注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
ブッシュ・シニアは処刑された
ナチス第四帝国の総統ジョージ・ブッシュ・シニアの死以来、世界の金融システムの支配を巡る戦い、すなわち人類の未来を決める過程を巡る戦いは、今やSWIFT国際銀行間電子決済システムの支配が中心となった。
最終決戦はこの惑星を昔から支配してきた13家系と、アメリカ軍産複合体を支配している能力主義のグノーシス・イルミナティの間で交わされている、と複数の筋が口を揃える。ペンタゴン筋とCIA筋の双方が裏付けしてきた話だがジョージ・ブッシュ・シニアが“処刑された”のを受け、この戦いはある種のクライマックスを迎えつつあるのだ。
以下がCIA筋の一人が言っていた内容だ:
処刑されたのはクローンだった可能性もあります。我々は彼が6月に死んだとの情報も入手しているのですから(また別のクローン)。私としては、(先週掲載した動画に映っているように)ブッシュというかシェルフは1992年1月に寿司を喉に詰まらせ、バーバラ・ブッシュに毒ナプキンで止めを刺されたと考えています。
諸々の軍事法廷は2019年1月2日に開始される予定です。」
一方のペンタゴン筋はというと、米国大統領のドナルド・「トランプは第41代【大統領】ブッシュが国葬とならないよう気を配っていた。レーガンがしてもらったような棺を馬に牽かせる【待遇】は、この処刑された犯罪人には許さなかったのだから。」
「勝者が総取りということで、トランプは元ブッシュ【政権の】司法長官だったビル・パーを自身の次の司法長官に選び、更にそれを12月7日という[真珠湾記念日の]『汚名と共に刻まれるであろう日』に行なった」と同ペンタゴン筋は付け加えた。
SOUNDS LIKE BARR WILL GO AFTER DEEP STATE: Donald Trump Confirms He Will Nominate William Barr as Next Attorney General | Breitbart https://t.co/htfGltiYzG via @BreitbartNews
— Bill Mitchell (@mitchellvii) 2018年12月7日
ちなみに『汚名と共に刻まれるであろう日』は、真珠湾攻撃の翌日フランクリン・ルーズベルトが開戦宣言をする直前に議会で行なった演説から。】
先のCIA筋も、バーが「軍事法廷に出されて“マケインされる”(処刑されたり、自殺に見せかけて始末されることを示す昨今の表現)を回避する取引」でも行ったのではないだろうか、「リンゼイ・グラハム上院議員のように寝返ったのかもしれない」といぶかしんでいた。
クリントンやブッシュと繋がる中国
自身が米国の元中国大使で、その弟は(ヒラリーやビル・クリントン同様に)米軍の機密を中国に渡したブッシュの死が何を意味するかというと、血統家系の連中が中国の保護を求めていることから、米国と中国の関係も最終決戦の様相を呈しつつあるということだ、と秘密結社筋は言う。
ペンタゴン筋曰く、中国の複合企業ファーウェイの最高財務責任者である孟晩舟を逮捕した「目的とは……
Canadian said to be detained in China, Huawei CFO due back in court https://t.co/MqAtVfquav
— Reuters Top News (@Reuters) 2018年12月11日
……クリントン一家と彼らの1990年代にまで遡る中国への背信的な繋がりを解体することだ」。
かつて中国のフリーメイソンが筆者に認めていた話だが、彼らはASEANと朝鮮半島と日本を含めた“中国合衆国”なるものを約束してもらっていたため、ヒラリー・クリントンが米国大統領として選出されることに大金を投じていたそうだ。
米軍諜報部門からも、ジョージ・ブッシュ・シニアが核ミサイルを正確に誘導するために必要なテクノロジーを中国に提供したと、我々に裏付けを寄越してきたことがあった。
クリントンやブッシュが中国に軍事技術を渡していたのは、もっと中国を軍事的にG7と匹敵させて、自分たちの計画していた「ゴグ対マゴグ」の終末戦争が、同様に自分たちの計画していた人工的な終末で帰結してくれるよう十分に破滅的なものにさせたかったからだ。
【この計画が実現する】のではなく、計画の背後の狂信者どもは軍事法廷に直面することになるのだ、「2019年1月を皮切りとして」、とペンタゴンやCIA筋は裏付けてきた。
こういった軍事法廷の準備を進めるため、ペンタゴン筋曰く「マーク・ミリー陸軍参謀総長がトランプを守り、二期目への継続性を図る次期統合参謀本部議長に指名された」。
