2021年7月15日 の記事

オーストラリアのブラッド・ハザード・ニューウェールズ州保健医療研究大臣「我々はこれが新世界秩序であることを受け入れなければならない」 ~なぜ、トランプ元大統領がワクチン接種を推進する側に立っているのか

竹下雅敏氏からの情報です。
 オーストラリアのブラッド・ハザード・ニューウェールズ州保健医療研究大臣は、“我々はこれが新世界秩序であることを受け入れなければならない”と発言したようで、「新世界秩序」の始まりを宣言したと受け止められています。
 冒頭のツイートの書き込みには、「うわあああああああ」「早く桃太郎侍来ねぇかな?」「俺は目覚めるのが遅かったので気付いたら手遅れだったような…」「遅いなんて事はないですよ。私は昨年ですもの。」といったものがありました。「陰謀論が真実だった事が証明されました」という事になるかと思います。
 “続きはこちらから”のPさんのツイートは怖いですよ。2012年ロンドンオリンピック開会式に、「悪魔、病院のベッドとたくさんの子供」「閉会式では…コロナウイルスに似た球状の物体から生まれるフェニックス」「そして最高に気味悪いのは2016年9月25日に行われたスイスのゴットハルト・トンネル落成式。ゾンビ化した作業員、羊の頭を被った悪魔の踊り」とあります。
 この一連のツイートの書き込みの中に、「闇の奴らはその頃から堂々と自分たちのしていることを公表している。それでも気づかない多くの人々…。そして今日があるのかも…」というものがありました。
 さて、南アメリカでは、“ロックダウンで大失業が発生して貧困化…無数の飢えた人々が工場やスーパーマーケットで略奪行為…「街が崩壊」”してしまいました。“これヘリの燃料が切れたら、ジョージ・A・ロメロの「ゾンビ」になるな”というツイートが示しているように、今回の南アフリカの騒乱、略奪行為は、実験だったという気がします。5GやHAARPを用いれば、こうした騒乱は簡単に引き起こせることが分かっています。
 人類の大半がワクチンを接種した結果、5Gによって感情、思考を外からコントロールできると仮定しましょう。そうした世界では、人々を「狂気」の渦に巻き込むのは簡単ではないでしょうか。その場合、もはや騒乱、略奪行為にとどまらず、殺戮が横行すると考えるのが普通ではないでしょうか。
 カバールが優勢の場合には、今後、世界のいたるところで狂気が生まれ、人々はゾンビ化すると見て良いでしょう。トランプ元大統領と米軍に代表される側が優勢になるなら、逆にワクチン接種をした人々の心は、鎮静化されることになるでしょう。
 なぜ、鎮静化する必要があるのでしょう。それは、今後、確実に行われる「情報開示」において、真相を知らされた人々が異常に興奮し、制御不能になることをホワイトハットは恐れているからです。これは、“なぜ、トランプ元大統領がワクチン接種を推進する側に立っているのか”という疑問への回答です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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オーストラリア、「新世界秩序」の始まりを宣言 COVIDによる過酷なロックダウンが実施される
引用元)
オーストラリアでは、ニューウェールズ州の議員が「新世界秩序」の始まりを宣言する不穏な映像が流されている。
 
ブラッド・ハザード・ニューウェールズ州保健医療研究大臣は、ロックダウンの懸念を「そういうものだ」と切り捨て、国民はこの「新世界秩序」のパラダイムを「受け入れる」必要があると主張した。
 
「これは世界的なパンデミックです」とハザード氏は土曜日に語りました。「100年に一度の出来事です。100年に一度の出来事です。ですから、時折、感染が起こることは予想できますし、それが現実なのです。
 
"我々はこれが新世界秩序であることを受け入れなければならない。"


動画は引用元でご覧ください(画像をクリックすると引用元へ飛びます)

新世界秩序」モデルの一環として、以下のような措置がオーストラリア国民に課せられています。
 
    屋外での集まりは2人まで
    運動は家から10km以内でのみ可能
    お店を覗くことは禁止
    必需品の買い物は家庭内の1人が可能
    葬儀は10人まで

理不尽で権威主義的に聞こえるかもしれませんが、それはその通りです。


動画は引用元でご覧ください(画像をクリックすると引用元へ飛びます)
武装したオーストラリアの警察官が、マスクをしていない12歳の子供にペッパースプレーを浴びせ、暴力的に逮捕する。
(中略)
新世界秩序のグレート・リセット・アジェンダへようこそ。
(以下略)
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配信元)
 
 
 
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「コロナワクチン酸化グラフェン説」はデマ? ~分析の前から、ワクチンにグラフェンが入っていることを知っていたリカルド・デルガド氏

