注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
ハザールマフィアの粛清
【イタリアの】カラブリア州を拠点とするマフィア「ンドランゲタ」の構成員334人が逮捕され、国際刑事裁判所(ICC)がイスラエルに対して訴訟を進めている。つまりハザール・マフィアに対して捜査網が狭まってきているということだ。
Italian police arrest 334 in a major law enforcement operation against the 'Ndrangheta, a Calabria based criminal organization https://t.co/JHf6bPjLHa
— New York Times World (@nytimesworld) 2019年12月19日
「正義の輪というものは、ゆっくりと回る【が確実に】粉を挽いていく。ICCが5年を経て【やっと】パレスチナにおけるイスラエルの戦争犯罪を訴追した訣だが、Syraq[原文ママ]での其の他の戦争犯罪【捜査】と逮捕状【の発布】へ繋がるかもしれない。というのもイスラエルはISIS[ダーイッシュ]を支持しており、シリアやイラクの石油を盗んでいるからだ」、とペンタゴン筋は言う。
シオニストの戦争犯罪者どもはこの惑星のどこに隠れようと試みようが、間もなくアメリカの特殊部隊によって狩られていく、と同筋は請け合った。
一方イタリアでの逮捕は、日本に対する福島の大量殺人攻撃を決行したイタリアつまりスイス派閥へ直接の打撃となった、というのが日本軍の諜報部筋による情報だ。日本の【プライム・ミニスター(首相)ならぬ】クライム・ミニスター(犯罪大臣)安倍晋三が率いる、不正選挙で選ばれし犯罪政権は、とうとう法の裁きを受けるということだ、と同筋は言う。
アメリカの破産
この両方の展開について更なる詳細は後述するが、まずは世界で起こった其の他の大きな動きから見ていこう。
毎度のことながら最大の話題は、現在進行形で進んでいるアメリカ株式会社の破産交渉だ。「アメリカ企業政府は自転車操業状態で、その週ごと、その月ごとに食いつないでいる有り様だ。これは持続可能な【運用形態】とは言えず、ある時点で再起動が必要となってくる」、とイギリスの諜報筋は言う。
だからこそアメリカのドナルド・トランプ大統領は1月21日に、世界のエリートがダボスで集まる年次総会に出席して、自身の政権が1月31日の【債務】支払い期限以降も維持できるよう融資を交渉するつもりなのだ、と複数のヨーロッパの王族筋は言う。
思い出してほしいのだが、トランプは今年の初めのダボス【会議への出席】を取り止めている。その後に政府が35日間部分的に閉鎖されるとトランプは屈して、ネオコンのシオニストらを雇い入れた。今回は更なる借金と引き換えに、ダボスのエリート連中がトランプに何を強要してくるかお手並み拝見である。
Xi To Skip Davos, Collapsing Hopes Of Phase One Deal Signing Event With Trump https://t.co/XpOKN664qi
— zerohedge (@zerohedge) 2019年12月20日
ロスチャイルドの破産
これに関連しているのが国際連合の破産交渉だ、とヨーロッパの王族筋は言う。同筋曰く、「国連はカリフォルニア州で法人化された私企業で、ルーシス・トラストを介してロスチャイルド家が所有している」。
La ocultista Alice Bailey, una de las fundadoras intelectuales de la New Age o Nueva Era y fundadora también de Lucis Trust (organización que originalmente en 1920 se llamó «Lucifer Publishing Company» y sus sedes coinciden con las del poder financiero: pic.twitter.com/H8oihhmlkL
— CHEF LUIS POMBO (@pepinos37) 2019年8月16日
ロスチャイルド家は、巨大なエコーチェンバー現象で国連・米国・IMF・世界銀行・BISによるガタガタの構造全体を維持しようと総力を挙げている。「ロスチャイルドが所有する私的中央銀行の独占事業が行っている“量的緩和”とやらは、“買戻し”の言い換えに過ぎず、崩壊済みの市場を人為的に継続させている」、とヨーロッパの同王族たちは説明する。
これが持続不可能だという兆候は、FRB【=連邦準備制度】が諸々の銀行にかつてないほど安く資金を与えているにも拘わらず、その銀行が人々【のクレジットカードや自動車ローン】にかつてないほど高い金利を課しているという事実【に表れている】。
