2018年12月17日 の記事

秘密の宇宙プログラムで使っている宇宙船 “三角形の巨大反重力戦闘機TR-3”が映り込んでしまった ~極めて精度の高いコーリー・グッド氏の情報~

竹下雅敏氏からの情報です。
 国際宇宙ステーションに無人で物資補給を行うドラゴン宇宙船の映像に、秘密の宇宙プログラムで使っている宇宙船が映り込んでしまったとのことです。コーリー・グッド氏は、この三角形型の宇宙船は今後少しずつ公開されていくと言っていたので、おそらく、この映像の流出はわざとだと思います。
 こうした映像を見ても、コーリー・グッド氏の情報の精度が、極めて高いことがわかります。コーリー・グッド氏によると、この“三角形の巨大反重力戦闘機TR-3”は、秘密の宇宙プログラムの公開情報の中で、最も低レベルのものだということです。氏によれば、すでに地球人は900種類を超える宇宙人たちと人身売買を含む貿易を行っており、私たちの銀河の外にも行っているとのことです。また、太陽系のあちこちには、10万を超える人員を要する秘密基地があるとのことです。
 氏が伝える現状と、地上のニュースとの間にギャップがあり過ぎて、今後、次々と公開される機密情報に対して、大混乱にならないようにするためにも、コーリー・グッド氏が提供している情報には、一通り目を通しておいた方が良いと思います。
 “続きはこちらから”は、無数の宇宙船が太陽の周辺に出現したというもので、映像を見る限り、どうやら、球体連合の宇宙船のようです。彼らは、完全に私たちの味方なので、心配ありません。
 また、12月11日の記事によって、銀河連合、光の銀河連邦はことの全体像を把握し、邪悪な宇宙人たちを追放したようです。なので、今後のコブラの情報は、銀河連合とは何の関係もありません。カバールと同盟関係にある組織からの情報だと思って、差し支えありません。
 偽情報を信用させるのに、50%は本当の情報を入れておくというのは、常套手段です。時事ブログで何度もお伝えしているように、コブラ情報は、特に高次元のものは、ほとんど全て誤りです。
 他人になりすまして情報を送ることや、意図的な偽の情報を送ることは大きな罪になり、違法行為をなす度に法に基づいて裁かれると警告しているのですが、彼らは一向に止める気配がありません。現在でも、ほとんど精神破綻の状態だと見ていますが、今後彼らはどうなるのか、注視しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ドラゴン宇宙船に接近飛行した謎の宇宙船
引用元)
(前略)
これは宇宙人のUFOではなく米政府の秘密宇宙プログラムで使っているテスラの抗重力宇宙船であると以下の記事は伝えています。
(中略)
エンジンはプラズマ推進式で4機あり超伝導コイル内で発生させた強力な磁力線により空気中の原子をイオン化し加速放出時の推力で飛行する。

エンジン排気口から放出される電離したプラズマ原子起源によるプラズマ光により排気口が夜間には輝いて見え、超伝導コイルの消費する大量の電力は超小型原子力エンジンを熱源とする超小型蒸気タービン発電機で得る。又この発電機回転動力でヘリュウムガスを液体化し電磁コイルは超伝導状態を得る。

速度はマッハ10を超えると推測される三角形の巨大反重力戦闘機TR-3Bの燃料は主に核であり、大気圏の突入や高高度からのEMP攻撃(高高度核爆発:高層大気圏における核爆発)が可能。
(中略)
https://beforeitsnews.com/v3/alternative/2018/3652190.html
(概要)
12月13日付け
(中略)

(01:00~)
秘密宇宙プログラムの巨大宇宙船が国際宇宙ステーションに荷物を運んでいたドラゴン宇宙船に2度接近飛行したのをNASAのカメラがとらえました。
(以下略)
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配信元)
 

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仙台の民間水道業者が、経営悪化を理由に、井戸水を汲み上げるポンプの電気料金負担を住民に求め、“支払わなければ17日に水道供給を停止する”と通告し、混乱が起こっている

