注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
世界連邦政府という新時代
「3月の狂気」は今も続いている――史上初めての世界政府の結成という、前代未聞の歴史的な出来事が我々の目の前で展開されていっているのだ。何が起こっているのかというと、P2フリーメイソン・ロッジ、つまり一神教を作り出した連中が、アジアの複数の秘密結社と「世界連邦政府」を創設する交渉を成立させようとしている、とP2筋やアジアの秘密結社筋が裏付けてきた。
現在この邪魔をしている唯一の存在は、古代の迷信に未だにしがみついている悪魔崇拝主義者と狂信的なシオニスト連中である。
この点を裏付けるニュースが幾つも起こっている。例えば、中国の公的ニュースサイト新華社に掲載された中国とモナコ間の交渉の写真をご覧あれ。
http://www.xinhuanet.com/english/2019-03/25/c_137920727.htm
China and Monaco have set a fine example of friendly exchanges between countries that are different in size and have different historical and cultural backgrounds and social systems, Chinese President Xi Jinping said #Xiplomacy https://t.co/oyiJZeasUa pic.twitter.com/39bgtpOWGd
— China Xinhua News (@XHNews) 24 March 2019
これが2平方キロ【の領土】に人口38,400人の国と、14億人の中国政府との間の交渉に見えるだろうか。実際に何が起こっていたかというと、モナコは非常に強力で謎めいたモナコ・フリーメイソン・ロッジ、別名P2の本拠地なのだ。つまりモナコは、ワシントンD.C.やシティ・オブ・ロンドン、バチカンに匹敵する強大な都市国家なのである、とP2筋は言う。
彼らは「科学やテクノロジー、イノベーション、生態系保護や環境保全、野生生物の保護、再生可能エネルギーなどといった分野」での連携を話し合っている。
加えて中国の公的メディア【新華社】は、「新時代」についてあたかも既に始まっているかの如く公然と語っている。中国の習近平国家主席のイタリア訪問を描写するにあたって、新華社は「中国は新時代における両国の関係の方向性をしっかりと維持するべく、イタリアと提携し」、さらには「国連問題、グローバルガバナンス、気候変動、そして持続可能な開発のための2030アジェンダ」といった重要課題について交渉するための「用意がいつでもできている」と、報じているのだ。
http://www.xinhuanet.com/english/2019-03/23/c_137916738.htm
アジアの諸々の秘密結社は、2月27日の米国大統領ドナルド・トランプと北朝鮮の絶対的指導者金正恩の首脳会談失敗を受けて、イタリアの秘密結社と直接交渉をすることを決意した。この会談でトランプは実のところ責任者ではなかったことが、彼らの目に明らかになったからだ、とMI6筋やアジアの秘密結社筋は言う。
だからこそ習近平は3月に予定されていたトランプとの会談をキャンセルして、「本物のボスたち」つまり13血流の代表らと会うためにイタリアへ赴いたのだ、とMI6筋は言っていた。
トランプ・キムのサミットは、人口2千5百万人の貧困にあえぐ国家と世界の超大国との間で開かれたものだった、という上辺だけの筋書き全体が今や破綻しつつある。
例えば元CIA韓国ミッション・チーフのアンドリュー・キムは、先週ソウルの聴衆を前に、キム【・ジョンウン】がハワイやグアム両方の完全な非軍事化や、アメリカインド太平洋軍【配下】の海軍【太平洋】艦隊の解体を要求してきた、と伝えてこの点を明かした。
https://www.trunews.com/stream/former-negotiator-north-korea-has-denied-concept-of-denuclearization
http://news.donga.com/Main/3/all/20190322/94678753/1
表向きはちっぽけな破産国家のトップに過ぎない筈のキム【・ジョンウン】が、このような要求をすることが可能だと考えたという事実自体、NSA筋が前々から我々に言っていたように、実は彼がアジアのとある秘密結社で高位のボスなのだということを裏付けている。
