知られると、恥ずかしくて人前に出られない人たちばかりなのではないかと想像してしまいます。 
 文章後半部分はこの通りで、人の上に立つ者たちが人格的にも優れていれば、国民の教育水準を高め、自分自身で考え問題を解決出来るような人間に育てようとするでしょう。現実には彼らの目的は人を支配することなので、優秀な人間が多くいると体制をひっくり返されてしまって困ると考えるようです。それくらい自分たちが本質的には無能で、ただ家柄や学歴だけで人を見下しているということを、深いところでよく知っているからなのでしょう。
 本来は国民一人一人の教育水準が高く創造性を発揮している社会が、国力においても防衛の面からも理想のはずなのです。要するに人を支配したいという野心を持った者が、人の上に立つべきでないということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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安倍首相の言動で日本を異様な国だと見る人が増え、舛添の女性蔑視発言でそうした傾向が強まる
転載元)
 舛添要一と同じような考え方をする男はヨーロッパにもいるのだろうが、首都の長を目指す有力政治家が口にすることはないだろう。口にした瞬間、政治家としての生命は絶たれる。ひとりの人間としても軽蔑されることになるだろう。

 ということで、ヨーロッパ人から見ると、こんな人物が東京都知事の最有力候補だということはニュース。イギリスのガーディアン紙などが伝えている。東電福島第一原発の事故に関する情報隠し、特定秘密保護法の成立、そして安倍晋三首相の靖国参拝などによって、日本を「異様な国」と見る人が世界的に増えているようだが、舛添によって、そうした見方は強まるだろう。

 この人物、何らかの強い劣等感を持っているのではないだろうか?

 その劣等感によって、「強さ」の象徴としての軍事、あるいは核兵器と密接に結びついた原発に傾倒させ、
「マッチョ」に憧れて女性を蔑視する発言を繰り返しているように見える。憲法が「主権者」としている人びとを「衆愚」、国民の意思を尊重することを「独裁」と表現しているようだが、これも自分自身が「優れている」とアピールしたいだけなのだろう。

 舛添は女性蔑視を正当化するため、「たとえば、指揮者、作曲家には女はほとんどいない。」(BIGMAN、1989年10月号)と言ったようだが、音楽全般を見れば事実に反していることがわかる。すばらしい曲を作った女性は多い。彼の頭にあるのはクラシックなのだろうが、そうした分野の名曲が書かれた当時の時代背景を考えねば意味はない。この辺の発想にも彼の権威主義が現れている。

 また、舛添が21世紀に不可欠だとしている高速増殖炉は核兵器の開発と密接な関係がある。本ブログでは何度か書いたが、1980年代にアメリカが日本の核兵器開発を支援するようになった主因は高速増殖炉の開発問題にあった。舛添と似たタイプの人間には石原慎太郎元都知事も含まれるが、この人物も核兵器に執着していた。

 舛添の発言を見ていると、政策はすでに存在しているものだと考えているようだ。主権者が意見を表明し、議論し、それによって政策ができるとは思っていない。基地にしろ原発にしろ、嫌なものは多数が少数に押しつけ、そうした政策の根幹を覆すことは許さないという「駄々っ子の甘えた」考え方だ。勿論、その政策を考えるのはアメリカの巨大資本を後ろ盾にする官僚たち。

 以前にも書いたことだが、アメリカの広告業界ではクライアントの心をつかむフレーズは単純で浅薄なものが良いとされている。19世紀の終盤、ギュスターヴ・ル・ボンは群衆を「操縦者の断言・反復・感染による暗示のままに行動するような集合体」と定義している。産業革命以降、つまり資本主義化の中で人びとはそうした状況に陥ったと彼は主張する。その後、ヨーロッパでは状況が改善されたということだろう。

 意識的に庶民を「衆愚化」した状態にできれば、一部の特権階級による支配が容易になる。日本で1890年に発布された「教育勅語」は、「忠君愛国」と「儒教的道徳」を子どもに植えつけ、天皇制の思想的な基盤を築くことを目的としていたが、ル・ボンが『群集心理』を表す前に実践していたと言える。

