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18/1/22 フルフォード情報英語版：スーパーブルーブラッド・ムーンが接近する次の二週間で世界の未来が話し合われる

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　2018年１月２日はスーパー・ムーンでした。来たる１月31日水曜日は、152年ぶりの「スーパー・ブルー・ブラッド・ムーン」となるそうです。一箇月内に満月が二度起こると、二巡目を「ブルー（珍しい）・ムーン」と呼び、皆既月食で赤銅色に見えるので「ブラッド（血の）・ムーン」、地球に月が最接近しているので大きく見えるから「スーパー（特大）・ムーン」。見ごろは22時半頃だとか。
　天体イベントに、政治経済も連動することが多いようです。文中のFISAとは、外国情報監視法のこと。18日に下院議員全員にその洒落にならない悪用っぷりが公開されたのですが、ツイッターでは一般国民にも「＃メモを公表しろ」という運動が沸き起こっています。
　過熱し過ぎて定番の「ロシアのネトウヨが煽動している」説が大手メディアで喧伝される程。最悪、議員が下院の中で読み上げちゃえば免責特権があるよん、と米国の弁護士がどこかの番組でコメントしていました。勿論、大統領であれば機密指定解除が出来ます。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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スーパーブルーブラッド・ムーンが接近する次の二週間で世界の未来が話し合われる
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 18/1/22
投稿者：フルフォード

アメリカ政府の閉鎖とFISAメモ


代替案を巡るトップレベルの交渉が続く中、週末のアメリカ政府閉鎖は永続的となる様相を呈している、と複数の情報源が口を揃えている。まさにこの問題を議論するため、西洋の旧世界秩序【に属する】指導者層は今週スイスのダボスに集まるのだ、とこれらの情報源は言う。

一方、複数のペンタゴン筋によると、「あの閉鎖は、議会【の議員】を逮捕出来るように仕組まれたものだった。奴らは会期中でなければ不逮捕特権を有していないのだ」。

加えて、同筋によると、ドナルド・トランプ米国大統領「は１月18日にペンタゴン【国防総省】で【同省の】幹部連中と会うために呼び出された。海軍が悪事を働く各潜水艦を探し回り、米軍が閉鎖を利用してカバールを逮捕したり、企業政府を終わらせたり、世界規模での通貨リセット（GCR）を迎え入れるために【真のアメリカ合衆国である】共和国を立ち上げたりする中でだ」。

【※１月18日ペンタゴンでの様子。報道では翌日深夜からの政府閉鎖決定を受けて、軍への影響を話し合うためとされています。】

更に、「下院はFISAメモを公開するかもしれない。【そうすれば】司法省、FBI、民主党全国委員会、CIA、そしてオバマやヒラリー・クリントンの【財団などの】各組織に【巣食う】犯罪者どもが引き摺り降ろされることになるだろう」と同筋は続けた。

「トランプが、１月30日の一般教書演説でメモを読み上げる【という手に出る】かもしれない」とも付け加えていた。


世界規模での通貨リセット（GCR）準備とアメリカの格付け変更


また、「ジンバブエの野党党首ロイ・ベネットは、ジンバブエ・ドルを確固たるものにし、GCRへの道をつけるため、ニュー・メキシコで殺された」と同筋は言う。金（きん）に裏打ちされたジンバブエ・ドルは、現行のロスチャイルドが支配する貨幣のごった煮に代わる、新たなアフリカ貨幣として多くの支持を得ている。


しかしながら、GCRがペンタゴンや諜報機関の人間の思い描いた通りに実現するかどうかは、未だに確実と言うには程遠い。世界の至る所で、一触即発の事態に陥っており、米国のコントロールが及ばなくなってきているのだ。

心に留め置くべき最も重要な要素は、米国政府がこの惑星の歴史上で最大の借金を背負った政府であり、その内の大部分を中国から借りているという点だ。もし米国が一方的に借金を破毀すれば、ペンタゴンが地球全体で活動することを容認してきた米ドル・システムを最早コントロールすることは出来なくなる。