日付に込められた暗号
なんにせよ、もう一つのただならぬしるしは、ロバート・マラーによる「ロシア勢の選挙干渉」に対する捜査の終了が3月22日、すなわちスカル・アンド・ボーンズの番号である322に発表されたことだ。
https://en.wikipedia.org/wiki/Skull_and_Bones#/media/File:Bones_logo.jpg
スカル・アンド・ボーンズはイェール大学の秘密結社として広く知られているが、P2フリーメイソンらに言わせると、スカル・アンド・ボーンズの元祖は322年にコンスタンティヌス帝の母親が作らせたローマのとある教会にあるらしい。下の写真が、その場所に存在する元祖スカル・アンド・ボーンズの彫刻だ。
Negotiations to create “world federation government” reach critical stage as Zionism implodes https://t.co/bRT0I2EF8q pic.twitter.com/MBkKAYKvuV
— ConspiracyDailyUpdat (@conspiracydup) 2019年3月26日
P2フリーメイソン筋によれば、根本的な変化【が起こったこと】を内部の関係者に【知らせる】しるしとして、P2の連中によってこの日付は選ばれた。
日本が4月1日に新時代の名前を発表し、5月1日に新天皇を立てるのも偶然などではない、と複数のアジアの秘密結社筋は言っている。
シオニズムの破綻
新時代の誕生と並行して、シオニズムの内部崩壊も起こっていく、と複数の情報源が口を揃えていた。ペンタゴン筋曰く、もしイスラエルの人々が悪魔崇拝主義の大量殺人犯ベンヤミン・ネタニヤフを首相として再選させようものなら……
……犯罪的なイスラエルとサウジ政権を排除すべしという短期間の急激な軍事キャンペーンが展開されるであろう。引き金となるのは、ロシア、トルコ、イラン、シリア、イラク、ヨルダン、エジプトによるゴラン高原掌握に向けた動きである可能性が高い、とペンタゴン筋は言う。
同筋が付け加えていたが、イスラエルのゴラン高原の主権に対するトランプの“違法な”承認を、「米軍は支持していない。国連やEU、英国、フランス、ドイツ、エジプト、ロシア、トルコ、イランなどから、大々的な反対を国際的に寄せられる【事態を招き】、イスラエルをいっそう孤立させることになる」。同筋は、トランプが「イスラエルの傀儡人形であるフリをしているのだ、【傀儡ではないことを明かす】その日がくるまで」とも付け加えた。
ゴラン問題は「シオニズムへのとどめの一つ」に過ぎないと、同筋は続ける。シオニストの思想警察、南部貧困法律センターは内部崩壊しつつあり、民主党の政治家らはロビイスト団体AIPAC(アメリカ・イスラエル公共問題委員会)が主催した集まりをボイコットしている、と同筋は指摘する。彼らがボイコットしている理由は、ホロコーストで責任を負っているのは本当はシオニストなのであって、しかも自分たち【ユダヤ人】に背を向けているのだという事実に、アメリカ系ユダヤ人が目覚めてきているからなのだ。
New Edition ::: Southern Poverty Law Center: Selling Hatred and Pushing Fear? Controversy begs the question as to rather the SPLC that insists it exposes and monitors hate is the real hater. Read more at https://t.co/z5zRNHJRbk pic.twitter.com/mY0Y0QKITR
— The Final Call News (@TheFinalCall) 26 March 2019
シオニスト崩壊の其の他のしるしとして、「シオニストの篤志家ボブ・クラフトは、アメフト・チームのペイトリオッツを売却するよう強いられることになるかもしれない。そしてブラウン大学は、イスラエルとのビジネスをしている企業から投資撤退することに69%の学生が賛成票を投じた初のアイビー・リーグ校となった」、と同筋は指摘した。
クシュナー問題
トランプの容疑を晴らしたマラー報告書の公表は、FISA【文書の】機密解除や、司法省監察【総監室による】報告書の公表、【極秘】起訴や軍事法廷の公開へと繋がるだろう、とペンタゴン筋は言っている。これらは全て前々から聞かされてきた内容である訣だし、実際にこういった裁判が起これば信じることにしようではないか。
