2024年3月31日 の記事

Covid-19 に曝露された「すべての」アカゲザルの脳にレビー小体が発生 ~主に脳幹に現れるとパーキンソン病になり、さらに大脳皮質にまで広くおよぶと、レビー小体型認知症(DLB)になる

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”のIn Deepさんの記事を先にご覧ください。動物実験で Covid-19 に曝露された「すべての」アカゲザルの脳にレビー小体が発生したというのです。
 レビー小体とは、神経細胞にできる特殊なタンパク質(αシヌクレイン)などが凝集したもので、主に脳幹に現れるとパーキンソン病になり、さらに大脳皮質にまで広くおよぶと、レビー小体型認知症(DLB)になるということです。
 認知症疾患は70%程度がアルツハイマー型認知症、レビー小体型認知症は約20%で、レビー小体型認知症の特徴は、幻視や認知の変動、睡眠時の異常行動、パーキンソン症状などだということです。
 記事の中に論文『SARS-CoV-2 は脳炎症を引き起こし、マカクザルのレビー小体形成を誘導する』へのリンクがありますが、この論文は2021年2月23日のもので、ワクチン接種の前です。
 新型コロナワクチンによって「レビー小体が脳内に生成」されたという冒頭のツイートの内容は、2021年6月9日の記事で既に紹介しました。リチャード・フレミング博士は、“スパイクタンパク質は…「血液脳関門」を通過します。そしてこのスパイクタンパク質をモデル動物で実験したところ、私たちはヒト化したマウスが海綿状脳症(狂牛病)を発症したことを把握しています。…マカクザルを使った実験で、(ワクチン接種から)約2週間後、脳内にレビー小体が生成され、炎症が起きた…レビー小体とは、アルツハイマー病やその他の多くの神経障害を引き起こす物質です。…人間に同様の結果が引き起こされるのには約1年半かかる”と言っていました。
 転載元のIn Deepさんの記事の全文をご覧になる事を勧めますが、記事の最後のところで、“仮に、サルの研究で示されたように「自然のコロナか、あるいは、ワクチンに曝露した全員」にレビー小体が形成されるということが、繰り返しますが「仮にでも」あるとすれば、今後10年などの社会は相当な問題を抱えることになりそうです”と言っています。
 恐らく、レビー小体型認知症の特効薬『ムシリトール』がいずれ大手製薬会社から販売されることになると想像していますが、りょーこ氏のツイートにリンクされた動画はとても興味深い。
 腦腸相関研究者で東北大学教授の福土審(ふくどしん)氏は、動画の32分20秒のところで、“パーキンソン病あるいはレビー小体病とかですね、レビー小体型認知症とかあるんですけれども、そういうものの初期症状には便秘があるんですよね。要するに色々な運動症状とか、それから認知症の症状とか、それからパーキンソン病は筋の固縮とか震えとか、様々な症状が出るんですけども、その前駆症状としても便秘になってから様々な症状が起こってくるんじゃないかっていうのが今解明されていて…”と話しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[X]信じられない🔥

竹下雅敏氏からの情報です。
どなたか、仰向けに寝て、ちょっとでも腰を床から浮かせられる人はいます?
(竹下雅敏)
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ままぴよ日記 117 「行政の型にはまった子育て支援に魂を吹き込みたい!」

 義母や叔母が亡くなり、お寺の御住職とお話しする機会が増えました。

 「近頃、亡くなる人が増えてびっくりしています。うちのお寺はずっと昔から1年に10人くらい亡くなっていたのに、今はひと月で6人ですよ。なぜか心筋炎が多いんですよ。うちのお寺だけではありません。ほかの住職も同じことを言っています」「ワクチンの影響ではないでしょうかね」と言われるのです。

 又、能登半島地震の被災地にボランティアで行かれたときも、「毎回、地震の被災地に行っていますが、今回は全く違います。いくら支援がしにくい地形であっても酷すぎる。がれきのままで復興が進んでいない。今だに支援の手が入っていないところもあります。国は復興しようと思っていないのでは?」「諦めさせてあの地域を何かに使おうとしているのではないかと勘繰りたくなります」と言われていました。こんな会話が普通にできることが不思議ですし、人の意識が変わってきているのを感じます。

 さて、令和5年度から国が子ども基本法を制定して子ども家庭庁を作りました。市町村レベルでも子どもの幸せのための施策づくりとそれをどう実現するかという行動計画を立てる「子ども子育て会議」があるのですが、今回はその計画に魂があるかないかの話です。
(かんなまま)
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少子化が止まらない中、子ども子育て会議が始まった


日本の1949年の出生数は約269万人。それに比べて2023年の出生数は75万8631人!


我が町でも36年前に小児科を開業した時は月に50人以上は生まれていましたが20人を下回るようになり、少子化が止まりません。

そんな中で子ども子育て会議が始まりました。5年ごとに市の子ども子育て支援事業を見直すのですが、特に子ども基本法ができてからは、子どもに関する施策を策定・実施・評価する時に当事者である子どもや保護者の意見を反映させることになりました。

委員は子育て当事者も含めて14人です。その委員長になっていますが、審議するために送られてきた資料は市町村が管轄している園や子育て支援事業の利用者数ばかりです。

子ども家庭庁ができて、今まで県が財政支援していた幼稚園と、市町村が財政支援していた保育園と、新しくできた認定子ども園の財政支援の仕組みを共通化して「施設型給付費」として市町村が給付することになりました。だから、会議は市町村がお金を出している園の数字に限定されるのです。すべての子どもにためと言いながらそこか?と思ってしまいます。

子どもの実態は利用者数だけでは見えてきません。その上、市内の子どもが入園している企業主導型保育園や無認可の保育園は含まれません。

同じ市の子どもの実態ですから、管轄外の保育園の実態も調べてくださいと言うと、国が直接給付金を出して管理しているので市町村は口出しできないと言われます。

8年前、国は母親の職場復帰を促したものの「保育園落ちた、日本死ね」の投稿をきっかけに園の定員を増やすようにあの手この手で働きかけました。そして複数の企業が共同で設置して従業員の多様な働き方に対応できるように企業主導型の保育園の立ち上げを支援しました。でも全国一律に増やしたので、小さな町は10年もたたずに子どもが減って定員割れをしています。

そして、保育園や認定子ども園に入園する子どもは市町村から2号(3歳~5歳)・もしくは3号(0歳~2歳)の保育認定を受ける必要があります。それによって保育料も変わりますし、親の収入によっても保育料が変わります。

一方、企業主導型保育園や事業所内保育施設は国から直接給付されるので保育料は一定です。高額所得者は断然安くなります。それで園児が企業型に流れて、ますます市が実態を把握できなくなっています。

無認可保育園は園の特徴を出して生き残っています。保育料も園独自で決めます。
https://benesse.jp/kosodate/201601/20160120-1.html

国は3歳~5歳までの保育料を無償化しましたが、それは保育料のみで給食費や教材、送迎バスなどの費用は発生します。3歳までの保育料は市町村の支援によってバラバラです。明石市は第2子以降の保育料を無償化しています。
https://www.all-senmonka.jp/moneyizm/78668/


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