竹下雅敏氏からの情報です。
 仙台の民間水道業者が、経営悪化を理由に、井戸水を汲み上げるポンプの電気料金負担を住民に求め、“支払わなければ17日に水道供給を停止する”と通告。混乱が起こっているようです。
 水道民営化法案が通り、水道料金が何倍にも跳ね上がるのではないかと予想されていただけに、“これは岩手県雫石町だけの問題じゃない”わけです。
 水は生命線なので、うちでは井戸は3つあり、万一電気が止まってもいいように、1つは手で汲めるようになっています。ただ、水道法案が通ったからといって、新たに井戸を掘ろうとすると、都市部では地盤が沈下するなどの理由で掘らせてもらえないようになる可能性が高いです。
 この問題に関して、井口氏のブログに、大変面白い情報がありました。水道料金が高騰すれば、“あらゆる家庭は雨水から直接水を取る方式に変える… 東レの世界最高のフィルター技術で直接飲料水に変えればすむ”というのです。これは、知っておいて損は無い話です。
 それにしても、安倍政権は自動車に関する税制の抜本的な見直しを検討するようで、“走行距離などに基づく課税に見直す”と言うのです。
 フランスのデモが世界に拡大しているのを知らないのか、わざわざ、日本で革命を起こしてくれと言わんばかりの、頭の悪さです。それとも、日本では絶対革命は起こらないと、高を括っているのでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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水道法改正の裏で…民間業者「水を止める」と住民“脅迫”
引用元)
(前略)
町内の住宅やペンションなど35軒に水を供給する民間企業「イーテックジャパン」(仙台市)が住民に対し、水道料金の追加徴収を受け入れなければ、週明け17日から水道を止めると通告(中略)… 同社は8日、住民20人に事情を説明。ところが、会社側の責任を追及した住民に対し、「なんでこっちが頭を下げるのか。うちは水道供給を止めた方が赤字は減るんですよ」などと居直った。
(中略)
参加した住民の1人が言う。
「水道料金は現在、月2000~1万円ですが、月7000円もの追加負担を求められた。会社側の(電気料金の)滞納分を払えというのはちょっと納得できないし、何より、水はライフラインですよ
(中略)
イーテックジャパン担当者がこう言う。
「我々は水を止めることを目的にしているわけではありませんし、恫喝や恐喝という意思もありません。地域を守るため、住民の方々と話し合いを重ねているだけです。ただ、料金をお支払いいただけない場合、規約に基づいて、水道の供給停止などの措置を取らせていただく可能性はあります」
(以下略)
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現実に起きた! これが水道民営化の恐怖だ!
転載元)
「追加料金払わなければ水止める!」
 料金は51万円也
(中略)
岩手県雫石町の民間経営の水道事業で、供給を受けている民家やペンション35軒で料金の追加徴収が浮上し、供給停止騒ぎに発展している。
35軒は9、10月分として合わせて50万9633円の追加料金を請求され、支払わなければ週明け17日(2018年12月)からの水道供給を停止すると通告された。
 (中略)
これは岩手県雫石町だけの問題じゃないのです。政府が決めてしまったからには、これから全国的に広がるのは火を見るより明らかで、もう歯止めは効かないのです。(中略)… 民営化に賛成した人たちは、どう責任を取るつもりか?
(中略)
「安倍さんしかいない」
「安倍政権が永久に続くように」
「何でも反対する野党は引っ込め!」
と叫び、独裁政権を望んだ国民に責任の半分はあるのです。
これまでのような、安全な水が飲めない「美しい国・日本」の現在の姿です。

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18/12/10 フルフォード情報英語版:ジョージ・ブッシュ・シニアの処刑後、極秘の戦争はSWIFTが中心に

 今回は主にアメリカの問題点について。自分たちの信じる正義のために頑張ってはいるのですが、既存の枠組みから抜け出して問題に取り組むほどの度量は持ち合わせていないようです。
 個人的には地球温暖化詐欺がアイスクリーム屋さんまで動員してきて失笑。福島の放射線測定に共通するものがあります(あちらは数字を上げるのではなく下げる方でしたが)。現代の科学って、総じて人間の利害関係で結果が弄くられているのですよね。
 土台が歪んでいるのですから、まともな判断をしろと言われても難しいのかもしれません。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ジョージ・ブッシュ・シニアの処刑後、極秘の戦争はSWIFTが中心に
投稿者:フルフォード

ブッシュ・シニアは処刑された


ナチス第四帝国の総統ジョージ・ブッシュ・シニアの死以来、世界の金融システムの支配を巡る戦い、すなわち人類の未来を決める過程を巡る戦いは、今やSWIFT国際銀行間電子決済システムの支配が中心となった。

最終決戦はこの惑星を昔から支配してきた13家系と、アメリカ軍産複合体を支配している能力主義のグノーシス・イルミナティの間で交わされている、と複数の筋が口を揃える。ペンタゴン筋とCIA筋の双方が裏付けしてきた話だがジョージ・ブッシュ・シニアが“処刑された”のを受け、この戦いはある種のクライマックスを迎えつつあるのだ。

以下がCIA筋の一人が言っていた内容だ:

「実はG・H・W・シェルフ(ブッシュ)は人道に対する罪と児童売買と扇動罪と叛逆罪で2018年9月10日に起訴された、と私は二つの情報源から聞かされました。彼は自身の軍事法廷の審問で、家族やシープルのために自分の名声を無傷のまま保つべく、処刑ないしは自殺【扱いに】するよう、司法取引をしたようです。トランプが死刑宣告に署名をしました。

処刑されたのはクローンだった可能性もあります。我々は彼が6月に死んだとの情報も入手しているのですから(また別のクローン)。私としては、(先週掲載した動画に映っているように)ブッシュというかシェルフは1992年1月に寿司を喉に詰まらせ、バーバラ・ブッシュに毒ナプキンで止めを刺されたと考えています。

諸々の軍事法廷は2019年1月2日に開始される予定です。」
【※ブッシュの本名だと噂される「シェルフ」については、前回の解説をご参照ください。】

一方のペンタゴン筋はというと、米国大統領のドナルド・「トランプは第41代【大統領】ブッシュが国葬とならないよう気を配っていた。レーガンがしてもらったような棺を馬に牽かせる【待遇】は、この処刑された犯罪人には許さなかったのだから。」