その結果、既に政府閉鎖のせいで給与を受け取れていない米兵は、道端で物乞いをするか、それが嫌なら銃を突きつけて人々から強奪するか、【の選択】を世界各地で迫られることとなるだろう。

この状況を際立たせるかのように、中国の格付け機関ダゴン【＝大公国際信用評価】が米国の外貨建ておよび自国通貨建て信用格付けをBBBプラスに引き下げた。見通しはネガティブで、ペルーやモロッコの下だ。
【※日本では同じ水準だと報道されていたのですが、ウィキペディアやダゴンのHPで調べると、BBBプラスのペルーは見通しに関してはStable、つまり「安定的」という評価なのです。
モロッコに関してはウィキの2014年情報だとプラマイなしのBBB、かつ見通しがネガティブなので、アメリカよりも低いです。しかもHPで、2016年に若干評価を下げたと言っていますし。ゼロヘッジだって今回の報道でモロッコは例に挙げていないというのに、なんでまた態々引き合いに出したのでしょう。謎です。
ちなみに日本はHPによると、2016年末にウィキ記載のAプラス評価から若干下がって、自国通貨建てがAマイナス、外貨建てがA、見通しは共に「安定的」。……大幅におまけされとります。米国の次は日本ですかね、下方修正発表されるのは。】

以下が米国の負債について彼ら【ダゴン】が述べていた内容だ：

「上部構造が経済基盤に及ぼす長期的な負の影響は、連邦政府の債務の返済原資を延々悪化させている。この傾向は政府の大規模減税により、更に深刻なものとなるだろう。借金主導型の経済発展に対する依存度の高まりは、引き続き連邦政府の債務支払能力を弱めるだろう。」


消えた国防省予算と北朝鮮ミサイル劇


ダゴンは、この問題がどれほど根深いのか分かっていないのではなかろうか。ペンタゴンは外部の監査人による初の会計監査の中で、既に21兆ドルが1998年から2015年の間に紛失していたことが発覚している。【この金額は】2016年度の公式のアメリカ軍事予算全額の35倍以上だ、と複数の情報源が報告してきた。
https://www.sott.net/article/374124-pentagon

CIA、MI6、そしてペンタゴン筋曰く、紛失した資金の行き先は……
公的な政府機構のコントロールが及ぶ範囲外で一大傭兵部隊を築き上げること。ISISやイエメンでの戦争、ブラックウォーターつまりアカデミなどの裏にいるのはこういった連中だ。

更に同筋たちによると、資金の多くは“極秘宇宙計画”に費やされたのだそうだ。

我々は今ここにある、目に見える世界に焦点を置くことにしているので、極秘宇宙計画の何が“地表の住民”の一員たる我々にとって目に見えるのかを検討していこう。即座に脳裏に浮かんでくるのはイーロン・マスクと、彼のテスラモーターズやスペースX計画だ。

3,500億ドルというテスラモーターズ【社】の時価総額は、その売り上げの50倍かつ収益の218倍に当たる。伝統的に、時価総額というものは収益の10倍前後が妥当だと見做されてきた。このところ魔法のように生み出されている私的所有の中央銀行の一連の偽造紙幣において、マスクが主要な資金洗浄ルートなのは明白だ。

【超大手の自動車メーカーと比較した時価総額の推移。黒線がゼネラルモーターズ、水色線がフォードです。黄緑色の線のテスラって、たかだか創業十数年 のベンチャー企業。富裕層向けの電気自動車のみに特化したメーカーなのですが……素人目にも何かがおかしい気がします。】

また昨今の北朝鮮ミサイルの“脅威”に関して、スペースX【社】とマスクこそ真の容疑者だと、ペンタゴン内とNSA内の情報源が共に同意している点も留意しておくべきだろう。