ジャレッド・クシュナーの逮捕あたりから始めるのがいいかもしれない。忘れないで頂きたいのだが、クシュナーの【マンハッタン】5番街666番地のビルは、人々の頭の中に埋め込む【黙示録の】“獣の刻印”マイクロチップを開発していた場所である。クシュナーの犯罪の証拠は十分挙がっており、一部の者は彼がアンチ・キリストだと主張するほどだ。
https://beforeitsnews.com/v3/religion/2018/2542730.html
元CIAの作戦担当官ロバート・デイヴィッド・スティールは、この件について以下のように述べている:
彼の妻――そして大統領の娘でもある――は、本来自ら努力して得るべきものも自分だけは【棚ボタで】与えてもらえる権利があると、想像を絶するレベルで思い込んでいるオツム空っぽの美女だとの正体が、明らかになりました。」
Review of the New Book Kushner Inc. – Greed, Ambition, Corruption. -https://t.co/LnpZbAGvBo -
— VeteransToday (@veteranstoday) 27 March 2019
Robert Steele interviewed by Javad Heirannia
Q. You are the top non-fiction reviewer that we know of, with over 2,500 reviews posted across 97 categories of non-fiction. Last m... pic.twitter.com/ZMzQLHy3zW
クシュナーの排除もそうだが、著名な小児性愛者らが何故逮捕されないのかと人々は訝しんでいる。Qアノンのウェブサイトは最近、高位の有名人らがジェフリー・エプスタインの小児性愛島に繋がっている証拠を数多く出してきた。
トランプはこの島を訪れたことがあり、クシュナーの義理の父親でもあることから、こういった局面で行動に出なければ彼自身も排除される可能性がある、とCIA筋は言う。
産業界のカバール掃討作戦
複数の航空機の遠隔操作によるハイジャックと墜落を巡る、対ボーイング社の犯罪捜査は、米国内のカバールに対して少なくとも一定の対応が開始されたというしるしにはなるだろう。パトリック・シャナハン国防長官代行までもが、関与を【疑われて】捜査対象となっている、とペンタゴン筋は言う。
http://time.com/5555186/patrick-shanahan-defense-ethics-probe/
As Acting Defense Secretary, Patrick Shanahan oversees a department that has massive contracts with Boeing. Shanahan worked for Boeing for over 30 years and made $19 million in 2017 from Boeing. He may have used his government position to promote Boeing. pic.twitter.com/uNWrVmJlCz
— Citizens for Ethics (@CREWcrew) 31 March 2019
同筋曰く、当該捜査は「【ボーイング社の】法外な軍用機器の綿密な調査へと繋がり」、そして国防総省や軍産複合体内部の汚職、さらには企業とアメリカ政府の汚職にまで繋がっていくことになる。
ハイテク寡占企業による諸々の犯罪行為が現在進行形で世間に暴露されていっている点も、もう一つのしるしだ。
最も新しい例としては、テクノロジー諸企業が商業目的あるいは其の他の目的で、違法かつ組織的に携帯電話を利用して人々を盗聴していた旨が裏付けられた。もし信じられないのであれば、購入しようと思っている商品について話すと、その次ネットを検索したときにどんな広告が出てくるのか見てみるとよい。
https://www.thesun.co.uk/tech/8678640/proof-phones-listening-to-us/
This has happened to me quite frequently this year. The first time it happened I was shocked. Now I rarely have my phone near me anymore when I am taking.
