19/1/14 フルフォード情報英語版：革命が続行する中、最高裁判事も世界銀行総裁もロスチャイルドの更に一人も転落

投稿者：フルフォード

既に辞任するなり死亡するなりした最新のカバール工作員

悪魔主義のハザール人カバールの頂点が瓦解した今、二番目に位置する当局者、たとえば【アメリカ】最高裁判所のルース・ベイダー・ギンズバーグ判事や世界銀行のジム・ヨン・キム総裁、そしてセリーナ・ロスチャイルド（ジェイコブ・ロスチャイルドの未亡人）などが、人類の解放に向けた戦いが継続する中で排除されていっている。

ギンズバーグは「【ずっと】行方をくらませており、死んでしまった可能性がある。ないしはニューヨークの病院に入院したままとか。最高裁判所での口頭弁論を二週間も欠席していて、【このままだと】１月いっぱいになる。生存確認が全くとれない【現状】では、ドナルド・トランプ米国大統領に【最高裁】判事をもう一人指名する舞台をお膳立てしてしまっている【ではないか】」と、ペンタゴン筋は言う。

ジム・ヨン・キムは【オバマ政権下のヒラリー・】クリントンが任命した人物で、汚職のせいで世界銀行総裁の職を辞するよう強いられた、とドラゴン・ファミリー筋は言う。捜査官はとりわけハイチの件、そして2010年ハイチ地震の人工的な誘発に関わるクリントンの汚職へのキムの関与に注目している、とCIA筋は言う。

セリーナ・ロスチャイルドはシオニストの上級長老ジェイコブ・ロスチャイルド男爵の未亡人（だか妻だか）で、ナサニエル・ロスチャイルドの母親だ。彼女は「短期間、病に臥せった後に」死亡した、としか明らかにされていない。


我々はジェイコブ・ロスチャイルドが既に死亡したと報じてきたが、ナサニエルという革新的な考えを持つ息子が、依然として強大なこの家系の英国支部を掌握してしまうのを阻止せんがために、未だに【ジェイコブは】存命しているかの如く装っているらしい。

軍事法廷の次なる標的はKKR社

いずれにせよ、米国の軍事法廷が着実に進められている中、この先の数日、そして数週間でさらに多くの有力な【政界の】影の実力者や銀行家が排除されていくだろう、とペンタゴン筋は言う。近々転落するのは、IMFのトップであるクリスティーヌ・ラガルドと、KKRの上級投資家である【※というよりもKKRの共同創設者で共同最高経営責任者である】……


……ヘンリー・クラビスとジョージ・ロバーツだ、と同筋たちは言っている。

加えて、日本の安倍晋三、フランスのエマニュエル・マクロン大統領、英国のテリーザ・メイ首相、そして大量殺人犯であるイスラエルのベンヤミン・ネタニヤフが退くことになる、とペンタゴン筋は言う。

KKR社と奴らの雇われ従業員デヴィッド・“ビトレイアス【＝我々を裏切った】”・ペトレイアス大将は、ダーイッシュ（彼らをISISと呼んで【同名の】女神を侮辱するのは避けたいものだ）の創出と武装化で果たした役割のせいで、現在進行中の米国の軍事法廷に起訴されている、と同筋は言う。当該ニューズレターが公開される時点で、KKRの広報はこの件に対する問いに返答を寄越していない。

フランスの場合

フランス軍筋はというと、エマニュエル・マクロンが軍事政権によってもう間もなく排除されると言っていた。【軍事政権は】過去11年にも渡ってフランスの民主主義を盗んだカバールの連中を逮捕し、それから共和国に真の民主主義を復活させるのだそうだ。ヴィーヴ・ラ・フランス【＝仏語で「フランス万歳」】！

日本の場合

安倍晋三を逮捕する動きは【フランスよりも】もう少しかかるだろうが、フランス警察が日本オリンピック委員会会長の竹田恆和を贈賄容疑で告発しており、下準備は開始されている。
https://www.france24.com/en/20190111-japan-olympic-committee-chief-takeda-indicted-france-corruption-tokyo-2020


日産のカルロス・ゴーン元会長の逮捕と不当な扱いに対するフランス側の報復だとの見方もあるが、それだけでは済まない話なのだ。日本の右翼の情報源によると、竹田は日本の皇族で、日本が2011年３月11日の福島の津波および核大量殺人攻撃【計画実行に大人しく】従う褒美として、2020年のオリンピック【開催権】を貰うという【取引】に関与していたらしい。