空軍や海軍閥は計画された第三次世界大戦に深く関与していたため、統合参謀本部全体を取り仕切れる順番から外されたという訣だ、と国防情報局筋が指摘していた。
Trump picks Army Chief Gen. Mark Milley as next top military adviser https://t.co/nks60xo6HG pic.twitter.com/CdDRgDIvmu
— ArmyTimes (@ArmyTimes) 2018年12月9日
アメリカの描く未来図
米軍事政権がどのような世界変革を望んでいるかを理解するため、マイク・ポンペオ米国務長官が2018年12月4日にドイツ・マーシャル基金で行った演説で何を言ったかを見てみよう。
https://ua.usembassy.gov/remarks-by-secretary-pompeo-at-the-german-marshall-fund/
この演説の中で、ポンペオは我々が「現行の国際秩序は人々のためになっているのか、そして果たしてそうなりうるのか、と問うべきです。もし答えが否ならば、我々はそれをどう正していけるかと問わねばならないでしょう」と言った。
この演説の後半では、この現行の国際組織である世界銀行やIMF、EU、国連、アフリカ連合、米州機構といったものはどれも破綻しており、抜本的な改革が必要だと断言した。
その演説の抜粋がこちら:
こんにち、こういった組織は自国の経済の舵取りを誤った国家にしばしば助言をしては、成長を抑制し民間セクターの参入者を締め出すような緊縮政策を押し付けています……こんにちの国連では平和維持活動を何十年もダラダラと続け、平和にはちっとも近付きません……国連は平和を愛する諸国を受け入れる組織として創設された【筈でした】。
私は問いたい:こんにち【組織は】使命を忠実に果たし続けているのでしょうか? ……EUは【加盟】諸国とその市民の利益確保を、ここブリュッセルの官僚の利益よりも優先しているのでしょうか?」
米国に欠けている視点
しかしながら、ポンペオの提案した解決案とは――トランプが米国でやってきたことを模倣して、【各】国民国家の力と米国の覇権を再び示すというもので――欧米社会およびこの惑星全体が直面している諸問題への解決策を提供するという意味では大いに役不足だった。
例えば、仲間内で交配を重ねた少数の家系によって支配される現行の金融システムがG7の中産階級を破壊し、中国のような場所でさえ富裕層と其の他【大勢】の間にとてつもない格差を生み出したことには、彼は言及しなかった。
今や人口の0.1%が支配する富は、下層90%の有するそれよりも多いというのに、ポンペオはこの状況を修正するリセットもジュビリー【※借金帳消し】も提案しなかった。
更にポンペオは、人類が1970年代以来、生物の6割を殲滅したという事実にも言及せず、何らの解決策も示さなかった。
https://www.wwf.org.uk/updates/living-planet-report-2018
実のところ、トランプは12月8日に以下の如くツイートしている:
確かに、パリ協定は「炭素が地球温暖化を引き起こしている」などといういかがわしい科学を基盤としている。この【記事】では詳しく見ていかないが、以下のリンクで全くもって酷い例をご覧頂きたい:
https://wattsupwiththat.com/2018/07/06/friday-funny-scottish-record-high-temperature-caused-by-ice-cream-truck/
IDLING ICE CREAM TRUCK CREATES ‘WARMING RECORD’ FOR SCOTLAND | Herald Sun https://t.co/dNxizs7ItX
— Frank Acocella (@frank8427zz9za) 2018年7月7日
昔から「scream(スクリーム=欲しいと叫ぶ)」との掛け言葉で、「私は叫ぶ、君も叫ぶ、皆が叫ぶよアイスクリームが欲しいってね」という良く知られたフレーズがあるので、駄洒落まで現実にするんかいってツッコまれております。】
だがしかし、少なくとも彼らが努力している【点は評価できよう】。ホワイト・ドラゴン・ソサエティは代替案として、能力主義で選ばれた人材による将来設計機関を立ち上げ、環境破壊を阻止し、貧困を終わらせるための数兆ドル規模のキャンペーンをそこに取り仕切らせることを提案する。これはトランプが乗っ取ったナチス派閥が大量虐殺を予定していた“役立たずのゴク潰し”に、職を提供することになる可能性も秘めている。
我々は、米軍事政権がこれに似たようなものを提案して、中国やインドや其の他残りの世界にも参加を呼び掛けてくれれば、と願ってやまない。