— Better than Fiction (@betteranfiction) 22 March 2019
I thought I was paranoid but now I'm 100% sure our phones are listening to us - and I've got proof https://t.co/Z9wRwWoNvD
カバール側の反撃
勿論シオニストは大人しく消えるつもりなど毛頭ない。例えばハイテク企業は、中国へ技術移転する代わりにその保護を得ようと画策している。
この中には、5Gのマインド・コントロール技術による世界中の人々の完全支配を、中国勢に提供する約束も含まれている、とペンタゴン筋は言う。ペンタゴンはこれを阻止しようと最善を尽くしている、と彼らは付け加えていた。これに関する表面的な裏付けであれば、以下で確かめられる:
https://www.defensenews.com/smr/cultural-clash/2019/03/21/dunford-to-meet-with-google-for-debate-on-chinese-ties/
General Joseph Dunford, America’s top military officer, has announced he will be meeting with #Google reps this week to talk about the company’s assistance to China’s People’s Liberation Army. “The work that Google is doing directly benefits the Chinese military" #China pic.twitter.com/8xlhg61FOM
— Ace Lucero (@AceLuceroTech) 27 March 2019
シオニストは偽情報やプロパガンダを拡散するために、コンピュータ・グラフィックスも使い続ける算段だ。最新の例は、これまた新たな偽ニール・キーナンの動画である。
http://neilkeenan.com/neil-keenan-update-theres-a-new-sheriff-in-town-no-more-freebies/
この動画の中でキーナンがユダヤ教の縁なし帽を被っている点に、ご注目されたし。一方で本物のキーナンは、ローマ・カトリック教徒だった。
私のインドネシアにおけるCIAの連絡先で、現地の言葉を話し、滞在歴20年の人物は、インドネシア当局がニール・キーナンなる人間の入国記録を一切持っていないことを確認した。この最新の動画と投稿は、インドネシアの91,173トンの金塊に対する権利を主張した本物の債券の流通と時を同じくしている、と彼は指摘する。「これは[破産した]ロスチャイルド家が[金塊の詰まった]掩体壕へアクセスしようと試みた手法の一つだが、そんなことは実現しやしない」と、彼は言っていた。
死にかけたシオニストの獣が全方向へのたうち回っているのだから、更なる爆発だの破壊工作だの気候災害が起こりうることは必至だ。
https://www.channelnewsasia.com/news/asia/china-chemical-plant-blast-explosion-death-man-rescued-40-hours-11372312
例えば英国は、指導陣を掩体壕に避難させる計画と併せて、暴動を招きかねない強硬なブレキシット【※いわゆるEUとの「合意なき離脱」のこと】に備えている、とMI6筋は言う。イギリス軍は金融システムのコンピューター(ATMなど)が停止した際に、食糧や燃料の配送といった物流管理を引き受ける準備を進めている、と彼らは言っていた。
https://news.sky.com/story/brexit-military-steps-up-preparations-in-case-of-no-deal-11671941
https://www.theguardian.com/politics/2019/mar/22/secret-cabinet-office-document-reveals-chaotic-planning-for-no-deal-brexit
ありのままに
今週に関して最後にもう一点。多くの人から筆者が“グローバリスト”のそしりを受けかねない点は、我々も気が付いている。私としては、この世界を自分が望む形に押し込めるのではなく、実際あるがままに報道しているに過ぎないのだ、と読者の皆さんにご理解頂ければと願う次第である。
とはいえ、現在進行中の惑星レベルの大量絶滅イベントを阻止するには世界が手を結ばねばならないのも確かで、それこそ世界の指導層がしようとしていることのように思えるのだが。
翻訳:Yutika
註:【 】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しや画像、ツイッターおよび動画も挿入しています。
ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。
お願い
この秘密結社について別の側面から論じた記事に言わせると、どうもエルサレムでごそごそ怪しげな動きをしている疑惑あり。なので、そことP2ロッジが繋がっているとなると……うーん、怪しい。まぁかつての大悪人でも改心の機会は与えられて然るべしだと思うので、最大限距離を置きつつ、対岸から生温かく見守りますか。
それにしても「世界連邦政府」や「新時代」というのは、「世界統一政府」だの「新世界秩序」とどう違うのでしょう。ただの言葉のあやでないことを祈ります。
ちなみに今日、この記事でもちらりと言及のあった新元号「令和」が発表されました。REIWAは「西オーストラリア不動産協会」の略だそうで、reiwa.comのアカウントはとっくの昔に取得済み。遠く南半球で「4月1日の冗談ちゃうでー、ホンマにウチとこの名前なんやでー」と、めっちゃ喜んではるみたいなので何より。安倍を担いでカルマを積みまくっている日本が珍しく一日一善です。
とはいえ、グローバルな昨今なのだからエイプリル・フールは避け、和の伝統を尊んで3日の大安に何故せぬよ? ウィンドウズ如きの御機嫌を伺うなぞ、本文の死に体「ハイテク寡占企業」の言いなりですやん。