そして勿論、最近のミサイルのドタバタ劇が始まる前の2013年に北朝鮮を訪れたエリック・シュミット会長をクビにした、アルファベット【社】つまりグーグル【社】の件もある。グーグルは今では、消えたマレーシア航空370便と17便、関連する微生物学者やコンピューター技術者たちの失踪に結び付けられるようになった。
https://www.veteranstoday.com/2018/01/19/new-evidence-did-google-down-mh-17-killing-238/
【※リンク付けされた記事を呼んでも、航空機に誰か重要な人間が乗っていたという話は一切出てこないので、別の角度から調べてみたのですが、どうやらこちらによると9.11以降、著名な微生物学者が次々不審死を遂げているようです。2014年の別記事によると、100人以上。エボラだのエイズだの人工的に作られた病やウイルスが蔓延しても、対抗策や専門的な批判を出せないようにするためでしょうか。
技術者云々は、370便に米国の半導体製造企業フリースケール・セミコンダクタの社員20名が搭乗していたことを指しているのだと思います。】


なんにせよ、我々はここ数年、ハザール・マフィアのカバール連中が核兵器を作動させることで自分たちの“ハルマゲドン”を開始させようと幾度となく試みては、大半は謎の勢力によって、毎回阻まれるのを見てきた。

我々の「今ここ」な複数のペンタゴン筋が認めたところによると、「極秘宇宙計画はハワイや日本を狙った核ミサイルを撃墜し、カバールが地球を脱出するのを阻止するのに使われたのかもしれない」。


カリフォルニアでの大量逮捕


一方、惑星地球の地表のここ、シープル大牧場では、アメリカ西海岸の成金連中がその根城であるカリフォルニアで、明らかに攻撃に曝されている。最近のカリフォルニアの不可思議な火事の次には、先週ネバダ州のリノで起こった同様に不可思議な群発地震ときた。リノというのは地上で最後に残った野放しの“オフショア金融”の一大拠点だというのを思い起こして欲しい。ロスチャイルド家が集まっていた場所だ。
http://www.dailymail.co.uk/sciencetech/article-5287797/Is-Big-One-hit-240-mini-tremors-rock-Nevada.html

リノの地下基地は、反重力円盤テクノロジーやナチスの南極における活動との繋がりも指摘されている。この点について証拠を掲載したリンク先は、本記事を出そうとしていた時にインターネットから削除されてしまった。

【リノはカリフォルニア州のすぐ隣です。ラスベガスのちょい左上に、地球外生命体が出入りしていると噂のエリア51があります。】

おそらくこれが、CIAの幹部職員で、南極探検で有名なバード海軍少将の親戚でもある人物が、１月31日のスーパー・ブルー・ブラッド・ムーンのイベント前とその当日に「惑星地球の将来を話し合うため」に、白龍会の代表の面々との会合を希望してきた理由かもしれない。

会合は東南アジアの未公開の場所で来週開かれる予定だ。2018年２月５日版の記事にて、読者の皆さんに当該会合の詳細な報告が出来ればと願っている。

現行のアメリカ社会契約【論】の崩壊が進行していることによって、アメリカの秘密政府がかつてない程のプレッシャーに曝されているのは間違いない。これは、2014年以来【アメリカの】人口の上位１％の富が急激に――そして持続不可能な【レベルで】――増加していることを示した、以下のリンクのグラフで確かめることが出来る。
https://www.zerohedge.com/news/2018-01-19/it-time-retire-word-capitalism

 
【※リンク先のグラフです。灰色線の1980年、所得（横軸）の最も低い層が収入の増加率（縦軸）は最も良く、高額所得層になるほど緩やかに伸び悩んでいたのです。赤線の2014年になると事態は逆転し、一握りの超富裕層のみが所得を増加させるように。金持ちはとんでもないスピードで益々金持ちになる一方、低所得層は働けど働けど殆ど収入が上がらず、じっと手を見る……で、以下の如く武器を取る訣ですな。】

なかでもカリフォルニアの状況は今や最も致命的なものではないだろうか。裕福なカリフォルニア住民の家々の横に、ホームレス用の巨大な野営テント地が出現しているのだ。おまけにアップルやグーグルの従業員を運ぶバスには、石を投げつけられたり、発砲されるほど、不満が高まっているときた。
https://www.zerohedge.com/news/2018-01-17/californias-homeless-problem-revealed-one-incredible-video
https://www.zerohedge.com/news/2018-01-19/revolt-begins-apple-google-charter-buses-attacked-san-francisco