「勝者が総取りということで、トランプは元ブッシュ【政権の】司法長官だったビル・パーを自身の次の司法長官に選び、更にそれを12月7日という[真珠湾記念日の]『汚名と共に刻まれるであろう日』に行なった」と同ペンタゴン筋は付け加えた。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※「ビル・パー」:Parrでなく、ウィリアム(=愛称ビル)・P・バー(Barr)のことかと。
ちなみに『汚名と共に刻まれるであろう日』は、真珠湾攻撃の翌日フランクリン・ルーズベルトが開戦宣言をする直前に議会で行なった演説から。】

先のCIA筋も、バーが「軍事法廷に出されて“マケインされる”(処刑されたり、自殺に見せかけて始末されることを示す昨今の表現)を回避する取引」でも行ったのではないだろうか、「リンゼイ・グラハム上院議員のように寝返ったのかもしれない」といぶかしんでいた。

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日本最古の英字新聞ジャパンタイムズが世界から批判を浴びた 〜「IT Mediaビジネス」慰安婦・徴用工の「強制」表現を巡る「中立性」「バランス感覚」とは?

読者からの情報です。
安倍政権によって日本のマスコミが圧力を受けたり、自主規制をしたりしていますが、英字メディアである「ジャパンタイムズ」の編集指標の変更が海外で話題になっているようです。
慰安婦・徴用工の問題は海外でも取り上げられているので、これを機に海外からも安倍政権のメディアコントロールへの反対の声が上がって欲しいです。
(tat)
 ジャパンタイムズという日本最古にして日本を代表する英字新聞が世界で問題になった、という「ITmedia」の記事です。
 ジャパンタイムズは、『徴用工問題の記事について「強制労働」は誤解を招く可能性があるとして今後は「戦時中の労働者」とし、慰安婦問題では「強制的に働かされてきた」とした説明を「意思に反して働いていた者も含まれる」に変更する』という編集注記を掲載したそうです。
 これに対して世界のメディアが一斉に非難し、中には「安倍晋三首相の考え方に沿って編集方針を変更した」と指摘したところもあったようです。結果、ジャパンタイムズは反響の大きさに圧され、編集注記についての釈明と謝罪を掲載することとなりました。
 このITmediaのライター氏は、「日本が歴史的な事実を捻じ曲げようとしているという印象が世界に広く報じられた」としつつ、しかし海外からの批判は、安倍政権に批判的な面々のものばかりを集めて偏っているとしています。ジャパンタイムズの謝罪も、一部の幹部が勝手に変更したことについてのもので、そこに傲慢さを感じておられるようですが、歴史の歪曲に関しての責任は曖昧にし、さらに変更後の「言い方」の方が妥当であるとも評しておられます。つまり、世界から非難を浴びた点は、世界の多様な価値観に配慮していないからだと取られる趣旨になってしまって、政権に忖度して表現を変えたことから目をそらす記事となっています。
 ジャパンタイムズの表現の変更前と後を、読者の方々はどう感じられたでしょうか。変更後は明らかに本質を曖昧にする文言になり、慰安婦問題や徴用工問題を知るならば、海外が批判したのは偏向でもなんでもなく当然の非難だったと思われます。
価値観の多様さは尊重しつつ、ヤマ・ニヤマに基づく正直な判断を下すことは可能でしょう。
投稿下さったtat様は、海外からの批判を真っ当なものとして期待されていますが、日本のメディアに同じことを期待できないことが本当に残念至極であります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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慰安婦・徴用工の「強制」表現めぐり炎上 ジャパンタイムズが叩かれたワケ
引用元)
(前略)
海外でジャパンタイムズ自体がニュースになった記事がいくつも報じられている。例えば、香港のサウスチャイナ・モーニングポスト紙は、日本の共同通信による英字記事を掲載している。その見出しは、少し長めだがこんなものだった。「ジャパンタイムズが戦時中の『慰安婦』について、安倍晋三首相の考え方に沿って編集指針を変更したという指摘を否定した
(中略)
既出の共同通信記事によれば、ジャパンタイムズは11月30日、徴用工問題の記事の下に編集注記を掲載。そこにはこう記されていたと報じている。
「徴用工問題で『forced labor(強制労働)』の文言を使うことは誤解を招く可能性があるとして、今後は『wartime laborer(戦時中の労働者)』とし、慰安婦問題でも『強制的に働かされた』としてきた説明を『意思に反して働いていた者も含まれる』との記述に変更するとした」(12月7日付共同通信の日本語記事から抜粋)
(中略)
さらに、米国、英国、ドイツなどの海外の英字メディアがこの件を取り上げたことで、国外で話題になった。
海外の英字メディアの記事はどれも、ジャパンタイムズにとって辛辣(しんらつ)なものだった
(中略)
要するに、ジャパンタイムズには、多角的に世の中を見た客観的な発言を期待したい。そんな声が外国メディアや国外からの批判につながっていると考えられる。
(以下略)