地球温暖化詐欺の最前線フランス
いずれにせよ、地球温暖化派閥は欧米、とくにロスチャイルド家の地球温暖化派の本拠地であるフランスでどうやら戦いに敗れようとしている。
この件でペンタゴン筋は「フランス大統領エマニュエル・マクロンがクビにした元統合参謀総長のピエール・ド・ヴィリエ陸軍大将こそが、人民の推しているエリゼ宮殿【の主】だ」と言っていた。そしてマリー・「ル・ペンは剣よりも強しときた。もし彼女が大統領になりそこねたとしても、良い首相か外相となることだろう」と彼らは付け加えていた。
Lui qui vient de publier «Qu'est-ce qu'un chef ?»... https://t.co/aSLgyblUHj
— Le Figaro (@Le_Figaro) 2018年12月15日
既存のシステムに拘る米国
しかし米軍事政権と血統家系との戦いはまだまだ終わりそうにない。ポンペオの演説やこの記事の冒頭に戻ると、彼はこのような注目すべきことを言っていた:
SWIFTはこの前、制裁を受けているイランの諸銀行をそのプラットホームから切り離しました。何故なら彼らは一定のシステムに――【否、】全体のシステムそのものに、許容し難いリスクをもたらしかねないからです。」
彼がここで匂わせていたのは、代わりとなる国際決済システムを立ち上げて、米国【率いる】SWIFTの制裁を回避しようと努めているヨーロッパ(血統家系)と中国のことだ。【この試み】は今でも続いており、インドやロシアや中国といった国々は、米国の国際金融インフラ支配を終わらせようとSWIFTを切り捨てていっている。
SWIFTから脱退しようと試みるヨーロッパ諸国で政権交代を強要するという形で、米国も応戦しており、これが(ある意味)フランスの問題と【繋がってくる】訣だ。
日本を潰すソフトバンク
もう一つの大きな戦場は日本である。こちらでは12月6日にソフトバンク株式会社が携帯やLINEを基盤とした電気通信ネットワークが4時間に渡って使えなくなるという事態となった。
ソフトバンクは携帯を販売し、決済システムを使用するのに、ファーウェイと提携している(ちなみに「華為【=ファーウェイ】」という名前は「中国のため」という意味だ)。
またソフトバンクは12月19日に予定されている電信部門のIPO【=新規株式公開】を隠れ蓑にして、中国、もっとはっきり言ってしまうとファーウェイに、当該部門を売却しようとしているのではないかとの疑いがある、とCIA筋が言っている。
ソフトバンクは、日本の票の8割以上を集計する機械の会社、武蔵株式会社を所有しているフォートレス・アセット・マネジメントを買収している、ということを心に留め置いて頂きたい。日本の独立党のリチャード・コシミズは、この会社が安倍晋三首相の祖父で元首相である岸信介によって設立され、日本の選挙で票を盗むために使われていることを示す詳細な証拠を提供している。
また安倍政権は先週、日本の水資源を非国有化し、ロスチャイルドのフランス分家によって支配されているヴェオリアという会社におそらくは格安で売却することを実現するための法律を通した点も指摘しておくべきだろう。
改正水道法成立 12月6日13時37分
— Clavis (@Clavis19898160) 2018年12月15日
ソフトバンク通信障害発生13時39分
2分差!
麻生太郎の儲けの為に在日仲間の孫正義と法案成立隠蔽
世界的な通信障害だから水道法と関係無いとも言われてるが、麻生が世界の悪の中心だから関係あるhttps://t.co/iplIaBTetB
世界連邦と麻生https://t.co/qAD2MEvFpV pic.twitter.com/8KhdVmY96q
更には、ソフトバンクのCEO孫正義がイスラエル(【つまり】ロスチャイルド)の傀儡であるムハンマド・ビン・サルマーン皇太子から最低でも450億ドル提示されていたことも忘れないで頂きたい。【ということで、それでも】孫に賭けてみたい人間がいる【とお思いで】?
翻訳:Yutika
註:【 】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイッターおよび動画も挿入しています。
ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。
お願い
個人的には地球温暖化詐欺がアイスクリーム屋さんまで動員してきて失笑。福島の放射線測定に共通するものがあります(あちらは数字を上げるのではなく下げる方でしたが)。現代の科学って、総じて人間の利害関係で結果が弄くられているのですよね。
土台が歪んでいるのですから、まともな判断をしろと言われても難しいのかもしれません。