竹下雅敏氏からの情報です。
 公益財団法人「ルイ・パストゥール医学研究センター」の犬房春彦氏は、一部の陰謀論者(ウチだけ)の間で、あべぴょんの兄と噂されている人物(デマ!)です。今回、犬房氏は、「ファイザー社のワクチンは99%がグラフェン・オキサイド」だという話はデマだと言っています。
 7月1日の記事で、La Quinta Columnaと呼ばれるオンライン番組の司会をしているアンダルシアの生物統計学者のリカルド・デルガド氏とパートナーのホゼ・ルイス・セビラノ医師が、「スペインの研究者らがファイザー社のmRNAワクチンのサンプルを電子顕微鏡で精密に調べたところ、99%がグラフェン・オキサイドでありその他の原料は何も使われていないことがわかりました」と言っていることを紹介しました。
 この時のコメントで、サンプルの入手経路がはっきりとしないことから、“この「99%がグラフェン・オキサイド」のサンプルは、mRNAワクチンではなくプラシーボとして使用するものだと思います”と記しました。
 また、7月5日の記事では、COVID-19の正体「酸化グラフェン」と題する動画の、“酸化グラフェンが…新型コロナウイルスと思われているものであり、COVID-19 という病気を引き起こしているもの”だとする彼らの主張に対して、“これは間違った結論ではないでしょうか”とコメントしました。
 私は、世界中でワクチン接種後に身体が磁化する現象が報告されていることから、ワクチンの中にグラフェン・オキサイドが入っているというのは、本当だと思っていますが、“ワクチンの99%がグラフェン・オキサイド”という話は怪しいと思っています。
 犬房氏が、「コロナワクチン酸化グラフェン説はデマ!」というタイトルの動画を出しているので2倍速で見たのですが、“なんじゃこりゃ?”というレベルのもので、サンプルを分析した研究者が所属するアルメリア大学は、“これ(コロナワクチン酸化グラフェン説)は、大学教授による非公式な報告者の内容を誤解したものである”という公式発表を出しているということと、ヘルス・フィードバックの記事を紹介しているに過ぎないものです。
 動画のコメント欄には、「科学的根拠が一切提示されないでは、デマ反論にはならない」などの、まっとうな意見が多いです。そうしたコメントの中で、pamd gmac氏の書き込みは注目に値します。
 「コロナワクチン酸化グラフェン説」を発表したリカルド・デルガド氏は、アルメリア大学にサンプルの分析を依頼したのですが、“アルメリア大学に依頼した研究の名称は、「水性懸濁液サンプル中のグラフェンの検出」となっていました”とのことです。何故か、リカルド・デルガド氏は分析の前から、ワクチンにグラフェンが入っていることを知っていたようです。
 また、サンプルの小瓶のラベルには、ファイザー社のmRNAワクチンの商品名「コミナティ」の下に、「原産国とトレーサビリティ:不明」と書かれていたようです。これは、このサンプルがニセモノである可能性も出てきます。
 こうした非常に怪しい背景の中で、「コロナワクチン酸化グラフェン説」が流布されていることを、知っておく必要があるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナワクチン酸化グラフェン説はデマ!/犬房春彦(ルイ・パストゥール医学研究センター/医師・医学博士)
配信元)
 
 
うさぎうさぎ
反ワクチン派のデマとワクチン推進派のデマを両方解説してほしいです。反ワクチン派の言うことは全てデマだと誤解してしまいます。推進派のデマも山ほどありますよね。影響力の強い先生の動画なのでお願い致しました。
 
tum tum
科学的根拠が一切提示されないでは、デマ反論にはならないと思いますが…。


インドやファウチの件もあるし、権威がある人間の弁明ほど信用できないな
 
えとわーる☆彡
何を信じたら良いかわかりません。デマだと言うなら先生が電子顕微鏡でワクチンの中身を覗いたり、成分を分析して発表してください。 確たる証拠もなくデマだと決めつけるようでは、どこかの大臣と一緒です。残念です。
 
hitomedia
いつも参考にさせて頂いています。今回は拝聴して問題があると感じたので列挙します。これからの配信の参考になさってください。
 1.どこかに「反ワクチン活動家」なる者がいてその策略や陰謀であるかのように考えていること。
 2.検証もせずに「権威」や「個人的な人間関係に忖度して発言されていること
 3.大学の公的発表や報道ではこう言われているということ根拠に、検証もせずに鵜呑みにしている態度
 4.それぞれの研究者が置かれている社会的、政治的、経済的全体像を検証することなく安易に従属的な言論を行ってしまっていること
 5 そもそも酸化グラフェンの有用性を説いている研究者だとすれば自らの研究の正当性に不安を投げかけるような情報にどう反応するか考慮されていないこと
以上です
 
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日本人の8割は五輪開催に反対、寄生虫IOCバッハに「帰れ!」/ サイゼリアの社長「怒るよりも投票へ行こう」