こういった緊迫した背景の元、カリフォルニア州の地方部は、超富裕層が住むサンディエゴやロサンゼルスやサンフランシスコの海岸沿いの居留地から離脱しようとし始めている。この動きの中、カリフォルニア州政府や地元の市町村長はアメリカ連邦政府に対するあからさまな抵抗を表明するようになった。

このため、米軍は東海岸でのハザール成金勢力の逮捕の後、カリフォルニアでの大量逮捕に踏み切ったのだと、ペンタゴン筋は言っている。
http://sacramento.cbslocal.com/2018/01/15/new-california-declares-independence-from-rest-of-state/
http://sanfrancisco.cbslocal.com/2018/01/17/oakland-bans-cooperation-federal-immigration-agents-braces-for-ice-raids/

【※今月27日にアップされたばかりのカリフォルニア州アナハイムの様子。ホームレスのテントが延々と続いています。ビバリーヒルズや其の他の有名高級住宅街がある州なのですが、こちらの解説によると、国内のホームレスの四分の一が同州に集まっているそうです。こんなのは先進国の景色じゃないと嘆いていました。】


アメリカの凋落と中国の擡頭


国際的には、現行のアメリカ株式会社政府は世界各地で支持を失いつつある。以下が幾つかの例だ：

米国NATOの同盟国トルコは、シリアでアメリカの支援を受けた勢力を攻撃し始めた。
長年アメリカの同盟国だったパキスタンは、公式にアメリカとの同盟関係を終わらせた。
北朝鮮と韓国はオリンピックの合同チームを結成した。自分たちは民族として人工的に分断されたり、第三次世界大戦を始める言い訳に利用されたくはないとのメッセージを世界に発信するためだ。
カナダ・インド・日本・ブラジル・中国そしてEUはトランプの保護貿易政策を攻撃している。
http://www.livemint.com/Politics/mSx6CQUqgyY6Y3h4N0bDXM/WTO-Support-grows-for-India-in-solar-tiff-with-US.html

EUの複数の中央銀行は、準備金を米ドルから中国元に切り替えている。
https://qz.com/1180434/europes-central-banks-are-starting-to-replace-us-dollar-reserves-with-the-chinese-yuan/

こういったアメリカ株式会社政府の断末魔の苦しみが、今週スイスのダボスで開かれた西洋（大西洋同盟）勢力の会合に切迫感を抱かせることとなった訣だ。

かの地では、ある派閥がアメリカ合衆共和国の再興を推していた。別の派閥はカナダによる友好的乗っ取りと適確に運営される北米合衆国に融資することを推していた。どちらの派閥にも共通していたのは、米国の覇権がただ単に中国の覇権に取って代わることはさせたくないという思いだった。

【※最近、白龍会が特集していた仮想通貨もダボスの議題の一つだったようです（翻訳版はこちら）。】

一方の中国勢は、アジアの複数の秘密結社の上級メンバーたち曰く、この惑星の全ての人々にとって友好的で公正な世界政府を創るのを手助けしたいと言っているのだそうだ。彼らは中国の覇権を望んでもいないし、追い求めてもいないと強調している。

しかしながら一部の複数派閥が、今度は中国が地球の支配権を西洋から引き継ぐ番だと思っていることを明示している【のも確かだ】。

いずれにせよ、今もそうであるように、時が経過すればするほど、中国は益々強くなり、西洋は益々弱体化する。西洋社会は債務で溺死しかけており、社会的不安定の【要因となる】富の不均衡を抱え、少子高齢化人口を抱えている。だからこそ、西洋はその政府や社会や経済の構造を、根本的に改革しなければならないのだ。

ジュビリー【※借金帳消し】や一回限りの資産分配を含む再起動に対する代替案は、現行の構造の広範囲な崩壊で終わる着実な衰退だろう。カリフォルニア州はただの前触れに過ぎない。

翻訳：Yutika

註：【　】内は訳者の解説部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しや画像、ツイッターおよび動画も挿入しています。


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Writer

Yutika

体癖：８−２、エニアグラム：４
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業（英語&仏語）をしております。


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