2021年7月4日 の記事

亡命した中国人民解放軍の将軍(生物専門家)の暴露によって、バイデン政権と大手メディアの態度が変わり、新型コロナウイルスの起源に関する議論が再燃 ~次にばら撒かれる強毒性ウイルス

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は、読者の方からの情報提供です。動画で、メイカさんは新型コロナウイルスが武漢研究所で造られた生物兵器であると語っていますが、これらはアメリカに亡命した郭文貴氏からの情報という事です。
 昨年4月にヨーロッパに亡命した中国人民解放軍の将軍(生物専門家)は、中国にいた彼の家族が、現在、日本政府に保護されたことで、ようやく武漢ウイルスの真相を語ることが出来るようになったとのことです。彼は、ヨーロッパの会議において、習近平政府が武漢ウイルスをばら撒いたという事実を、詳しい資料と映像で公開した。この将軍の暴露によって、バイデン政権と大手メディアの態度が変わり、新型コロナウイルスの起源に関する議論が再燃したという事です。
 次にばら撒かれる強毒性ウイルスは、インド、オーストラリア、日本、台湾、ニュージーランド、ブラジルの6カ国になるとのこと。
 2つ目の動画で、郭文貴氏は、「私は、初めて面と向かって西側の首脳から話を聴いた。米国は、中共に対して、イランのソレイマニ司令官と同じような首切り作戦を取る可能性が大とのこと。…ウイルス起源について米国、NATOが確定次第、共産党が調査に協力するか否か、証拠を開示するか否かに関係なく直ちに行動を開始するそうだ。…西側諸国は、ウイルスが武漢実験室から来ていると認定すれば…共産党員とその家族の海外資産を全て凍結する。…国際社会は、中国共産党の消滅が世界的な正義や次世紀の主要な課題であると公式に発表する」と言っています。
 「郭文貴からの緊急メッセージ——迫り来る新たな危機」という動画は、7月1日の記事で紹介しましたが、この動画の中で郭文貴氏は、「中国共産党は今後、今年(2021年)の夏から秋にかけて…再びコロナウイルスを放出する可能性がある。しかも、今回のウイルスの危険性は前回より遥かに上回るものである」と言っていました。
 この関係で、東京でのオリンピック開催は、極めて危険だと言えるのではないでしょうか。強毒化したことにされる変異ウイルスが、オリンピック開催に合わせてばら撒かれる可能性が高いと見るべきではないでしょうか。
 “デルタ変異体による死亡率は「完全に予防接種を受けた」個人で約8倍高い”という最新のデータがあるようです。これが強毒性ウイルスなら何倍になるのか…。
 こうした情報を考慮したうえで、将来に備えておく必要があります。
(竹下雅敏)
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驚愕! 武漢肺炎ばら撒きの真相!中国亡命幹部欧州で証言
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「ウイルス起源が確定され次第、西側が中南海に対する首切り作戦を開始するはずだ」郭文貴氏が述べた
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[今日は東京都議選] メディアの誘導に乗って「どうせ変わらない」と思い込まされるところだった / 五輪の中止は自公の敗北が最優先

 府民がコロナで苦しみ、経済で苦しんでいても構わず県境を超えて東京に駆けつけた知事、退院まもない不調を押して最側近の応援に駆けつけた知事、いずれもメディアの格好の的となり、選挙で問われるべき争点がうじゃうじゃにされてしまいます。そのようなお粗末なメディアの誘導に乗らないまでも、選挙に興味がないという理由で、若い人の投票率が低いと報じられます。こんなに問うべきことはたくさんあるのに、都ファが減ってまたもや自民党が増えるだけなのかな、と悲しくなっていました。そこに飛び込んできたツイートには「皆さま心折れてはいけません」とありました。「やつらの狙いは無力感を幾重にも植え付け、しょうがない、諦めるか」と投票所から遠ざけてしまうことだと。なんと、すっかりその手に乗っていました。
 菅首相も小池都知事も五輪強行の立場は同じ、都民の安全を犠牲にし、子ども達の健康を犠牲にしています。東京都にお住いの皆さま、候補者の掲げる公約を比較してみて、ウソを見抜いて、野心ではなく誠実に活動されるであろう議員を選ぶ権利をどうか行使して下され。国政選挙を占う東京都議選を頼みましたぞ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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五輪有観客開催自公に投票しない
(前略)
東京都の主権者は7月4日の都議選に足を運び、自公以外の候補者に投票するべきだ
都民の命と健康を犠牲にする菅内閣与党に明確なNOを突きつけるべきだ。

都民ファーストは五輪の無観客を公約に掲げている。
この点で、自公よりははるかに望ましい。

何があっても自公には投票しない。
何があっても必ず選挙には行く

東京都の有権者はこの点を明確にして7月4日の東京都議選に臨むべきだ。

自民が議席を増やすとする情報誘導に乗せられてはならない
日本政治の崩壊が深刻だが、この状況を打破する権限を有するのは主権者。
主権者が選挙に足を運び、誤りのない投票をすることによってしか、政治の崩壊を是正する道はない

主権者の半分が参政権を放棄するのは異常。
政治を変革できるかどうかは主権者の行動如何。

野党第一党の行動が精彩を欠く、野党共闘の明確な構築がなされない、などの問題はあるが、何はともあれ、主権者が参政権を放棄してしまえば変革の芽は摘まれてしまう。

7月4日の都議選で自公を敗北させることがまずは最優先課題だ