安倍とその内閣と三菱の岩崎一族は、この大量殺人に加担したため引き摺り降ろされる、と同筋は言っている。

イギリスの場合

テリーザ・メイが排除されようとしているのは、ブレキシット【＝英国のEU離脱】を邪魔し、英国諜報部の支配権をEUを支配する諸々のマフィア家系に引き渡そうと試みたせいだ、とMI6筋は言う。以下の手紙はメイの【国家】叛逆行為について警告するため、英国諜報部の元トップが国会議員たちに送ったものだ。



加えて、米国政府がEUの外交特権を格下げするという形で、最早EUを正当な政府としては認識していない旨を公けにした。
https://www.dw.com/en/trump-administration-downgrades-eu-mission-to-us/a-46990608

ラガルドの場合

IMFのトップであるクリスティーヌ・ラガルドも米国の標的だ。仮想通貨タイプのIMFの特別引出権（SDR）を米国ドルの代替手段として彼女が推しているからだ、とCIA筋は言う。

ドラゴン・ファミリーの大使は、【仮想通貨化の成功】とはならずにIMF自体が清算されると言っている。これまでラガルドは、IMFをアジアに移転させるチャンスを与えて欲しいと中国勢に懇願してきたが断られた、とも同筋は指摘していた。
https://www.reuters.com/article/us-imf-china-lagarde-idUSKBN1A922L

IMFは、ハザールマフィアに支配された企業に自国の資源を引き渡させるため、人民を困窮させるよう貧しい国々に強要してきたという救いがたい実績を積んでいる。

逮捕はもうすぐそこまで

何にせよ捜査の手が迫る中、銀行家はビルから再び飛び降り始めたようである。
https://www.dailymail.co.uk/news/article-6568369/Man-injured-falling-height-inside-Canary-Wharf-shopping-centre.html

英国諜報部曰く、こうした銀行家たちは【彼ら】より上の人間へと繋がる証拠の足跡を隠蔽するため、そして【家族が】生命保険金を得るため、この両方【の目的】で殺されていっているらしい。

証拠の足跡といえば、フォレンジック【＝訴訟】会計士のケネス・ボイドは、トランプ【政権】のウィルバー・ロス商務長官やスティーブン・ムニューシン財務長官、チャールズ皇太子、英国のジェームズ・サスーン元財務商務大臣といった人々、そして幾つもの巨大企業が如何に海外のタックスヘイブンを使って、残りの我々が支払うことを強いられている税金を回避してきたかを調査した。
https://www.ais-cpa.com/tax-avoidance-by-the-numbers-the-paradise-papers/

イスラエルの場合

捜査の手は、ならず者国家のイスラエルと、彼らの悪魔崇拝主義で刑事起訴されているベンヤミン・ネタニヤフ首相にも迫っている、とペンタゴン筋は言う。その件に関して、9.11という大物が投入されようとしている。１月８日のトランプの演説はきっかり９分11秒の長さだった。これはトランプが国家緊急事態を宣言して9.11の文書を全て公表する前触れなのだ、と同筋は言う。

また「380億ドルの補助金を拠出し、【反イスラエルな】政治的スピーチを罰するというイスラエルが起草した反BDS法案は、上院で二度も敗れた（56対44と53対43で、【成立するには】60票が必要）。議会からイスラエルとの二重国籍【議員】と叛逆者連中を粛清するという動きが進行中だ」とペンタゴン筋は言う。（BDSとは、【イスラエルを】「ボイコットし、投資を撤収し、制裁を課そう」【という運動】。）


さらに、世界規模でのイスラエルのボイコットが過熱しているのだ。「HSBC銀行はイスラエルの武器商人エルビット・システムズ【社】への投資を止めたし、Airbnb【のサイト】は【ヨルダン川】西岸地区の【不動産を】リストに挙げることを禁止したし、ブラジルも大使館をエルサレムには移さない可能性が出て来たのだ」と同筋は言う。