 「衆愚」だから政策の決定に参加させられないのではなく、政策の決定に参加させたくないので「衆愚」を作り出しているのが実際の「エリート」たち。安倍晋三内閣の「教育改革」は庶民の「衆愚化プロジェクト」だとも言えるだろう。衆愚化された人びとから支持されるためには、単純で浅薄な主張を断定的に繰り返すべきであり、「論理構成をして様々なパーツを上手にワンパッケージにまとめる能力」などは必要ない。全体を瞬時に掌握し、理解する能力は脳の構造上、女性の方が優れているとも言われている。

 「女は生理のときはノーマルじゃない。異常です。」と舛添は断定しているが、こうしたことを繰り返し、口にできる人間を支持するのは衆愚化された人びと。庶民が自分自身で考えるようになれば、舛添のような人物は政治家としても学者としても相手にされなくなるだろう。

[シャンティ・フーラ翻訳チーム]タイ情勢:西側メディアから嘲笑されていることこそが、自国の真の草の根運動を行っている何よりの証だ。 〜トニー・カタルッチ氏の見解〜

翻訳チームからの情報です。
前回の翻訳チームの記事「カンボジア、“政情不安”の裏事情」では、カンボジアに焦点を合わせ、政府・反政府の双方にアメリカの利害が絡んでいることを紹介しました。今回は、トニー・カタルッチ氏が、元記事の中で、もう1つの論点にしているタイ情勢をカンボジア情勢と絡めて紹介いたします。

なお、タイ情勢のこれまでの流れや背景について、"続きはここから"以降に、簡単にまとめましたので、そちらを先に読んでいただくとわかりやすくなると思いますが、農民・貧困層の支持を得ているタクシン派(赤シャツ)に義がある書かれ方になっていると感じます。

またトニー・カタルッチ氏の元記事では、タイの現政権を一貫して「タクシン・チナワット政権」と呼んでいますが、現在は、妹のインラック・チナワット政権です。反タクシン派(黄シャツ)のトニー・カタルッチ氏からすると、「実質的には違法な傀儡政権だから、こう呼んでしかるべき」と言いたいのでしょう。

1月16日付のカタルッチ氏の記事によると、確かに与党の政策決定から選挙運営まで兄のタクシンが逃亡先から指示していること、さらには官僚に政府文書をEメールで送らせて、大臣達と頻繁にネットや電話会議を行っていることを、与党自らニューヨーク・タイムズに全面的に認めています。 

また、欧米のメディアはなぜかタクシン擁護に徹していて、BBCやCNN、ロイター通信に続き、ワシントン・ポストが、「途上国では、民主主義に対抗する一般市民のデモが残念なトレンドと化してきている。タイはその最新の例だ」と反対派を非難しました

タクシンがここまで西側に気に入られているのは、外資のために国有資産を次々民営化し、自由貿易を推し進め、米軍の戦争に自国兵を出し、CIAの拠点を提供していたから、とのことです。

なお、トニー・カタルッチ氏のより詳しい論説はこちらをご覧下さい。
(翻訳チーム)
※【 】は翻訳者によるものです。

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

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[櫻井ジャーナル]米国の国務次官補と駐ウクライナ大使によるウクライナ乗っ取りの謀が盗聴され、明らかになった

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事をご覧になってわかる通り、アメリカ政府というのは、文字通り民主主義の敵なのです。欧米の政治家が民主主義という言葉を使うのは、舛添が脱原発と言っているのと同じくらい、不愉快なものなのです。それが不愉快でないとしたら、単に真相を何も知らないということなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国の国務次官補と駐ウクライナ大使によるウクライナ乗っ取りの謀が盗聴され、明らかになった
転載元)
アメリカのビクトリア・ヌランド国務次官補は、マイケル・マクフォール駐露米国大使ジョン・マケイン上院議員と同じように公然と反ロシア勢力を支援してきた。

アメリカをはじめとする「西側」は、中東や北アフリカでの体制乗っ取りプロジェクトでイスラム教スンニ派の武装勢力(アル・カイダ)を使ってきたが、東ヨーロッパではネオ・ナチを「突撃隊」として利用している。

このヌランドとジェオフリー・パイアット駐ウクライナ大使との会話内容がYouTubeにアップロードされ、話題になっている。何しろ、ウクライナの政権をどうするのかが話し合われているのだ。「EUなんかくそくらえ(F*ck the EU)」という下品な表現が問題なのではない。下品な人間が下品な表現を使うのは自然なことだ。問題は露骨な内政干渉。