https://www.zerohedge.com/markets/funny-thing-happened-fed-cut-rates-credit-card-rates-hit-all-time-high
縦えシオニストのプロパガンダ・メディアが声高に応援しようが、実体経済は悪化の一途を辿っているため、現実の人々に課される高額なローンはもっと不良債権化するだろう。
ロスチャイルドの子会社である世界銀行が12月19日に「50年間で最大の債務危機」を警告したのは、このせいかもしれない。
https://www.worldbank.org/en/news/press-release/2019/12/19/debt-surge-in-emerging-and-developing-economies-is-largest-fastest-in-50-years
一方、アメリカ株式会社は金(きん)保有について【監査で】嘘を吐いていたと発覚した。おまけに彼らのフラグシップであるグレンコア商品取引会社は【現在】、複数の犯罪捜査や訴訟の対象となっている。
https://www.zerohedge.com/commodities/us-official-gold-reserves-auditor-caught-lying
https://www.ft.com/content/9a97256e-19d5-11ea-97df-cc63de1d73f4
https://www.swissinfo.ch/eng/glencore-congo-cobalt-mining-lawsuit/45446800
プーチン暗殺未遂
こういった全てに関連してくるのが、FSB(※元KGB)の本部でFSB職員2人が死亡した銃撃戦だ。ロシアの公式ニュースは、この攻撃が単独犯によって決行されたと主張している。だが我々のロシアの情報源に言わせると、本当の狙いはウラジーミル・プーチンで、当該攻撃を決行したのは「9人の……
……ウクライナの右派セクターの過激派だった。その内3人は殺され、3人は勾留され、3人は何とか逃亡した」。この攻撃が起こったとき、プーチンがFSBの日を祝うために附近にいた。「これはFSB内部の戦争だ」、と同筋は付け加える。言い換えると、シオニストのロスチャイルド派がプーチンを殺そうと試みて失敗したということだ。
Moscow FSB shooting: Gunman was targeting FSB officers
— RT (@RT_com) 2019年12月21日
READ MORE: https://t.co/uE7iqGIUOs pic.twitter.com/U297jDK1j8
トランプは敵か味方か
問題となってくるのは、トランプがロスチャイルドの御主人様らに対して、プーチン同様に反旗を翻せるかどうかという点だろう。我々のペンタゴンの情報源は、それこそ正にトランプがやっていることだと考えているらしい。トランプの真の狙いについて彼らが語った内容がこちら:
その裏ではロシアと手を組んだアメリカの特殊部隊が、イスラエルの戦争犯罪者をどこにいようが逮捕していく可能性があります。ニュルンベルク【軍事裁判】2.0の威厳を高めるためです。
Here it is! Netanyahu accuses the Int'l Criminal Court of anti-Semitism over its move to pursue a war crimes investigation against israel #BDS https://t.co/ZPld5pnNGy
— Sarah Wilkinson (@swilkinsonbc) 2019年12月23日
パキスタンの元軍事指導者ムシャラフが叛逆罪で死刑を宣告されたのも、軍事法廷の厳格さについてサウジ、イスラエル、王族、シオニスト、ディープ・ステートに対する厳しい警告です。」
Former Pakistan President and military ruler Pervez Musharraf has been sentenced to death in absentia for high treason following a six-year legal case. https://t.co/p3L6CmNiWe
— CNN (@CNN) 2019年12月17日
イタリアのマフィアの大量逮捕
カラブリア州のマフィア334人が逮捕されたのは、確実にこの弾圧の一環だ。「逮捕されたのは悪い連中でしたから、人々は嫌っていました」、とP2フリーメイソン筋の一人は言う。「彼らを私は知っていますが、愚かで獰猛な連中です」、と彼は言う。「これはほんの一集団、――ンドランゲタでも最悪のグループ――に対する粛清に過ぎません。現在は他のカラブリアのマフィアたちが権力の座に就いています」、と彼は続けた。