ネタニヤフのネオコン奴隷少年ジョン・ボルトンが米軍のシリア撤退を阻止しようと先週試みた際、トルコのレジェップ・エルドアン大統領と米軍トップのジョセフ・ダンフォード大将によって、ボルトンの「翼は切られ【て飛べないようにされ】た」、と彼らは付け加えた。

進行する米軍の軍事法廷と閉鎖された米国株式会社政府

一方、ジェフ・セッションズ元米国司法長官やジェームズ・マティス大将やジョン・ケリー大将は軍事法廷を取り仕切っており、元NSA長官のマイク・ロジャーズ【海軍】大将や国防情報局のマイク・フリン元長官から諜報部門のサポートを受け、現在は上で述べたKKR【投資会社】やペトレイアスの件を扱っていると同筋は言う。

米国政府が今や四週間続けて閉鎖され、終わりが見えない中、米国株式会社の命運は【今や】尽きかけていることが世界的に誰の目にも明らかになってきた。

【例えば】ロシアの国営宇宙【開発】企業ロスコスモスのトップであるドミトリー・ロゴジンは、２月に予定されていたNASA（【略称の意味は】“not a space agency【宇宙局に非ず】”）訪問を取りやめている。何故なら“第二次アメリカ内戦【※第一次は南北戦争のこと】”が進行中だから、だそうだ。加えてNASAの資金が【米国政府】閉鎖で打ち切られたという事実も、訪問が取り消された要因だったのは間違いない。
http://tass.com/science/1039354


閉鎖が意味するのは、【給料】未払いの刑務官や航空管制官が次々に病気だと言って【仕事を】休むようになり【※働いても給料をもらえないのなら休暇を取った方がマシ】、4,400万のアメリカ人が頼りにしている【公的】食糧支援【＝フードスタンプ制度】が底を尽くにつれ、米国に大混乱が近付いているということだ。

米国政府の閉鎖は、既に予算の割り振られた壁の資金獲得話だ、と未だに鵜呑みにしている数少ない御仁に対しては、米国の累積貿易赤字が11兆ドルで、国債は22兆ドル越え、未積立債務は210兆ドルあり、対してGDPは19兆ドル【だけ】だという点を指摘しておこう。

つまり貴方が年間１万９千ドル稼いでいるとして、24万３千ドルの借金があるのならば、破産宣言を選択したくはならないのか。それとも残りの人生【ずっと】困窮した借金奴隷で居続けたいのか【という話なのだ】。

WDSの将来設計機関による代替案

ホワイト・ドラゴン・ソサエティ（WDS）および同盟仲間は、終わりなき借金奴隷制度への代替案を提示している。

その内容は【まず】単発のイベントとして、全ての公共部門と民間部門の借金を即時排除すること。その後は、詐欺的な私的所有の各中央銀行が人々から盗み取った資産を再分配する。これは米国の男性・女性・子ども一人一人に対して、40万ドルの一時金を支払うのに相当するのではないかと、我々は見積もっている。

さらには、借金奴隷制度から自由にさえなれば、アメリカの人々は前例なき繁栄の時代を築くため、【本来】自分たちの【ものだった】農地も、資源も、人材も、工場も、ノウハウも、【今まで】より優れたテクノロジー技術も使えるようになるのだろう。

残りの世界に関しては、欧米がそれぞれの中央銀行を国有化し、銀行システムから犯罪分子を排除しさえすれば、貧困を終わらせ環境破壊を阻止する数兆ドル規模のキャンペーンを実行に移せるだろう。もしちゃんとした能力主義の運営構造が整えば、これは借金も税金もなしに実現することが可能なのだ。

マーシャル・プランの60倍の規模である中国の「一帯一路」プロジェクトは、欧米も開始する必要があるプロジェクトの【模範的な】例だ。


守旧派のエリート連中が２月22日にダボスで開かれる【嘘っぽい】礼讃祭りで顔を会わせる際には、地球を救うために毎年何兆ドルも支出するWDSの計画の足元にすら及ぶものが提示できるのか、お手並み拝見といこうではないか。

もし無理ならば、金融システムに対する奴らの支配を排除する頃合いだ。【我々】人類は、自分たちの惑星の理想の未来を創造するのに自由であるべきなのだ。


翻訳：Yutika

註：【　】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイッター画像も挿入しています。

ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。

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Writer

Yutika

体癖：８−２、エニアグラム：４
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業（英語&仏語）をしております。