ヌランドとパイアットが同意した内容は、「全ウクライナ連合『祖国』」の議会におけるリーダー、アーセニー・ヤツェニュクを次期副首相に据え、「UDAR(改革を目指すウクライナ民主連合)」のビタリ・クリチコは入閣させず、デモを内戦化させたネオ・ナチの「スボボダ(全ウクライナ連合『自由』)」のオレーフ・チャフニボークは信用しないというようなこと。ちなみに、ビクトル・ヤヌコビッチ大統領は先月、ヤツェニュクを新首相に、またクリチコを副首相にするという提案をしたが、拒否されている。

スボボダはネオ・ナチであり、反政府行動で棍棒、ナイフ、火焔瓶を手にするだけでなく、ブルドーザーを持ち出して警官隊と衝突した。こうした光景がインターネットを通じて全世界に広がっているため、とりあえず距離を置こうということかもしれない。

また、オランダのロバート・セリー元駐ウクライナ大使が国連特使としてキエフへ派遣されるとジェフリー・フェルトマン国連事務次長はヌランドに話したという。その決定をヌランドは歓迎、そして「EUなんかくそくらえ」という表現が出てくる。ウクライナの体制転覆に国連を利用するということ。ヌランドはEUのウクライナに対する対応が気に入らなかったようだ。

明らかにヌランド次官補やパイアット大使はウクライナを独立国として扱っていない。自分たちにとって都合の良い、つまり傀儡政権を樹立させようとしている。マイケル・マクフォール駐露米国大使も、このふたりの仲間だったが、先日、ソチ・オリンピック後に大使を辞めると発表している。

ウクライナへの内政介入の「謀議」を盗聴されたうえ、インターネット上で公開されたことでヌランドや仲間は怒り心頭だろうが、大声で文句は言えない。何しろ、各国政府の要人をアメリカが盗聴していたことが露見したばかりだ。ドイツは強く批判している。

ロシア側からすると「西側」の内政干渉はソ連時代からのもの。現在、「西側」が使っている戦術を最初に実行したのは投機家で大富豪のジョージ・ソロス。1979年にニューヨークで「オープン・ソサエティ基金」を設立している。その後、ハンガリー、ソ連、中国などでも同じような基金を作った。

ソ連消滅後、ボリス・エリツィン政権と手を組んで巨万の富を手にした人たちがいる。そのひとり、ボリス・ベレゾフスキーとソロスは共同でビジネスを展開したこともある。後にふたりは仲違いするが、2004年から05年にかけてウクライナで展開された「オレンジ革命」のパトロンは、このベレゾフスキーだった。

現在、ウクライナで体制転覆プロジェクトを実行しているヌランドやマケインはアメリカの親イスラエル派(ネオコン)。ベレゾフスキーも一時期はイスラエルの市民権を持っていた人物で、エリツィン体制が倒れた後、イスラエルへ逃れた彼の仲間も少なくない。

[HUFF POST]東通原発の建設再開を容認=経産相 建設中の原発は「新増設」にあたらないのか 〜ナサニエル陣営に対する宣戦布告〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは安倍政権および政権を支援する一団の、ナサニエル陣営に対する宣戦布告と言ってよいものだと思います。
 これまで経過をコメントしてきた通り、小泉元首相の脱原発発言の背後の集団の意向を感じとって、安倍政権の中枢の者たちは、原発の再稼働を断念していたのです。そうした彼らの態度から、原発の再稼働は無いと発言していたわけです。ところが秘密保護法案成立後、彼らの態度が少しずつ変化してきました。甘利大臣の入院後、茂木経産相も原発再稼働をいったん断念していたのですが、新年以降少しずつ元の考えに戻っていったようです。
 そしてこの記事のような明確な世界支配層に対する反逆行為と言える発言をしたことで、ナサニエル陣営の怒りを買ったとしか思えない状況になっています。簡単に言うと三菱財閥がロスチャイルド財閥に対して反逆したと言ってもよい状況なので、今後経済崩壊を含めて、おそらく完全に叩き潰されることになると思います。
 安倍政権の排除、自民党の分裂、政界の再編という道筋は、今の状況で不回避だと思います。いずれにしても原発の再稼働はあり得ないという状況です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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東通原発の建設再開を容認=経産相 建設中の原発は「新増設」にあたらないのか
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。