 バッハ会長が宿泊するのは一泊300万円のホテルオークラ・スイートルームとうわさされていますが、バッハ会長自身が支払うのは4万円まで。後の不足分はぜ〜んぶ日本人のお金です。まのじの代わりにホテル前で「バッハ帰れ!」と叫んでくれた方、ありがとう。
このIOCぼったくり連中は、厚かましいことに「コロナを恐れるな」と言いつつ、福島市、札幌市、広島市、長崎市をウロウロするそうです。バッハ会長は「復興五輪」の裏で踏みつけにされている人々の姿を見るだろうか。「命よりお金」の男に食わせるお好み焼きは無いし、歓迎されないコーツ副会長に食わせるチャンポンも無い。大人しく五輪を中止して帰国しろ。
 世界有数の市場調査会社イプソスによると、日本人の8割は五輪に反対、世界28カ国でも6割近くが開催反対をしているそうです。
 サイゼリアの堀埜社長さんは「こういう状況をつくったのは政治家だけなのか。実は我々にも責任があるんじゃないか。」と述べていました。投票で、一票で、静かに革命を起こそう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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IOCバッハ会長、福島と札幌訪問にも意欲「五輪開催、恐れる必要ない」
引用元)
(前略)
同会長は、21日に全競技の先陣を切ってソフトボールが実施される福島市と、8月7日に女子マラソンが行われる札幌市を訪問する考えを明らかにした。詳細な訪問日程は今後詰める。東日本大震災の被災地での開催は「甚大な被害を受けた町や地域の復興を示すことになる」と意義を強調。今月16日の被爆地広島市の訪問は「IOCの平和実現に向けた誓いを改めて確認するものだ」とした
(以下略)
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配信元)

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菅政権の飲食店いじめ 〜 政府による金融機関や酒販業界への違法な要請は撤回するも、小池東京都や吉村大阪府などによる停止要請は続く / 今必要なのは営業規制を受けた飲食店への十分な補償

 新型コロナウイルス対策という名目の違法な飲食店いじめが続きます。お酒の提供停止に応じない飲食店に対し、まず取引金融機関から働きかけを行う、国税庁が酒類の卸をする酒販業界に対して飲食店との取引停止を「求める」、そして広告業界に対しては予約サイトなどを通じて「密告まがい」の圧力をかけるという、特措法にすら基づかない強権的な政府方針を出しました。当然ネット上で大きな批判が上がり、酒販業界の抗議も報道され、14日衆議院内閣委員会の閉会中審査では、西村大臣が金融機関の働きかけを求める要請や酒販業界への要請を撤回しました。しかし広告業界への要請は検討するなどと述べて撤回を避け、さらに山尾しおり議員の質問によって、政府の酒販業界への要請は撤回されたものの、東京都による「飲食店をスケープゴートにしたような措置が残っている」ことを確認しました。同じく大阪にも支援金の申請の誓約書に休業要請に従わない飲食店との取引停止を求める項目があることが報じられ、自治体レベルでのいじめは続いています。
 内閣委員会で塩川鉄也議員は「今、必要なのは飲食店に対して営業規制に見合った、しっかりとした補償だ」と訴えると、西村大臣が休業にともなう協力金があるとアピールしますが、ところがこの協力金は菅総理の言う前払いどころか申請すら段取りされていないそうです。コロナ危機に使える補正予算はまだ20兆円あるそうです。臨時国会を早急に開いて予算を組み、すでに経験のある持続化給付金や家賃支援金を再度行い十分に手当をすれば、多くの飲食店が助かる見込みです。
 この国の最高責任者である菅総理は、今回の件で「私からお詫び申し上げたい」と記者の前で他人事のカン違いコメントです。国会で自ら違法を謝罪し、内閣総辞職に至る問題です。
 今は日本国憲法が最後の命綱になっていますが、このような法律無視の政権が緊急事態条項を手に入れたら何をしでかすか、もう火を見るよりも明らかです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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酒提供停止 内閣官房が金融庁、財務、経産と事前調整 政府ぐるみで推進に批判も
引用元)
 新型コロナウイルス対策で酒類の提供停止に応じない飲食店に対し、取引金融機関から順守を働き掛けてもらう政府の方針決定を巡り、内閣官房が8日付で各府省庁に、所管する金融機関に政府方針への協力を求めるよう依頼する文書を出していたことが12日、分かった。内閣官房は、銀行などを監督する金融庁や、政府系金融機関を所管する財務、経済産業両省と事前に調整や検討をしていたと明らかにした。
(中略)
8日付の文書は「コロナ感染症対策の徹底促進について」との事務連絡。「所管金融機関等へご依頼いただきたい事項」として、金融機関が融資先の事業者に対し、新型コロナ特別措置法に基づく要請や命令の順守などを働き掛けるよう「よろしくお取り計らいをお願いします」としている。
(以下略)
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酒の取引停止、「密告まがい」のチェックも…西村大臣 国民の空気を読まぬ「北風」政策
引用元)
(前略)
政府の飲食店包囲網はそれだけにとどまらない。西村康稔経済再生担当相は2日の会見で、飲食店の感染対策が十分かどうか、客に「密告まがい」のことをさせる考えを示した

使うのは、予約サイト「食べログ」「ぐるなび」「ホットペッパーグルメ」。手指の消毒や客同士の距離、マスク着用状況、換気の4項目についてアンケート欄を設ける。利用後に「はい」「いいえ」で答え、1~5点で評価してもらう。情報を集約して都道府県と共有し、飲食店への改善指導などに活用する。
(以下略)

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