逮捕された中には、1,340億ドル相当の日本の債券が盗まれた2009年の事件に関わった警察署長やシルヴィオ・ベルルスコーニ元首相に近い元国会議員、スイスや北イタリアの弁護士らと会計士らもいた、と複数のP2フリーメイソン筋が付け加えている。
おまけに、カラブリア一派の代表の一人は福島の攻撃直後、彼のところのマフィアが関与したと自慢していた。
中国の擡頭
安倍が不正選挙で日本の権力の座に就けてもらったのは、福島の後だった。権力の座に就けてもらって間もなく、安倍はダボスに姿を現わし、第三次世界大戦で中国を脅した。かつて中国を脅したその同じ安倍が、今や完全に中国にこびへつらっている。これは、中国の習近平国家主席との次のサミットを報道する日本のニュースを見ればお分かりだろう。
アメリカ株式会社が中国に対して毎年更に2千億ドルの“商品”を購入することを期待している件と、これが繋がっているのは間違いない。【成功すれば】またもや破産を先送りできるという訣だ。だが我々が先週指摘したように、公式【に発表された】アメリカ経済では追加で毎年2千億ドル稼げるほど形ある“商品”を実際に作ってはいない――秘密宇宙計画関連の品が売りに出されるならば別だが。
アメリカ融資の条件、ダミーの北朝鮮、年末の御挨拶
いずれにせよ、ンドランゲタを一掃したイタリアの白い貴族は、トランプが義理の息子のジャレッド・クシュナーをクビにしなければ、彼にはダボスで一切の融資をしない、と言っている。クシュナーはシオニストのハバッド派の象徴だ、とP2は言う。クシュナー(つまりハバッド)は、「シオニストの悪しき顔です。彼にとっては我々は皆兄弟ではなく、奴隷なのですから」、と彼らは付け加えた。
21/ Ivanka and Jared Kushner are Chabad too.https://t.co/azkh3o010X
— Jay McKenzie (@JamesFourM) 2017年9月22日
我々は、シオニスト・メディアがまたもや「北朝鮮はアメリカに落とせるミサイルを間もなく製造するかもしれない」との与太話を打ち出している点も注視している。奴らはこれを何十年もの間言い続けている。事実として、北朝鮮側は【製造】能力を1990年代から有してきた。当時、アメリカのドナルド・ラムズフェルド国防長官が彼らに与えたのだ。
Donald Rumsfeld sold nuclear reactors to North Korea.#NuclearButton pic.twitter.com/369yQXkN2z
— Governor Johnson 🇺🇸 (@iamsmilie) 2018年1月3日
シオニストが【この先】、9.11や3.11型の新たな攻撃をするのに北朝鮮を隠れ蓑に使おうと試みようが、誰一人騙すことは無理だろう。その種のあらゆる攻撃に対する報復の矛先は北朝鮮ではなく、スイスとイスラエルに向かうことになる、とペンタゴン筋が警告していた。
「実際に何が起きているかというと、国際社会がシオニスト勢を箱に戻そうとしています。“テロとの戦い”というのは完全に戯言なのですが、世界を非常に不愉快で居心地の悪い場所に長年していました。9.11事件は今でも多くの者が吐き気を覚えます。【統治の】装置全体をバラバラにして、きちんと組み立て直したいとの思いがあります」、とはMI5筋の一人による状況のまとめだ。
2020年こそシオニストの悪夢がようやく終わり、人間だろうがそうでなかろうが、この惑星の全ての住民に平和が訪れる年に確実にしようと、幾つもの強大な勢力が現在戦っている。以上をもって、我々としては読者の皆さんにメリー・クリスマスなり、ハッピー・ハヌカーなり、北半球の太陽暦上の新年を祝うのに各々が使われる文言をお贈りしたく思う。
翻訳:Yutika
ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。
お願い
先日、世界で最も金持ちの500人の資産総額が現在5.9兆ドルとなり、昨年末と比べて1.2兆ドル、すなわち25%増やしたと判明。金持ちが更に金持ちとなりました。
1位のジェフ・ベゾスだけは離婚のせいか90億ドル減らして1,160億ドルになりましたが、名前が出ている2位のビル・ゲイツ、3位のベルナール・アルノー、4位のウォーレン・バフェット、5位のマーク・ザッカーバーグなど10位までだけでも皆さん何十億ドル、何百億ドルと軒並み資産を増やしています。
2020年秋の大統領選が終わるまでアメリカの破産を誤魔化すため、トランプさんはダボスに赴き、彼らに命乞いをするのでしょうか。あるいは大量逮捕で脅して金を巻き上げるのでしょうか。
それより前に、借金に喘ぐ一般大衆がローンを次々に支払えなくなって、金融システムが強制リセットとなる可能性も出てきました。
アメリカの綱渡りは、まだまだ続きそうです。今回のカラブリアの逮捕劇もイタリア大手メディアは無視したそうですから、2020年はもうちょっと派手に勧善懲悪劇でスカッとさせて欲しいものです。